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本田技研工業(7267)・リスク悪化

特定の原材料・部品取引先への依存

FY2016に初出。18回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

18記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2016 – FY2019再掲FY2023 – FY20242016: 220162017: 220172018: 120182019: 120192020: 320202021: 420212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 12026
同じテーマの他社
特定仕入先への集中依存116社が書いているテーマ・逆風116社・追い風0社

本田技研工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値(2022年)より3年遅い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。74社中23社が悪化側に。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに21社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている116社のうち14社を表示しています。上の文は116社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「また、電動化の加速により、バッテリーに用いられるニッケル、リチウム、コバルトの需要が急拡大する中、鉱物資源などの供給不足によるバッテリー価格の高騰やAI技術の発展等に伴う半導体・メモリ等供給不足も懸念されています。特に、中国における希土類(レアアース)の輸出規制に関して、当社グループへの影響を精査しています。」

    従来の部品・半導体不足に加え、電池向け重要鉱物、AI関連の半導体・メモリ、中国のレアアース輸出規制を新たな調達リスクとして明示した。
  2. FY2025悪化有価証券報告書

    「特に、中国における希土類(レアアース)の輸出規制に関して、当社グループへの影響を精査しております。」

    半導体の調達不足は解消した一方、電池向けニッケル・リチウム・コバルトの供給不足・価格高騰に加え、中国のレアアース輸出規制という調達リスクを明示した。
  3. FY2024半導体不足解消と電池原材料リスクの拡大有価証券報告書

    「半導体の調達不足は解消しています。…電動化の加速により、バッテリーに用いられるニッケル、リチウム、コバルトの需要が急拡大するとともに、鉱物など原材料の供給不足によるバッテリー価格の高騰が懸念されます。」

    従来の半導体調達不足は提出日現在で解消した一方、EV化に伴う重要鉱物の需要急増、供給不足、バッテリー価格高騰という新たな調達リスクを明示している。
  4. FY2023再掲有価証券報告書

    「当社グループにおいて、半導体の調達不足が顕在化し、国内外の一部の生産拠点において四輪車および二輪車の生産停止、減産といった影響が発生しています。また、その他の一部の原材料および部品においても価格上昇が発生している、もしくは今後見込まれています。」

    半導体不足による生産停止・減産と部品価格上昇が継続して発生しており、取引先との連携やサプライチェーン見直しによる対応を再確認している。
  5. FY2022顕在化有価証券報告書

    「当社グループにおいて、半導体の調達不足が顕在化し、国内外の一部の生産拠点において四輪車および二輪車の生産停止、減産といった影響が発生しています。また、その他の一部の原材料および部品においても価格上昇が発生している、もしくは今後見込まれています。」

    部品・原材料の供給依存リスクが、半導体不足による四輪車・二輪車の生産停止・減産と、その他部品の価格上昇として通期にも現実化した。
  6. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「一部の国または地域における行動制限措置の実施などに伴い、従業員の出社規制およびサプライチェーンにおける部品の供給遅延などによる生産拠点の生産活動への影響のほか、販売店の営業休止、営業時間の短縮、点検・修理に関する業務の縮小などの影響が発生していますが、当社グループの業績への重要な影響は生じていません。」

    部品供給遅延による生産活動への影響は発生しているものの、当第2四半期累計期間時点でグループ業績への重要な影響は生じていないと記載している。
  7. FY2022-Q1対処有価証券報告書

    「一部の国または地域における行動制限措置の実施などに伴い、従業員の出社規制およびサプライチェーンにおける部品の供給遅延などによる生産拠点の生産活動への影響のほか、販売店の営業休止、営業時間の短縮、点検・修理に関する業務の縮小などの影響が発生していますが、当社グループの業績への重要な影響は生じていません。」

    部品供給遅延による生産活動への影響は発生しているものの、当四半期時点でグループ業績への重要な影響は生じていないと記載している。
  8. FY2021顕在化有価証券報告書

