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安永(7271)・事実前進

研究開発活動の継続

FY2017-Q1に初出。31回の記載のうち24回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

31記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2018-Q3再掲FY2022-Q1 – FY2026-H12016: 220162017: 320172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 320232024: 220242025: 120252026: 12026
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研究開発活動の継続・状況不変191社が書いているテーマ・逆風0社・追い風180社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに41社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は549百万円であり、各セグメント別の研究開発活動状況及び研究開発費は次のとおりであります。/① クルマの電動化に関わる組立機械の開発/② 半導体デバイス用外観検査装置及び高精度検査技術の開発/③ パワー半導体材料切断用ワイヤソーの開発/④ AI・IoT技術の活用を主としたデジタルトランスフォーメーションに関する技術開発」

    研究開発費は549百万円となり、電動化、半導体外観検査・高精度検査、パワー半導体用ワイヤソー、AI・IoTを活用したDXの開発領域が具体化されている。
  2. FY2026-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は2億93百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は前年同期の236百万円から293百万円へ増加した。
  3. FY2025-H1再掲有価証券報告書

    「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は2億36百万円であります。なお、当中間連結会計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費236百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億64百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費264百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。
  5. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億74百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費174百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は86百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は86百万円である。
  7. FY2023-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億26百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費226百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億58百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は158百万円である。
  9. FY2023-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は77百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は77百万円である。
  10. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億72百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費272百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。
  11. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億71百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費171百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。
  12. FY2022-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は86百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費86百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとの説明が継続している。
  13. FY2021前進有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は397百万円であり、各セグメント別の研究開発活動状況及び研究開発費は次のとおりであります。/① クルマの電動化に関わる組立機械の開発/② 半導体用の自動検査装置の開発/③ パワー半導体用のワイヤソーの開発/④ 中国及び新興国向けの工作機械の開発/⑤ アディティブマニュファクチャリングに関する研究開発/⑥ AI・IoT技術の活用を主としたデジタルトランスフォーメーションに関する技術開発」

    研究開発費は前期の363百万円から397百万円へ増加し、電動化、半導体自動検査、パワー半導体、中国・新興国向け工作機械などの開発項目が具体的に列挙された。
  14. FY2021-Q3再定義有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億94百万円であります。また、当第3四半期連結累計期間における当社グループの研究開発活動の状況の変更内容は、次のとおりであります。/当社の部品事業部営業部でエンジン部品の切削加工に関する技術開発を行っております。」

    研究開発費294百万円を計上し、研究開発活動の変更内容として、部品事業部営業部によるエンジン部品の切削加工技術開発が具体的に示された。
  15. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億84百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は184百万円である。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は94百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は94百万円である。
  17. FY2020再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は363百万円であり、当社のCE事業部のエンジニアリング部とマーケティング部で自動車エンジン部品加工用の工作機械関連及び次世代パワートレイン用の組立機械関連、ワイヤソー装置及びワイヤソー加工技術関連、半導体検査装置及び半導体検査ユニット関連の開発を行っております。また、新たにアディティブマニュファクチャリングに関する研究開発や、AI・IoT技術の活用を主としたデジタルトランスフォーメーションに関する技術開発に取り組んでおります。」

    研究開発費は前期の483百万円から363百万円へ減少した一方、新たにアディティブマニュファクチャリングとAI・IoTを活用したデジタルトランスフォーメーションの技術開発が明示された。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億79百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は279百万円である。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億91百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は191百万円である。
  20. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は99百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は99百万円である。
  21. FY2019前進有価証券報告書

    「当社のCE事業部のエンジニアリング部とマーケティング部で自動車エンジン部品加工用の工作機械関連及び次世代パワートレイン用の組立機械関連、ワイヤソー装置及びワイヤソー加工技術関連、半導体検査装置及び半導体検査ユニット関連の開発を行っております。/当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は483百万円であります。」

    研究開発費は前期の417百万円から483百万円へ増加した。従来の二次電池・熱電発電素子に加え、先進的工作機械、車載半導体検査装置、次世代パワー半導体用ワイヤソー・検査装置、次世代パワートレイン用組立機械などの開発領域が具体的に記載されている。
  22. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3億58百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は358百万円である。
  23. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億26百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は226百万円である。
  24. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は108百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は108百万円である。
  25. FY2018再定義有価証券報告書

    「当連結会計年度におけるグループ全体の研究開発費は4億17百万円であり、各セグメント別の研究開発活動状況及び研究開発費は次のとおりであります。/当社のR&Dグループが二次電池関連技術及び熱電発電素子関連技術の開発等を行っております。」

    研究開発活動に重要な変更はないという四半期の定型的な説明から、通期では研究開発費417百万円と、二次電池・熱電発電素子などの具体的な研究領域が示されている。
  26. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は3億1百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は301百万円である。
  27. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億83百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が続いている。研究開発費は183百万円である。
  28. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は92百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は92百万円である。
  29. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間の研究開発費の総額は2億66百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は266百万円である。
  30. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期連結累計期間の研究開発費の総額は1億67百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発活動に重要な変更はないとの説明が継続している。研究開発費は167百万円である。
  31. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「当第1四半期連結累計期間の研究開発費の総額は81百万円であります。なお、当第1四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費81百万円を計上し、研究開発活動に重要な変更はないと説明している。
一緒に動いた変遷

「国内・インドネシアを中心とするエンジン部品販売の減少」は、この変遷が動いた31回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1国内・インドネシアを中心とするエンジン部品販売の減少4回
  3. 2ディスポーザ・海外向けエアーポンプの販売および利益の改善3回
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  6. 5国内自動車業界の設備投資需要による工作機械・検査測定装置の好調3回
  7. 6円高・新興国経済減速による製造業停滞3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

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