Ｓ・Ｑ・Ｃ・Ｄを軸とした改善活動の強化
FY2016に初出。26回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019-Q1。直近の記載は2026-08-07。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに2社。
- 2026-08-07その他決算
「営業利益は、生産体制の見直しや原価低減、海外拠点を含むグループ全体での収益改善に取り組みましたが、原材料価格の上昇や新規品立上げで工数が増加したこと等により143百万円（前年同期比50.8％減）となりました。」
生産体制の見直し・原価低減・収益改善への取り組みが記載された一方、営業利益は減少した。 - FY2026前進有価証券報告書
「当社グループの売上も増加し、生産効率の向上及びコスト構造改善の取り組みにより利益も増加しました。」
生産効率向上とコスト構造改善を進めた結果、営業利益は1,239百万円、前年同期比64.1％増となった。改善活動の利益面での前進が示されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「これに伴い営業利益は650百万円（前年同期比50.9％増）となりました。」
連結営業利益が前年同期比50.9％増の650百万円となり、前中間期に見られた減産・生産効率低下による減益から利益面で改善した。 - FY2025-H1減産に伴う生産効率低下による減益有価証券報告書
「減産に伴う生産効率低下等により、営業利益は430百万円（前年同期比54.4％減）と減少しました。」
改善活動の効果よりも、減産に伴う生産効率低下等が営業利益の減少要因として前面に出ている。 - FY2024前進有価証券報告書
「その結果、当社では３年連続で品質の社内目標を達成することができました。今後もさらに高い目標を設定し、目標達成に向けて全社一丸となって取り組んで参ります。また、認証取得いたしましたIATF16949品質マネジメントシステムを活用し、さらなる品質強化に向けて取り組んで参ります。」
品質の社内目標を3年連続で達成したと記載し、IATF16949品質マネジメントシステムを活用したさらなる品質強化へ取り組みを進めている。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「営業利益は原価改善効果や海外での原材料の価格転嫁が進んだこと等により1,461百万円（前年同期比811.2%増）」
原価改善効果と海外での原材料価格転嫁の進展により、営業利益は前年同期比811.2％増の1,461百万円となり、改善活動の利益面での前進が示された。 - FY2023-Q3電気代等の価格上昇・海外転嫁停滞・減産下の効率低下による営業減益有価証券報告書
「営業利益は160百万円（前年同期比85.7%減）と当第３四半期連結累計期間での電気代等の値上りが大きかったこと、特に海外での原材料他の価格転嫁が進まなかったこと、減産下で生産効率が低下したこと等の要因により大幅に減少しました。」
改善活動の効果よりも、電気代等の値上り、海外での価格転嫁の停滞、減産下での生産効率低下が前面に出て、営業利益は前年同期比85.7％減となった。 - FY2023-Q2原材料価格上昇と減産下の生産効率低下による営業減益有価証券報告書
「営業利益は178百万円（前年同期比81.6%減）と原材料他の価格上昇による経費増と減産下での生産効率低下により大幅に減少しました。」
原材料等の価格上昇による経費増と、減産下での生産効率低下により、営業利益が前年同期比81.6％減となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「その結果、当社では今年度の品質社内目標をクリアすることができました。今後もさらに高い目標を設定し、目標達成に向けて全社一丸となって日々取り組んで参ります。」
安全・品質の改善活動について、今年度の品質社内目標をクリアしたと明示した。今後はさらに高い目標を設定するとしている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「製造業の基本であるＳ・Ｑ（安全・品質）の強化につきましては、引き続きさらなるレベルアップを目指して改善を進めてまいります。」
安全・品質の改善活動を継続し、稼働準備中の中国拠点にも稼働初期から適用する方針を再確認している。 - FY2021-Q2営業赤字の継続と一時帰休による稼働調整有価証券報告書
「大幅な売上減少により営業損失は162百万円（前年同期は705百万円の営業利益）、一時帰休による稼働調整を行ったことに伴う雇用調整助成金が営業外収入に計上されたことにより経常利益は93百万円（前年同期比86.9%減）となりました。」
前年同期の営業利益705百万円から営業損失162百万円へ転じた。新型コロナウイルスによる売上減少への対応として、一時帰休による稼働調整を実施している。 - FY2021-Q1コロナ禍による営業赤字化有価証券報告書
「売上の大幅な減少に伴い、営業損失は258百万円（前年同期は391百万円の営業利益）、経常損失は80百万円（前年同期は345百万円の経常利益）、親会社株主に帰属する四半期純損失は172百万円（前年同期は230百万円の親会社株主に帰属する四半期純利益）となりました。」
