原材料・部品の不足と価格上昇
FY2018に初出。17回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループは、それら調達先と取引基本契約を結び、安定的な調達を図るよう努めております。また、突発的な事態に備え、同等品を複数の会社から調達できる体制整備に努めております。」
調達先との基本契約と、同等品を複数社から調達できる体制による供給不足リスクへの対応が継続している。 - 2026-05-14再定義業績予想の修正
「なお、原油価格の高騰及び関連製品の供給不安による影響は、現時点において適切に見積もることができないため、今般の業績予想には反映しておりません。」
原材料・部品の不足や価格上昇に関する従来の説明に加え、原油価格高騰と関連製品の供給不安が、業績予想に反映できない要因として明示された。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループの主要販売先である自動車業界は半導体や部品不足の供給制約が緩和され、総じて緩やかな回復が継続しました。」
半導体・部品不足による供給制約の緩和と自動車生産の持ち直しが継続している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの主要販売先である自動車業界は、半導体や部品不足の供給制約が緩和され、生産が持ち直すなど、総じて緩やかな回復が継続しました。」
半導体・部品不足による供給制約の緩和と自動車生産の持ち直しが示され、前四半期までの長期化・一進一退という状態から影響が一部低減している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス禍の規制が緩和され、経済活動は正常化に向かいつつある一方、ロシアのウクライナ侵攻や円安に伴うエネルギー・材料価格の高止まり等により依然として先行き不透明な状況が続いております。」
供給制約・部品不足に加え、エネルギー・材料価格の高止まりが継続する調達・コスト面の懸念として示されている。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「当社グループの主要販売先である自動車業界は、長引く半導体不足の影響などにより、生産数の回復に向けた動きは一進一退で推移しています。」
前四半期の供給制約が一部緩和されつつあるとの説明から、半導体不足が長期化し、自動車生産数の回復が一進一退となる状態へ変化している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当社グループの主要販売先である自動車業界は、半導体不足等の供給制約は一部で緩和されつつあるものの、未だ挽回生産には至っていない状況です。」
半導体不足等による部品供給制約は一部緩和されつつあるとされ、前四半期の生産調整の深刻化から影響が一部低減した。ただし挽回生産には至っていない。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当社グループの主要販売先である自動車業界は、長期化する半導体不足や上海の都市封鎖を受けたサプライチェーンの停滞などに伴う生産調整が相次ぐなど、未だ挽回生産には至っていない状況です。」
部品調達難・半導体不足に関する従来の懸念が、上海都市封鎖によるサプライチェーン停滞と自動車メーカーの相次ぐ生産調整として継続・深刻化している。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「当社グループの主要販売先である自動車業界は、世界的な半導体不足や東南アジアからの部品調達難により2021年夏場以降生産縮小を余儀なくされました。その後供給制約の緩和に伴い年末にかけて持ち直したものの、未だ挽回生産には至っていない状況です。」
半導体不足・部品調達難による生産縮小は続いているが、供給制約が緩和し年末にかけて持ち直したとの記載があり、リスクの影響には一部低減が示されている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「当社グループの主要販売先である自動車業界は、世界的な半導体不足や、東南アジアでの新型コロナウイルスの感染拡大に伴う部品調達難により生産縮小を余儀なくされており、特に８月以降その傾向が顕著となりました。」
部品不足リスクについて、東南アジアでの感染拡大に伴う部品調達難が実際の自動車生産縮小として現れ、特に8月以降に顕著となった。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、エアーポンプの原材料市況の高騰等により利益は減少しました。」
原材料・部品の価格上昇リスクについて、エアーポンプの原材料市況の高騰が実際の利益減少要因として記載されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、それら調達先と取引基本契約を結び、安定的な調達を図るよう努めております。また、突発的な事態に備え、同等品を複数の会社から調達できる体制整備に努めております。」
調達先との基本契約と、同等品を複数社から調達できる体制による供給不足リスクへの対応が継続している。 - FY2020対処有価証券報告書
「当社グループは、それら調達先と取引基本契約を結び、安定的な調達を図るよう努めております。また、突発的な事態に備え、同等品を複数の会社から調達できる体制整備に努めております。」
調達先との取引基本契約に加え、同等品を複数社から調達できる体制整備が明示され、供給不足リスクへの対応策が具体化している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「当社グループは、原材料・部品を複数のグループ外会社より調達しております。当社グループは、それら調達先と取引基本契約を結び、安定的な調達を図るよう努めておりますが、市況の変動による品不足さらには調達先の突発的な事故や経営問題などにより、原材料・部品の不足が生じないという保証はありません。」
従来の原材料・部品不足や価格上昇リスクに加え、複数のグループ外調達先と取引基本契約を結び安定調達を図る対応が明示された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「しかしながら材料調達コスト等の増加に伴い営業利益は減少しました。」
材料調達コスト等の増加が、環境機器事業の営業利益減少要因として引き続き実績に表れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら人件費や材料調達コスト等の増加に伴い営業利益は減少しました。」
従来リスクとして示されていた材料価格・調達コストの上昇が、当四半期には実際のコスト増加および環境機器事業の営業利益減少要因として記載されている。 - FY2018初出有価証券報告書
「市況の変動による品不足さらには調達先の突発的な事故や経営問題などにより、原材料・部品の不足が生じないという保証はありません。このような場合、当社グループの生産に支障をきたす可能性があります。また、価格変動による原価の上昇は、当社グループの経営成績及び財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・部品の供給不足、調達先の事故・経営問題、価格変動による原価上昇を調達リスクとして示している。