海外子会社の売上伸長と国内外の改善による増収・営業利益増加
FY2016に初出。35回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- 2026-08-07その他決算
「連結売上高は5,808百万円（前年同期比1.2％増）となりました。営業利益は、生産体制の見直しや原価低減、海外拠点を含むグループ全体での収益改善に取り組みましたが、原材料価格の上昇や新規品立上げで工数が増加したこと等により143百万円（前年同期比50.8％減）となりました。」
売上高は増加した一方、営業利益は原材料価格上昇や新規品立上げ工数増加等により減少した。 - FY2026前進有価証券報告書
「売上高は23,143百万円（前年同期比2.5％増）となりました。営業利益につきましては、生産効率の向上及びコスト構造改善の取り組みを進め、1,239百万円（前年同期比64.1％増）となりました。」
通期で増収となり、営業利益は生産効率向上・コスト構造改善により前年同期比64.1％増となった。米国子会社関連の補助金返還損等により経常利益以下への波及は限定された。 - 2026-05-14前進業績予想の修正
「このような経営環境のもと当社グループの売上高は、23,143百万円（前年同期比2.5％増）となりました。営業利益につきましては、生産効率の向上およびコスト構造改善の取り組みを進め、1,239百万円（前年同期比64.1％増）となりました。」
通期売上高は増収、営業利益は前年同期比64.1％増となり、前期の減収・営業減益から増収・営業増益へ転じた。 - FY2026-H1営業増益も米国子会社関連費用で経常・純利益減益有価証券報告書
「このような環境下、当社グループの連結売上高は11,439百万円（前年同期比1.6％増）となりました。これに伴い営業利益は650百万円（前年同期比50.9％増）となりましたが、米国子会社のコロナ禍時に需給した補助金の返還損と損害賠償引当金繰入額を含む452百万円を計上した事等により経常利益は285百万円（前年同期比44.4％減）となり、親会社株主に帰属する中間純利益は69百万円（前年同期比80.3％減）と大幅な減益となりました。」
売上高は1.6％増、営業利益は50.9％増となった一方、米国子会社関連の補助金返還損・損害賠償引当金繰入額を含む452百万円の費用等により、経常利益と中間純利益は減少した。 - FY2025-H1減産に伴う減収・減益への転換有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は11,255百万円（前年同期比6.0％減）となりました。減産に伴う生産効率低下等により、営業利益は430百万円（前年同期比54.4％減）と減少しました。前年同期の為替差益から一転して為替差損88百万円があり、経常利益は513百万円（前年同期比61.9％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は350百万円（前年同期比61.8％減）となりました。」
前年同期の増収・営業増益基調から、当中間連結会計期間は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属中間純利益がいずれも減少した。 - FY2024前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は海外拠点でも原材料の価格転嫁が進んだことと円安進行等により23,655百万円（前連結会計年度比8.3％増）と増加、営業利益は原価改善効果や海外での原材料の価格転嫁が進んだ一方で第４四半期の落ち込みにより1,446百万円（前年同期比252.1％増）」
通期では売上高23,655百万円、営業利益1,446百万円となり、海外拠点での価格転嫁、原価改善、円安等により増収・営業増益が進んだ。第4四半期の生産落ち込みは残った。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は海外拠点でも原材料の価格転嫁が進んだことと円安進行等により18,238百万円（前年同期比13.1%増）と増加、営業利益は原価改善効果や海外での原材料の価格転嫁が進んだこと等により1,461百万円（前年同期比811.2%増）」
海外拠点での価格転嫁、原価改善、円安等を背景に、連結売上高は前年同期比13.1％増、営業利益は同811.2％増となり、増収・営業増益が大幅に進展した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は、11,971百万円（前年同期比14.1%増）となりました。営業利益は943百万円（前年同期比428.5%増）と大幅に増加しました。経常利益は為替差益323百万円もあり1,348百万円（前年同期比82.7%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は916百万円（前年同期比119.9%増）となりました。」
客先生産の回復、価格転嫁、円安等を背景に、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益がいずれも前年同期を上回った。 - FY2023-Q3増収・営業大幅減益・経常減益・純利益減益有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は、原材料等の価格転嫁により売上が上積みされたこと等により16,119百万円（前年同期比5.2%増）と増加しました。営業利益は160百万円（前年同期比85.7%減）と当第３四半期連結累計期間での電気代等の値上りが大きかったこと、特に海外での原材料他の価格転嫁が進まなかったこと、減産下で生産効率が低下したこと等の要因により大幅に減少しました。経常利益は為替差益149百万円が発生したことにより405百万円（前年同期比73.5%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は135百万円（前年同期比87.8%減）と共に大幅な減少となりました。」
