原材料価格、とくに樹脂材料価格の変動
FY2016に初出。12回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載は2026-07-29。
小糸製作所がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。52社中26社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに20社。
- 2026-07-29顕在化決算
「中東情勢の悪化による原材料価格の高騰や米国関税政策の影響はあるものの」
原材料価格の高騰が当第1四半期の利益への影響要因として記載されている。 - FY2026再掲有価証券報告書
「また、原材料・エネルギー価格等の上昇が得意先への価格転嫁や合理化により吸収できない場合には、収益性低下につながる可能性があります。」
原材料・エネルギー価格上昇と、価格転嫁・合理化で吸収できない場合の収益性低下リスクを継続して記載している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「安定的な調達のため、供給元の分散や代替品の検討などを実施しておりますが、地政学的リスクや需給バランスの動向等によって、価格高騰や、生産に必要な原材料・部品が確保できない場合、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
従来の樹脂材料・原油価格リスクに加え、原材料・部品の確保不能と供給元分散・代替品検討を含む調達リスクとして記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益につきましては、改善合理化を推進したものの、世界的な原材料費や物流費・光熱費など諸費用の高騰、北米・欧州を中心とした雇用情勢ひっ迫による人件費増加、日本・中国での急激な生産変動等により、営業利益は前年同期比16.1％減の321億円、経常利益は同23.9％減の329億円、親会社株主に帰属する四半期純利益は同21.1％減の216億円となりました。」
原材料費に加えて物流費・光熱費など世界的な諸費用高騰が利益への影響要因として記載され、従来の原材料価格変動リスクがより広い費用上昇として現れている。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「利益につきましては、原材料費や物流費・光熱費など諸費用の高騰に加え、日本・中国での急激な生産変動や、北米での雇用情勢悪化による固定費負担の増加等に対し、グループ各社で改善合理化を推進したものの、営業利益は前年同期比18.1％減の197億円、経常利益は同14.0％減の224億円となりました。」
原材料費を含む諸費用の高騰が継続して利益への影響要因として記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「資源・原材料・物流費等の高騰」
原材料価格の上昇が、従来の可能性としてのリスクにとどまらず、当第１四半期の実際の事業環境および費用増加要因として記載されている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における我が国 及び 海外の経済情勢は、新型コロナウイルスの変異株による感染再拡大に加え、半導体不足、原材料価格の高騰、サプライチェーンの停滞、物流網の混乱などの影響が継続、緩やかな回復に留まっており、先行きは未だ不透明な状況にあります。」
原材料価格の高騰が第２四半期に続いて実際の事業環境として記載されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「引き続き半導体の需給ひっ迫、原材料価格の高騰、サプライチェーンの停滞、物流網の混乱などにより、先行きは極めて不透明な状況にあります。」
原材料価格の高騰が、従来の原材料価格変動リスクとして想定されるだけでなく、当四半期の実際の事業環境として記載されている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「特に主要原料である樹脂材料は、原油価格相場の高騰によって調達コストが増大する可能性があり、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
樹脂材料を中心とする原材料価格の変動リスクを従来どおり記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「特に主要原料である樹脂材料は、原油価格相場の高騰によって調達コストが増大する可能性があり、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
樹脂材料を中心とする原材料価格の変動リスクを従来どおり記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「特に主要原料である樹脂材料は、原油価格相場の高騰によって調達コストが増大する可能性があり、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格高騰を通じた樹脂材料の調達コスト増加リスクを引き続き記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「特に主要原料である樹脂材料は、原油価格相場の高騰によって調達コストが増大する可能性があり、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原油価格高騰を通じた樹脂材料の調達コスト増加を挙げている。