既存顧客への浸透と環境対応車向け提案型事業の強化
FY2016に初出。33回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載は2026-08-07。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-07前進決算
「主要客先において中国や東南アジアでの競争激化に伴う生産減や中東情勢に伴う生産調整等の影響がありましたが、新規品の流動開始等もあり、当事業の売上高は5,106百万円（前年同期比1.2％増）となりました。」
金属関連部品事業で、新規品の流動開始を伴う増収が示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度の当事業の売上高は、20,488百万円（前年同期比2.7％増）と増加しました。」
金属関連部品事業の売上高が前年同期比2.7％増となった。既存客先への浸透を掲げる事業で、客先生産の回復や価格転嫁を含む増収実績が示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間の当事業の売上高は、10,109百万円（前年同期比2.9％増）となりました。主に国内客先の生産が堅調に推移した事により増加しました。」
金属関連部品事業は国内客先の生産堅調により、前年同期比2.9％増となった。既存顧客向け事業の減収基調から増収へ転じている。 - FY2025-H1金属関連部品事業の減収有価証券報告書
「当中間連結会計期間の当事業の売上高は9,819百万円（前年同期比5.5％減）となり、客先の生産が低迷した事により減少しました。」
金属関連部品事業は、客先の生産低迷により前年同期比5.5％減となった。既存顧客への浸透を示す従来の増収基調から、減収実績へ変化している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当事業の売上高は、15,869百万円（前年同期比13.6%増）となりました。部品供給が正常化したことによる客先各社の生産増と海外拠点でも原材料の価格転嫁が進んだこと、円安により海外子会社の円換算売上が増加したこと等により増加しました。」
金属関連部品事業は、部品供給正常化による客先生産増、海外拠点での価格転嫁、円安による海外子会社売上の円換算増により、売上高が前年同期比13.6％増となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当事業の売上高は、10,386百万円（前年同期比14.9%増）となりました。海外子会社含めて客先の生産が回復した事と材料費等の価格転嫁分が売上に反映されている事、円安により海外子会社の円換算売上が増えた事等により増加しました。」
金属関連部品事業は、客先生産の回復、材料費等の価格転嫁、円安による海外子会社の円換算売上増により、前年同期比14.9％増となった。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当事業の売上高は、13,970百万円（前年同期比4.2%増）となりました。客先各社の減産がありましたが、原材料等の価格転嫁により売上が上積みされたこと、円安により海外子会社の円換算売上が増加したこと、製品立上りに伴い中国子会社睦諾汽車部件（湖北）有限公司の売上が増加したこと、タイ子会社３MT(THAILAND)CO.,LTD.が第65期第３四半期連結累計期間から連結対象となったこと等により増加しました。」
客先減産がある中、原材料価格転嫁、海外子会社の円換算売上、中国子会社の製品立上り、タイ子会社の連結加入が増収に寄与し、金属関連部品事業の売上高は前年同期比4.2％増となった。 - FY2023-Q2客先減産を海外子会社・中国子会社・タイ子会社の寄与が補完有価証券報告書
「当社個別の売上は客先各社の減産等により減少したものの、円安により海外子会社の円換算売上が増加したこと、製品立上りに伴い中国子会社ＭＴＸＨの売上が増加したこと、タイ子会社３ＭＴが第65期の第３四半期連結累計期間から連結対象となったこと等により増加しました。」
金属関連部品では客先各社の減産により当社個別売上が減少した一方、海外子会社の円換算売上、中国子会社ＭＴＸＨの製品立上り、タイ子会社３ＭＴの連結加入が増収要因となった。 - FY2023-Q1客先稼働停止による金属関連部品の減収有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、国内・海外で半導体等の部品不足に伴う客先の稼働停止が頻発し、当事業の売上高は4,280百万円（前年同期比8.2％減）となりました。」
既存顧客への浸透を進める金属関連部品事業について、半導体等の部品不足に伴う国内外の客先稼働停止が頻発し、売上高が前年同期比8.2％減となった。 - FY2022再掲有価証券報告書
「金属関連部品事業につきましては、既存客先へのさらなる浸透を基本戦略として展開してまいります。中でも、ＥＶも含めた電動車等の環境対応車を中心とした製品分野への対応強化を重点課題として取り組むと共に、従来にも増して技術開発重視の「真にお客様に求められるものづくり」を目指し、問題解決型、提案型の事業展開を進めてまいります。」
既存客先への浸透、EVを含む電動車対応、技術開発重視、問題解決型・提案型展開を引き続き基本戦略として掲げている。 - FY2022-Q3上期好調から第3四半期減速有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当事業の売上高は、13,401百万円（前年同期比11.9%増）となりました。前年同期が大きな減少であったため累計期間では増加となりましたが、上半期は好調に推移したものの9月以降はサプライチェーンの混乱に伴う半導体等の部品調達難により客先が減産となったため、当第３四半期での売上は前年同期に比べ減少しました。」