原材料価格転嫁等により売上高は前年同期比5.2％増となった一方、電気代等の値上り、海外での価格転嫁の遅れ、減産下の生産効率低下により営業利益は85.7％減少した。為替差益149百万円が経常利益を下支えしたが、経常利益・純利益も減少した。 - FY2023-Q2微増収・営業大幅減益、為替差益で経常黒字を維持有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は、10,488百万円（前年同期比2.2%増）と微増となりました。営業利益は178百万円（前年同期比81.6%減）と原材料他の価格上昇による経費増と減産下での生産効率低下により大幅に減少しました。経常利益は為替差益486百万円により737百万円（前年同期比31.2%減）、親会社株主に帰属する四半期純利益は416百万円（前年同期比44.8%減）と減少となりました。」
連結売上高は前年同期比2.2％増となったが、原材料価格上昇と減産下の生産効率低下により営業利益は81.6％減少した。為替差益486百万円により経常利益は黒字を維持したものの、経常利益と純利益は減少した。 - FY2023-Q1減収・営業赤字化と為替差益による経常黒字有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は客先各社の稼働停止の影響等により4,954百万円（前年同期比6.6％減）と減少、客先稼働停止に伴う工場稼働の低迷に加え材料費やその他のあらゆる費用が値上りしたことにより営業損失は38百万円（前年同期は618百万円の営業利益）、期初より為替が大きく円安に振れたことによる為替差益360百万円等により経常利益は353百万円（前年同期比45.9％減）となりました。」
客先稼働停止と費用上昇により、連結売上高は前年同期比6.6％減、営業利益は前年同期の黒字から営業損失へ転じた。一方、円安による為替差益で経常利益は黒字を維持した。 - FY2022前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は、前年度に対して回復はしたものの下半期の落ち込みが響き、20,533百万円（前連結会計年度比8.3％増）となりました。営業利益につきましては、原材料を含む物価の値上りと下半期の生産減に伴う経費増がありましたが、前年度ほどの稼働調整が無くなり、1,259百万円（前連結会計年度比26.3％増）となりました。」
連結売上高は前年同期比8.3％増、営業利益は同26.3％増となり、前年度のコロナ禍による減収減益から回復した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は15,329百万円（前年同期比12.2%増）と9月からの客先の減産が響き伸び悩みましたが、前年同期が大きな減少であったこともあり増加となりました。売上増に伴い、営業利益は1,119百万円（前年同期比116.6%増）、円安に推移したことにより142百万円の為替差益が発生し、経常利益は1,531百万円（前年同期比104.1%増）、前年同期負担となった過年度分利益課税が無くなったことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は1,104百万円（前年同期比206.9%増）となりました。」
第3四半期累計では連結売上高が前年同期比12.2％増、営業利益が116.6％増、経常利益が104.1％増、親会社株主に帰属する四半期純利益が206.9％増となった。ただし、9月以降の客先減産により売上の伸びは抑えられた。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は、10,260百万円（前年同期比27.2%増）と大幅な減産に見舞われた前年同期より大きく増加しました。営業利益は971百万円（前年同期は162百万円の営業損失）と黒字回復し、経常利益は1,072百万円（前年同期比11.4倍）、親会社株主に帰属する四半期純利益は754百万円（前年同期は92百万円の四半期純損失）と大きく回復しました。」
前年同期の営業損失から営業利益971百万円へ黒字回復し、売上高も前年同期比27.2％増となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「これらの状況を受けての当社グループの連結売上高は5,304百万円（前年同期比46.1%増）、営業利益は618百万円（前年同期は△258百万円の営業損失）、経常利益は654百万円（前年同期は△80百万円の経常損失）、親会社株主に帰属する四半期純利益は421百万円（前年同期は△172百万円の親会社株主に帰属する四半期純損失）となりました。」
前年同期の営業損失・経常損失・純損失から、当第1四半期は営業利益618百万円、経常利益654百万円、純利益421百万円へ黒字転換した。連結売上高も前年同期比46.1％増となった。 - FY2021減収・営業減益下で経常利益・純利益が増加有価証券報告書
「連結売上高は、上半期の落ち込みが響き18,965百万円（前連結会計年度比11.4％減）となりました。営業利益につきましては、上半期の生産減に伴う経費が重くのしかかり997百万円（前連結会計年度比20.6％減）となりました。経常利益につきましては、一時帰休に伴う助成金の計上もあり1,589百万円（前連結会計年度比13.9％増）となりました。」
