本田技研工業（7267）・リスク悪化
金利変動による金融商品・資金調達への影響
FY2017に初出。10回の記載のうち6回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2026。
10記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
金利変動による借入コスト・資産負債評価リスク18社が書いているテーマ・逆風18社・追い風0社
本田技研工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。7社中4社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている18社のうち14社を表示しています。上の文は18社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026悪化有価証券報告書
「税引前利益への影響 △33,075」
金利が100ベーシスポイント上昇した場合の税引前利益への影響は330億7,500万円の減少となり、前年度の221億1,800万円から拡大した。 - FY2025対処有価証券報告書
「税引前利益への影響 △22,118」
金利が100ベーシスポイント上昇した場合の税引前利益への影響は221億1,800万円の減少となり、前年度の243億2,200万円の減少から縮小した。 - FY2024悪化有価証券報告書
「税引前利益への影響 △24,322」
金利が100ベーシスポイント上昇した場合の税引前利益への影響は243億2,200万円の減少となり、前年度の20億9,200万円の減少から拡大した。 - FY2023対処有価証券報告書
「税引前利益への影響 △2,092」
金利が100ベーシスポイント上昇した場合の税引前利益への影響は20億9,200万円の減少となり、前年度の258億3,000万円の減少から縮小した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「税引前利益への影響 △25,830」
金利が100ベーシスポイント上昇した場合の税引前利益への影響は258億3,000万円の減少となり、前年度の183億5,400万円の減少から拡大した。 - FY2021悪化有価証券報告書
「金利が100ベーシス・ポイント上昇した場合における税引前利益への影響」
金利100ベーシスポイント上昇時の税引前利益への影響は4,861百万円減少から18,354百万円減少へ拡大した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「金利が100ベーシス・ポイント上昇した場合における税引前利益への影響」
金利100ベーシスポイント上昇時の税引前利益への影響は、前年度の1,915百万円減少から4,861百万円減少へ拡大した。 - FY2019悪化有価証券報告書
「金利が100ベーシス・ポイント上昇した場合における税引前利益への影響」
金利100ベーシスポイント上昇時の税引前利益への影響は、前年度の1,569百万円減少から1,915百万円減少へ拡大した。 - FY2018金利感応度の低下有価証券報告書
「当社および連結子会社が前連結会計年度末および当連結会計年度末において保有する金融商品の金利リスクに対する感応度分析は、以下のとおりです。なお、感応度分析は、金利以外のその他の全ての変数が一定であることを前提として、金利が100ベーシス・ポイント上昇した場合における税引前利益への影響を示しています。」
金利100ベーシスポイント上昇時の税引前利益影響は、前年度の1,661億1,100万円減少から15億6,900万円減少へ変化している。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社および連結子会社は、主に債務契約および金融サービスに係る債権に関連する金利変動リスクを有しています。なお、感応度分析は、金利以外のその他の全ての変数が一定であることを前提として、金利が100ベーシス・ポイント上昇した場合における税引前利益への影響を示しています。」
債務契約および金融サービス債権に関する金利リスクを新たに独立したリスクとして開示し、金利100ベーシスポイント上昇時の税引前利益影響を16,611百万円の減少と試算している。