ダイバーシティ・働き方改革の推進
FY2018に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022。直近の記載は2026-10-01。
- 2026-10-01前進その他開示
「今回は、株主・投資家の皆様と の対話でいただいたご意見・ご要望を踏まえ、人的資本戦略やガバナンス体制の強化に関する情報を充実させ、持続的な成長に向けた取り組みを掲載しました。」
人的資本戦略に関する情報の充実が、ステークホルダーとの対話を踏まえた報告内容として示された。元のスレッドは変更しない。 - FY2026前進有価証券報告書
「人財育成（研修時間/人/年） 2030年度 48 時間 2050年度 同上 38.1 時間 総労働時間 2030年度 1,900 時間 以下 2050年度 同上 1,940.3 時間 有給休暇取得率 ()内は全取得人数割合 2030年度 100 % 2050年度 同上 95.4 %（47.5%） 管理職における女性の比率 2030 年度 7.0 % 2050 年度 13.9% 4.0 % 女性・外国人取締役 2030 年度 2 名 2050 年度 3名 2 名」
人的資本KPIについて、研修時間、総労働時間、有給休暇取得率、管理職女性比率に加えて女性・外国人取締役数を開示した。2025年度実績として研修時間38.1時間、管理職女性比率4.0％、女性・外国人取締役2名などが示された。 - FY2025人的資本KPIの実績を更新有価証券報告書
「人財育成（研修時間/人/年）2030年度 48時間 2050年度 同上 38.9時間 総労働時間 2030年度 1,900時間以下 2050年度 同上 1,940.1時間 有給休暇取得率 2030年度 100% 2050年度 同上 93.8%（44.1%） 管理職における女性の比率 2030年度 7.0% 2050年度 13.9% 4.0%」
2024年度実績として、研修時間38.9時間、総労働時間1,940.1時間、有給休暇取得率93.8％、管理職女性比率4.0％を開示した。研修時間と管理職女性比率は前年度実績から上昇した一方、総労働時間と有給休暇取得率は目標未達である。 - FY2024人的資本KPIの実績を開示有価証券報告書
「指標 目標 実績 （2023年度） 人財育成（研修時間/人/年） 2030年度 48 時間 2050年度 同上 31.4 時間 総労働時間 2030年度 1,900 時間 以下 2050年度 同上 1,915.4 時間 有給休暇取得率 ()内は全取得人数割合 2030年度 100 % 2050年度 同上 96.8 %（49.4%） 管理職における女性の比率 2030 年度 7.0 % 2050 年度 13.9% 3.4 %」
研修時間、総労働時間、有給休暇取得率、管理職女性比率について、2030年度・2050年度目標と2023年度実績が開示された。 - FY2023前進有価証券報告書
「女性活躍の推進については、管理職における女性比率をKPIに設定の上、女性従業員向けに３段階の育成研修コースを設け、対象者のキャリアプランの実現を支援しています。ワークライフバランスの実現については、総労働時間及び有給休暇取得率をKPIに設定」
ダイバーシティ・働き方改革が、女性管理職比率、総労働時間、有給休暇取得率などのKPIと、育成研修・制度拡充を伴う施策へ具体化された。 - FY2022前進有価証券報告書
「男性14名 女性1名 （役員のうち女性の比率6.7％）」
女性役員が0名だった過年度の開示から、女性役員1名、役員に占める比率6.7％の構成となった。 - FY2018初出有価証券報告書
「グローバル人材の育成、ダイバーシティ・働き方改革推進」
グローバル人材育成と並ぶ施策として、ダイバーシティと働き方改革を推進する方針を新たに明示している。