売上高・営業利益は減少した一方、一時帰休に伴う助成金等により経常利益と親会社株主に帰属する当期純利益は増加した。 - FY2021-Q3減収減益の継続有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は、13,658百万円（前年同期比15.4%減）と減少しました。売上減少に伴い、営業利益は516百万円（前年同期比46.3%減）、期初より円高に推移したことにより110百万円の為替差損が発生しましたが、雇用調整助成金収入もあり、経常利益は750百万円（前年同期比29.8%減）、過年度分利益課税で税金負担が膨らんだことにより、親会社株主に帰属する四半期純利益は359百万円（前年同期比51.3%減）となりました。」
第3四半期累計では売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を下回った。営業利益は黒字を維持したが、減収により減益幅が拡大している。 - FY2021-Q2減収・営業赤字・純損失への転換継続有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は、４～６月期の客先各社の工場停止等に伴う落ち込みが響き、8,066百万円（前年同期比25.1%減）と減少しました。大幅な売上減少により営業損失は162百万円（前年同期は705百万円の営業利益）、一時帰休による稼働調整を行ったことに伴う雇用調整助成金が営業外収入に計上されたことにより経常利益は93百万円（前年同期比86.9%減）、過年度分利益課税で税金負担が膨らんだことにより親会社株主に帰属する四半期純損失は92百万円（前年同期は486百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
新型コロナウイルスによる客先工場停止等により、連結売上高は前年同期比25.1％減となり、営業利益・親会社株主帰属利益はいずれも損失へ転じた。 - FY2021-Q1コロナ禍で減収・営業赤字化有価証券報告書
「これを受けての当社グループの当第１四半期連結累計期間における連結売上高も大きく減少し、3,631百万円（前年同期比32.7%減）となりました。売上の大幅な減少に伴い、営業損失は258百万円（前年同期は391百万円の営業利益）、経常損失は80百万円（前年同期は345百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は172百万円（前年同期は230百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
新型コロナウイルスの影響により、連結売上高は前年同期比32.7％減となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益はいずれも損失へ転じた。 - FY2020増収要因が買収寄与に限定され、利益減少が拡大有価証券報告書
「当社グループの連結売上高は21,401百万円（前連結会計年度比5.1％増）となりましたが、これについては今期より連結対象となりましたいがり産業グループの売上加算によるものであり、いがり産業グループを除いた純粋な前年対比では4.2％の減少となっております。営業利益につきましては、資源価格の上昇とスクラップ価格の下落、労務人件費や設備償却費の上昇等により1,256百万円（前連結会計年度比38.1％減）となりました。」
連結売上高はいがり産業グループの連結加入により増加したものの、既存連結対象会社では4.2％減収となり、営業利益は38.1％減少した。 - FY2020-Q3増収幅縮小・営業利益以下の減益幅拡大有価証券報告書
「当社グループの連結売上高は、いがり産業グループを子会社化したことにより、16,150百万円（前年同期比4.4%増）となりました。しかしながら、いがり産業グループを除いた従来連結対象会社の売上高で見ると前年同期比で5.0%減少したことと、原材料費の値上りと鉄スクラップ価格の下落、労務人件費や減価償却費の増加、海外子会社の採算悪化等の影響により、営業利益は962百万円（前年同期比43.2%減）となりました。」
いがり産業グループの子会社化により連結売上高は増加したが、従来連結対象会社は減収となり、営業利益は前年同期比43.2％減まで減少した。経常利益、親会社株主帰属四半期純利益もそれぞれ43.5％減、46.3％減となった。 - FY2020-Q2増収・営業減益・経常減益・純利益減益有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は、いがり産業グループを子会社化したことにより10,765百万円（前年同期比5.3％増）と増加しました。しかしながら、いがり産業グループを除いた従来の連結対象会社だけで見た場合の売上が前年同期比4.4％減となったことと、原材料費の値上りと鉄スクラップ価格の下落、労務人件費や減価償却費の増加、海外子会社の採算悪化の影響等があり、営業利益は705百万円（前年同期比38.8％減）と減少しました。経常利益は、営業外での前期の為替差益169百万円が一転して102百万円の為替差損となったこともあり、713百万円（前年同期比48.7％減）と減少しました。結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は、486百万円（前年同期比51.9％減）と減少しました。」
いがり産業グループの連結加入により増収となった一方、既存連結対象会社の減収、原材料費・人件費・減価償却費の増加、海外子会社の採算悪化、為替差損により営業利益・経常利益・純利益はいずれも減少した。 - FY2020-Q1増収・営業減益・経常減益・純利益減益有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は、円高の影響もあって円ベースでの前連結会計年度の連結対象会社は全社減少となりましたが、いがり産業株式会社とそのタイ子会社が加わったことにより、5,398百万円（前年同期比4.1%増）となりました。営業利益につきましては、大きくは国内で人件費と設備費の増加に伴い利益が減少したこと、米国子会社とインドネシア子会社も売上減少等により利益が減少したこと、いがり産業グループＭ＆Ａの費用を計上したこと等により、391百万円（前年同期比37.8%減）となりました。経常利益につきましては、円高の影響を受けて前期の為替差益（84百万円）から為替差損（87百万円）へと転じたこと等により、345百万円（前年同期比53.6%減）となりました。結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は、230百万円（前年同期比57.1%減）となりました。」