    「当社グループにおいて、半導体の調達不足が顕在化し、国内外の一部の生産拠点において四輪車の生産停止、減産といった影響が発生しています。」

    従来の特定取引先・部品依存リスクが、半導体調達不足による四輪車の生産停止・減産として実際に発生した。
  9. FY2021-Q3対処有価証券報告書

    「各国政府による行動制限措置の実施などに伴い、国内外の生産拠点において、従業員の出社規制およびサプライチェーンにおける部品の供給遅延などによる製品の生産停止・減産といった影響が発生しました。国内外の一部の販売店においては、店舗で営業休止、営業時間の短縮、点検・修理に関する業務の縮小などの影響が発生しました。現時点において、事業活動は概ね再開し、主要な国又は地域において重要な事業影響は発生していません。」

    部品供給遅延による生産停止・減産は発生したが、事業活動は概ね再開し、主要国・地域で重要な事業影響は発生していないと記載している。
  10. FY2021-Q2顕在化有価証券報告書

    「各国政府による行動制限措置の実施などに伴い、国内外の生産拠点において、従業員の出社規制およびサプライチェーンにおける部品の供給遅延などによる製品の生産停止・減産といった影響が発生しました。」

    原材料・部品の供給依存に関するリスクが、部品の供給遅延による生産停止・減産として当四半期にも実際に発生している。一方、事業活動の再開により影響は減少傾向と記載している。
  11. FY2021-Q1顕在化有価証券報告書

    「各国政府による行動制限措置の実施などに伴い、国内外の生産拠点において、従業員の出社規制およびサプライチェーンにおける部品の供給遅延などによる製品の生産停止・減産といった影響が発生しました。」

    原材料・部品の供給依存に関するリスクが、新型コロナウイルス感染症に伴う部品供給遅延、生産停止・減産として実際に発生した。
  12. FY2020顕在化有価証券報告書

    「国内外の生産拠点において、従業員の出社規制およびサプライチェーンにおける部品の供給遅延などによる製品の生産停止・減産といった影響が発生しています。」

    特定部品・原材料の供給依存に関連するリスクが、新型コロナウイルス感染症に伴う部品供給遅延、生産停止・減産として実際に発生した。
  13. FY2019再掲有価証券報告書

    「製品の製造において使用するいくつかの原材料および部品については、特定の取引先に依存しています。効率的かつ低コストで継続的に供給を受けられるかどうかは、当社グループがコントロールできないものも含めて、多くの要因に影響を受けます。」

    特定取引先への原材料・部品依存と供給継続、生産、コストへの影響を再確認している。
  14. FY2018再掲有価証券報告書

    「製品の製造において使用するいくつかの原材料および部品については、特定の取引先に依存しています。効率的かつ低コストで継続的に供給を受けられるかどうかは、当社グループがコントロールできないものも含めて、多くの要因に影響を受けます。」

    特定取引先への原材料・部品依存と、供給継続・生産・コストへの影響を再確認している。
  15. FY2017再掲有価証券報告書

    「製品の製造において使用するいくつかの原材料および部品については、特定の取引先に依存しています。効率的かつ低コストで継続的に供給を受けられるかどうかは、当社グループがコントロールできないものも含めて、多くの要因に影響を受けます。」

    特定の原材料・部品取引先への依存と、供給継続・競争力・主要取引先喪失による生産・コスト影響を引き続き記載している。
  16. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「さらに、グローバル規模でのサプライチェーンのリスク対応力強化に努めてまいります。」

    特定の原材料・部品取引先への依存リスクに対し、グローバル規模でのサプライチェーンのリスク対応力強化を継続している。
  17. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「さらに、グローバル規模でのサプライチェーンのリスク対応力強化に努めてまいります。」

    特定の原材料・部品取引先への依存リスクに対し、グローバル規模でサプライチェーンのリスク対応力を強化する方針を記載している。
  18. FY2016初出有価証券報告書

    「製品の製造において使用するいくつかの原材料および部品については、特定の取引先に依存しています。」

    特定取引先の供給能力や取引先喪失が、生産遅延・停止やコスト増加につながる可能性を示している。
一緒に動いた変遷

「先進性・創造性によるグローバル成長」は、この変遷が動いた18回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

876444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1先進性・創造性によるグローバル成長8回
  3. 2世界市場の景気・需要変動リスク7回
  4. 3自然災害・事故・感染症と事業継続リスク6回
  5. 4株主還元性向30%を目処とする配当・自己株式取得4回
  6. 5金融サービスの信用・残価・資金調達リスク4回
  7. 6金利変動による金融商品・資金調達への影響4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
本田技研工業の次の決算発表は2026-11-10の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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