金属関連部品事業は累計では前年同期比11.9％増となったが、上半期の好調から一転し、9月以降は半導体等の部品調達難に伴う客先減産により第3四半期の売上が前年同期を下回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当事業の売上高は、8,981百万円（前年同期比27.2%増）となりました。前年同期が大幅な減産であったことと経済回復に伴うハイペースな生産により、大幅に増加しました。」
金属関連部品事業の売上高が前年同期比27.2％増となり、前年の大幅減産から回復した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、国内・海外で需要回復に伴う客先からの受注が好調に推移し、当事業の売上高は4,662百万円（前年同期比48.1%増）となりました。」
国内・海外で客先受注が回復し、金属関連部品事業の売上高が前年同期比48.1％増となった。既存顧客への浸透に具体的な進展が示されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「金属関連部品事業につきましては、既存客先へのさらなる浸透を基本戦略として展開してまいります。中でも、ＥＶも含めた電動車等の環境対応車を中心とした製品分野への対応強化を重点課題として取り組むと共に、従来にも増して技術開発重視の「真にお客様に求められるものづくり」を目指し、問題解決型、提案型の事業展開を進めてまいります。」
既存客先への浸透、電動車・EV対応、技術開発重視、問題解決型・提案型の展開を従来どおり基本戦略として掲げている。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「第３四半期連結会計期間においては挽回分も含んで大きく生産が回復し、この期間の国内では前年同期の売上を上回りましたが、国内・海外共に上半期の新型コロナウイルスに伴う客先の操業停止等による影響が大きく、減少しました。」
上半期の客先操業停止による累計減収が残る一方、第3四半期会計期間では生産が大きく回復し、国内売上が前年同期を上回った。 - FY2021-Q2客先工場停止による減収と自動車需要の回復併存有価証券報告書
「当社が属する自動車産業につきましては、感染拡大期には完成車メーカーが工場操業を長期間停止するなど大きなダメージを受けましたが、その後の回復期では需要が戻り、各社濃淡はあるものの足下では全体としてほぼ回復したのではないかと思われます。このような状況の中、当社グループの連結売上高は、４～６月期の客先各社の工場停止等に伴う落ち込みが響き、8,066百万円（前年同期比25.1%減）と減少しました。」
自動車需要は回復傾向と説明される一方、4～6月期の客先工場停止の影響が残り、連結売上高は前年同期比25.1％減となった。 - FY2021-Q1主要取引先の需要消失による減収有価証券報告書
「当社グループの主要取引先であります自動車業界では世界各地で行われた都市封鎖や外出自粛等により需要が消失し、長期の工場稼働停止や生産調整を余儀なくされ、生産・販売共に大きく落ち込みました。これを受けての当社グループの当第１四半期連結累計期間における連結売上高も大きく減少し、3,631百万円（前年同期比32.7%減）となりました。」
既存顧客への浸透を進める車輌関連部品事業について、主要取引先である自動車業界の需要消失、工場停止、生産調整を受け、連結売上高が前年同期比32.7％減となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「金属関連部品事業につきましては、既存客先へのさらなる浸透を基本戦略として展開してまいります。中でも、従来の内燃機関車に加えて電動車等の環境対応車を中心とした製品分野への対応強化を重点課題として取り組むと共に、従来にも増して技術開発重視の「真にお客様に求められるものづくり」を目指し、問題解決型、提案型の事業展開を進めてまいります。」
既存客先への浸透、電動車等への対応、技術開発重視、問題解決型・提案型の展開を引き続き基本戦略として掲げている。 - FY2020-Q3金属関連部品事業の減収継続と中国減産影響有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当事業の売上高は、13,948百万円（前年同期比5.3%減）となりました。国内は一部の完成車メーカーおよびその系列ユニットメーカー向け、トラック向け、中国の減産に伴う一部客先向けの売上が減少したことにより、減少しました。海外では、米国子会社の売上が製品打切り等により減少し、全体としても減少しました。」
金属関連部品事業は前年同期比5.3％減となり、国内では中国の減産に伴う一部客先向け売上の減少、海外では米国子会社の製品打切り等が減収要因として記載されている。 - FY2020-Q2金属関連部品事業の減収継続有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当事業の売上高は、9,256百万円（前年同期比4.9％減）と減少しました。国内は、トラックメーカーと一部の自動車メーカー及びユニットメーカー向けの売上が客先各社の業績や海外拠点の生産調整等により低迷し、減少しました。海外では、米国子会社の売上が客先の機種切換えに伴う製品打切り等により、インドネシア子会社の売上が客先の生産調整等により、減少しました。」