いがり産業株式会社とタイ子会社の連結加入により売上高は増加した一方、国内の人件費・設備費、米国・インドネシア子会社の減収、M&A費用、円高による為替差損により営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益は減少した。 - FY2019増収・営業減益・経常増益・純利益減益有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は20,368百万円（前連結会計年度比1.4%増）となりました。営業利益につきましては、設備償却負担の増加や人件費・労務費の増加、米国子会社の売上低迷に伴う減益等により2,030百万円（前連結会計年度比10.8%減）と減少しました。経常利益につきましては、前期の為替差損から一転して為替差益109百万円が発生したことにより、2,408百万円（前連結会計年度比6.2%増）と増加しました。親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、所得拡大促進税制の適用等に伴う税効果があったもののインドネシア子会社で税効果による税金費用が増加したこと等により、1,741百万円（前連結会計年度比1.3%減）と減少しました。」
売上高は増加したが、設備償却負担、人件費・労務費、米国子会社の売上低迷により営業減益となった。為替差益により経常利益は増加した一方、当期純利益は減少した。 - FY2019-Q3増収・営業減益・経常減益・純利益減益有価証券報告書
「国内完成車メーカーとユニットメーカー向けの売上が伸長したことにより、当社グループの連結売上高は15,468百万円（前年同期比2.6%増）と増加しましたが、労務人件費や減価償却費の増加等の影響もあり、営業利益は1,694百万円（前年同期比6.9%減）と減少しました。経常利益は、営業外での為替差益が86百万円と第２四半期末から半減したこともあり、1,890百万円（前年同期比1.3%減）と減少しました。結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は、1,375百万円（前年同期比0.7%減）と減少しました。」
国内顧客向け売上の伸長により増収となった一方、労務人件費・減価償却費の増加、為替差益の縮小等により営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益はいずれも前年同期比で減少した。 - FY2019-Q2増収・営業減益・経常増益有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は国内完成車メーカーとユニットメーカー向けの売上が伸長したことにより、10,219百万円（前年同期比2.7%増）と増加しました。営業利益は売上の増加と改善等の効果を労務人件費や減価償却費の増加、北米子会社の採算悪化等の影響が上回り、1,153百万円（前年同期比3.7%減）と減少しました。経常利益は営業外で為替差益が169百万円発生したことにより、1,390百万円（前年同期比10.7%増）と増加しました。結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は、1,011百万円（前年同期比9.7%増）と増加しました。」
国内完成車・ユニットメーカー向けの伸長により増収となった一方、労務人件費・減価償却費の増加や北米子会社の採算悪化等により営業減益となった。為替差益により経常利益と親会社株主帰属四半期純利益は増加した。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は国内販売の伸びが牽引し、5,187百万円（前年同期比5.4%増）となりました。損益につきましては、海外子会社の損益も改善し、営業利益は629百万円（前年同期比18.7%増）となりました。経常利益は、６月末の為替が前期末から約4.3円／１ドル円安に振れたことにより、744百万円（前年同期比38.3%増）となりました。結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は537百万円（前年同期比38.3%増）となりました。」
国内販売の伸びと海外子会社の損益改善により、売上高は前年同期比5.4%、営業利益は18.7%、経常利益と親会社株主に帰属する四半期純利益は38.3%増となった。前年度通期の減益基調から、第1四半期は増収増益に転じている。 - FY2018通期で増収・営業利益以下減益有価証券報告書
「当社グループの連結売上高は、20,083百万円（前連結会計年度比4.4%増）と増収となり、中長期の目標であった売上200億円を突破しました。損益につきましては、国内及び海外での改善は例年並みに進捗しましたが、原材料価格の上昇や設備償却負担の増加、賃金改善に伴う人件費・労務費の増加等により営業利益は2,276百万円（前連結会計年度比1.5%減）と減少、為替差損が165百万円発生したことにより経常利益は2,267百万円（前連結会計年度比6.5%減）と減少、親会社株主に帰属する当期純利益は1,764百万円（前連結会計年度比5.4%減）と減少しました。」
