資材・部品の調達遅延、供給不足、価格上昇
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2018。直近の記載はFY2026。
TBKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中34社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループの生産活動における資材、部品その他の調達品につきましては、現在その必要量が十分確保されております。しかしながら、需要増加等の要因により、資材の調達遅延や、調達不足が生じた場合には、当社グループの生産活動に影響を及ぼす可能性があります。」
必要量は確保されているとしつつ、調達遅延・不足、価格上昇、サプライヤー停止等のリスクを継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループの生産活動における資材、部品その他の調達品につきましては、現在その必要量が十分確保されております。」
調達必要量は十分確保されているとし、二社発注など調達先の多様化とサプライチェーン情報の定期把握によるリスク低減策を継続している。 - FY2024-Q1部品供給不足の回復とエネルギー価格上昇の併存有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症に関する規制が解除され、経済活動の正常化が進んできており、半導体等の部品供給不足が回復してきているものの、エネルギー価格のコスト・消費物価の上昇が継続していること等、依然として先行き不透明な状況であります。」
半導体等の部品供給不足は回復している一方、エネルギー価格・消費物価の上昇が継続しており、調達・コスト上昇リスクは一様には解消していない。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「世界的な半導体不足など部品不足による生産遅れの影響で供給が滞った」
半導体不足などの部品不足による生産遅れ・供給停滞が実際に発生し、国内普通トラック登録台数の前年同期比35.6％減少に結び付いている。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「世界的な半導体不足など部品不足による生産遅れの影響で供給が滞った」
半導体不足などの部品不足による生産遅れ・供給停滞が実際に発生し、国内普通トラック登録台数の減少に結び付いている。供給不足リスクの影響が具体化した状態が続いている。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「当社グループの関連するトラック製造業界は、中国でのロックダウンや半導体の供給不足など部品不足による生産遅れの影響で普通トラック（積載量４トン以上）の国内登録台数は、11,885台と前年度比35.9％の減少となりました。」
半導体不足や中国ロックダウンに伴う部品不足・生産遅れが実際の国内普通トラック登録台数の減少に結び付いており、供給不足リスクの影響が具体化している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「売上原価につきましては、前連結会計年度に比べて6,864百万円増（前年度比17.6％増）の45,820百万円となり、売上高に占める売上原価の割合は、前連結会計年度に比べて0.9％増の89.5％となりました。その要因として、世界的な材料市況高騰やコンテナ不足に起因する物流コスト高騰による材料費圧迫となります。さらには、原油価格高騰に起因するエネルギーコストの上昇によるものであります。」
材料市況、コンテナ不足による物流費、原油価格高騰によるエネルギー費の上昇が売上原価増加として実際の損益に影響した。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「当社グループの関連するトラック製造業界は、新型コロナウイルス感染症の影響から持ち直しましたが、半導体の供給不足等による生産遅れの影響で普通トラック（積載量４トン以上）の国内登録台数は、60,135台と前年同期比3.4％の減少となりました。」
半導体の供給不足等による生産遅れが実際の市場登録台数の減少と結び付けて記載され、供給不足リスクの影響が具体化している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「半導体不足や資源価格の高騰により、先行き不透明な状況が継続しております。」
従来からの資材・部品の供給不足や価格上昇リスクについて、半導体不足と資源価格高騰が現在の外部環境として明示された。ただし、当社への具体的な損益影響は記載されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、二社発注など調達先の多様化の推進や、サプライチェーン情報の定期的な把握など、リスクの低減に努めております。」
二社発注、調達先の多様化、サプライチェーン情報の定期把握による調達リスク低減策を継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループにおいては、二社発注など調達先の多様化の推進や、サプライチェーン情報の定期的な把握など、リスクの低減に努めております。」
調達先の二社発注、調達先の多様化、サプライチェーン情報の定期把握を具体的なリスク低減策として示した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループの生産活動における資材、部品その他の供給品につきましては、現在その必要量が十分確保されておりますが、業界内の需要増加等の原因により、資材の供給遅延や、供給不足が生じた場合には、当社グループの生産活動に影響を及ぼす可能性があります。」
必要量は十分確保されているとしつつ、供給遅延・不足、価格上昇、サプライヤーの操業停止・倒産による調達リスクを継続して記載している。 - FY2018顕在化有価証券報告書
「当社グループの生産活動における資材、部品その他の供給品につきましては、現在その必要量が十分確保されておりますが、業界内の需要増加等の原因により、資材の供給遅延や、供給不足が生じた場合には、当社グループの生産活動に悪影響を及ぼす可能性があります。」
必要量は十分確保されている一方、材料費の高騰が売上原価増加の主因となっており、調達価格上昇リスクが実際の収益に影響している。 - FY2016初出有価証券報告書
「資材の供給遅延や、供給不足が生じた場合には、当社グループの生産活動に悪影響を及ぼす可能性があります。また、市場の急激な変化に伴う、資材、部品その他の供給品の価格上昇やサプライヤーの設備事故等による操業停止あるいは倒産等により、諸資材等の調達に支障を来たす場合には、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
供給遅延・不足、価格上昇、サプライヤー事故・倒産を調達リスクとして列挙している。