既存顧客や環境対応車向けの提案型事業に関連する金属関連部品事業で、国内・米国・インドネシアの売上減少が続き、上期売上高は前年同期比4.9％減となった。 - FY2020-Q1金属関連部品事業の全連結対象会社で減収有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、米国子会社は機種切換え等に伴い、インドネシアでは客先の生産調整等があり、他は中国経済減速影響等により、当事業の全連結対象会社の売上が減少しました。結果、当事業の売上高は4,622百万円（前年同期比6.5％減）となりました。」
既存顧客・海外拠点への浸透を進める車輌関連部品事業について、米国の機種切換え、インドネシアの客先生産調整、中国経済減速等を背景に全連結対象会社で減収となった。 - FY2019再掲有価証券報告書
「車輌関連部品事業は、既存顧客へのさらなる浸透を基本戦略として展開してまいります。中でも、従来の内燃機関車に加えて電動車等の環境対応車を中心とした製品分野への対応強化を重点課題として取り組むと共に、従来にも増して技術開発重視の「真にお客様に求められるものづくり」を目指し、問題解決型、提案型の事業展開を進めてまいります。」
既存顧客への浸透、電動車等への対応、技術開発重視、問題解決型・提案型の展開を従来どおり中長期戦略として掲げている。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「国内完成車メーカーとユニットメーカー向けの売上が伸長したことにより、当社グループの連結売上高は15,468百万円（前年同期比2.6%増）と増加しました。」
国内完成車メーカー・ユニットメーカー向け売上の伸長と連結売上高の増加が続いており、既存顧客への浸透が再確認されている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は国内完成車メーカーとユニットメーカー向けの売上が伸長したことにより、10,219百万円（前年同期比2.7%増）と増加しました。」
国内完成車メーカー・ユニットメーカー向けの売上伸長により、連結売上高が前年同期比2.7％増となった。既存顧客への浸透を示す具体的な進展が記載されている。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、米国での売上が客先の機種切り替わりに伴い減少しましたが、国内売上が自動車メーカー、ユニットメーカー向けを中心に増加し、その他の海外子会社でも売上が堅調に推移しました結果、当事業の売上高は4,942百万円（前年同期比5.5%増）となりました。」
米国では機種切り替わりによる減収があった一方、国内の自動車メーカー・ユニットメーカー向け売上およびその他海外子会社の売上が増加し、車輌関連部品事業は前年同期比5.5%増となった。 - FY2018引き上げ有価証券報告書
「車輌関連部品事業は、既存顧客へのさらなる浸透を基本戦略として展開してまいります。中でも、従来の内燃機関車に加えて電動車等の環境対応車を中心とした製品分野への対応強化を重点課題として取り組むと共に、従来にも増して技術開発重視の「真にお客様に求められるものづくり」を目指し、問題解決型、提案型の事業展開を進めてまいります。」
環境対応車の対象が従来の内燃機関車から電動車等へ拡大され、既存顧客への浸透に加えて技術開発・問題解決型提案を進める方針が示されている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループの連結売上高は国内ユニットメーカー向けの売上が伸長したこと等により、15,075百万円（前年同期比4.8%増）と増加しました。」
国内ユニットメーカー向け売上の伸長を通じた既存顧客への浸透が引き続き示されているが、新たな製品分野や施策の具体的な進展は記載されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社グループの連結売上高は国内ユニットメーカー向けの売上が伸長したことにより、9,948百万円（前年同期比4.1%増）と増加しました。」
国内ユニットメーカー向け売上の伸長により連結売上高が前年同期比4.1%増となった。車輌関連部品事業も9,450百万円（前年同期比3.9%増）と増加した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におきましては、日系メーカーのグローバルでの生産台数が増加したことにより、国内とインドネシアの売上が増加しましたが、米国では機種切り替わりに伴う売上減もあり、当事業の売上高は4,686百万円（前年同期比2.5％増）となりました。」
国内およびインドネシアで売上が増加し、既存顧客・市場への浸透に具体的な進展が示されている。一方、米国では機種切り替わりに伴う売上減も記載されている。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当事業の売上高は、13,696百万円（前年同期比4.2%増）となりました。国内は普通乗用車生産が好調に推移し、既存品に加えて新機種や次期開発品の受注が増加したこともあり、堅調に推移しました。また、海外におきましても受注が増加し、前年同期より円高ペースではありますが、売上が伸張しました。」
既存品に加え、新機種・次期開発品の受注増加および海外受注の増加を記載しており、顧客への製品浸透と提案型事業に具体的な進展が示されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「車輌関連部品事業は、既存顧客へのさらなる浸透を基本戦略として展開してまいります。中でも、ハイブリット車、ダウンサイジングエンジン、ＣＶＴ等の環境対応車を中心とした新しい製品分野への対応強化を重点課題として取り組むとともに、従来にも増して技術開発重視の「真にお客様に求められるものづくり」を目指し、問題解決型、提案型の事業展開を進めてまいります。」
既存顧客への浸透、環境対応車向けの製品対応、技術開発重視、問題解決型・提案型営業を一体の事業展開として掲げている。