通期では売上高が増加し200億円を突破した一方、原材料・設備償却・人件費等の増加と為替差損により営業利益、経常利益、当期純利益は減少した。 - FY2018-Q3増収・営業減益・経常減益・純利益減益有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は国内ユニットメーカー向けの売上が伸長したこと等により、15,075百万円（前年同期比4.8%増）と増加しました。営業利益は売上の増加と改善等の効果はあったものの、米国子会社の利益減少等により1,819百万円（前年同期比1.2%減）と減少しました。」
売上高は増加した一方、米国子会社の利益減少等により営業利益は減少した。為替差損への転換や前期の旧本社売却に伴う特別利益消失もあり、経常利益は4.2%減、親会社株主に帰属する四半期純利益は7.6%減となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は国内ユニットメーカー向けの売上が伸長したことにより、9,948百万円（前年同期比4.1%増）と増加しました。営業利益は売上の増加と改善等の効果により、1,198百万円（前年同期比4.3%増）と増加しました。前年に発生しました営業外での為替差損が大きく減少したことにより、経常利益は1,255百万円（前年同期比37.3%増）と増加しました。結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は922百万円（前年同期比40.7%増）と増加しました。」
第2四半期累計期間は、売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回った。国内ユニットメーカー向け売上の伸長、改善等の効果、為替差損の減少が増益要因として記載されている。 - FY2018-Q1増収・営業減益・経常増益の混在有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は、国内とインドネシアの伸張により4,921百万円（前年同期比2.5%増）となりました。損益につきましては、材料費等の経費増に伴い、営業利益は530百万円（前年同期比16.3%減）となりましたが、６月末の為替が前年同期比で約９円／ドルの円安に振れたことにより、経常利益は538百万円（前年同期比20.9%増）となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は388百万円（前年同期比21.8%増）となりました。」
国内・インドネシアの伸張により増収となった一方、材料費等の経費増で営業利益は減少し、円安により経常利益・親会社株主に帰属する四半期純利益は増加した。従来の「増収・営業利益増加」から、業績要因が混在する内容となっている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は14,386百万円（前年同期比2.8%増）となりました。損益につきましては、国内・海外共に様々な改善が進んだことにより営業利益は1,841百万円（前年同期比44.3%増）と増加、期初よりも円安に振れたことにより経常利益は1,998百万円（前年同期比67.6%増）と増加、旧本社土地・建物等売却に伴う特別利益もあり親会社株主に帰属する四半期純利益は1,500百万円（前年同期比73.9%増）と増加となりました。」
第3四半期累計期間に、連結売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益がいずれも前年同期を上回った。国内・海外の改善に加え、円安および旧本社土地・建物等の売却も利益増加要因として記載されている。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高はインドネシア子会社の売上伸長等もあり、9,558百万円（前年同期比3.1%増）と増加しました。営業利益は売上の増加と改善等の効果により、1,149百万円（前年同期比34.8%増）と増加しました。円高の進行に伴い営業外での為替差損が発生しましたが、売上の増加と改善等の効果により補い、経常利益は914百万円（前年同期比13.0%増）と増加しました。結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は655百万円（前年同期比13.7%増）と増加しました。」
インドネシア子会社の売上伸長と売上増加・改善等の効果により、第2四半期累計の連結売上高は前年同期比3.1%増、営業利益は同34.8%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は同13.7%増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は国内、海外とも堅調に推移いたしました結果、4,800百万円（前年同期比7.6%増）となりました。損益につきましては、国内、海外共に様々な改善が進んだことにより、営業利益は633百万円（前年同期比60.7%増）、期初からの急激な円高に伴う為替差損の発生により、経常利益は445百万円（前年同期比4.7%増）、結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は319百万円（前年同期比30.0%増）となりました。」
国内・海外の改善により、第1四半期の連結売上高は前年同期比7.6%増、営業利益は同60.7%増、親会社株主に帰属する四半期純利益は同30.0%増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの連結売上高は海外子会社の売上の伸びが寄与し、18,764百万円（前連結会計年度比5.1%増）と増収となりました。損益につきましては、国内の改善が進んだことや海外子会社の業績が改善したこと等により営業利益は1,773百万円（前連結会計年度比28.6%増）と増加しました。」
海外子会社の売上伸長と国内・海外子会社の改善を、当年度の増収および営業利益増加の要因として説明している。