改善活動の継続方針自体に変更は記載されていないが、売上の大幅減少により営業利益は前年同期の391百万円から258百万円の営業損失へ転じた。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「ここ数年来特に重点を置いて取り組んでまいりました製造業の基本であるＳ・Ｑ（安全・品質）の強化につきましては、引き続きさらなるレベルアップを目指して改善を進めてまいります。来春立上げとなります睦諾汽車部件（湖北）有限公司につきましても、稼働当初からしっかりと取り組んでまいります。また、当社は「ISO9001品質マネジメントシステム」を取得しておりますが、サプライチェーン上位の自動車部品メーカーでは自動車産業向けに作られた「IATF16949品質マネジメントシステム」の認証取得が拡大しており、当社客先からも当該システムの認証取得を求められております。」
安全・品質活動を中国新拠点の稼働当初から適用する方針を示し、さらに自動車産業向け品質システムへの対応を課題として追加している。 - FY2020-Q3原材料・鉄スクラップ・人件費等による営業減益の継続有価証券報告書
「しかしながら、いがり産業グループを除いた従来連結対象会社の売上高で見ると前年同期比で5.0%減少したことと、原材料費の値上りと鉄スクラップ価格の下落、労務人件費や減価償却費の増加、海外子会社の採算悪化等の影響により、営業利益は962百万円（前年同期比43.2%減）となりました。」
従来連結対象会社の減収に加え、原材料費、鉄スクラップ、人件費、減価償却費、海外子会社の採算悪化が営業減益要因として引き続き記載されている。 - FY2020-Q2原材料費・労務人件費等の増加による営業減益有価証券報告書
「しかしながら、いがり産業グループを除いた従来の連結対象会社だけで見た場合の売上が前年同期比4.4％減となったことと、原材料費の値上りと鉄スクラップ価格の下落、労務人件費や減価償却費の増加、海外子会社の採算悪化の影響等があり、営業利益は705百万円（前年同期比38.8％減）と減少しました。」
改善等の効果ではなく、従来の連結対象会社の減収、原材料費・労務人件費・減価償却費の増加、海外子会社の採算悪化等が営業減益要因として記載された。 - FY2020-Q1人件費・設備費・M&A費用による営業減益有価証券報告書
「営業利益につきましては、大きくは国内で人件費と設備費の増加に伴い利益が減少したこと、米国子会社とインドネシア子会社も売上減少等により利益が減少したこと、いがり産業グループＭ＆Ａの費用を計上したこと等により、391百万円（前年同期比37.8%減）となりました。」
改善活動の効果ではなく、人件費・設備費の増加、米国・インドネシア子会社の売上減少、いがり産業グループのM&A費用が営業減益要因として記載されている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「前連結会計年度でも特に重点を置いて取り組んでまいりました製造業の基本であるＳ・Ｑ（安全・品質）の強化に関しましては、新たに加わったいがりグループと共に、引き続きさらなるレベルアップを目指して改善を進めてまいります。」
安全・品質の改善活動の対象を新たに加わったいがりグループにも広げ、グループ全体でレベルアップを進める方針としている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は売上の増加と改善等の効果を労務人件費や減価償却費の増加、北米子会社の採算悪化等の影響が上回り、1,153百万円（前年同期比3.7%減）と減少しました。」
売上増加と改善等の効果は記載されているが、労務人件費・減価償却費の増加や北米子会社の採算悪化等が上回り、営業利益は減少した。新たな改善施策や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「損益につきましては、海外子会社の損益も改善し、営業利益は629百万円（前年同期比18.7%増）となりました。」
海外子会社の損益改善が記載され、営業利益は前年同期比18.7%増となった。改善活動による具体的な利益面の前進が示されている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「前連結会計年度で特に重点を置いて取り組んでまいりました、Ｓ・Ｑ（安全・品質）の取り組み強化に関しましては、引き続きさらなるレベルアップを目指して改善を進めてまいる所存であります。」
安全・品質の取り組み強化を継続し、さらなる改善を進める方針を再掲している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「営業利益は売上の増加と改善等の効果はあったものの、米国子会社の利益減少等により1,819百万円（前年同期比1.2%減）と減少しました。」
改善等の効果は引き続き記載されている一方、米国子会社の利益減少等により営業利益は減少しており、新たな改善施策や達成マイルストーンは示されていない。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「営業利益は売上の増加と改善等の効果により、1,198百万円（前年同期比4.3%増）と増加しました。」
売上増加と改善等の効果による営業利益増加を引き続き記載しているが、新たな改善施策や個別マイルストーンは示されていない。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「国内・海外共に様々な改善が進んだことにより営業利益は1,841百万円（前年同期比44.3%増）と増加」
国内・海外の改善が引き続き進んだと説明されているが、S・Ｑ・Ｃ・Ｄの個別活動や新たなマイルストーンは記載されていない。 - FY2016初出有価証券報告書
「調達から生産、供給までの改善活動を引き続き強化してまいります。平成26年度から３年間、製造業としての基本である「Ｓ・Ｑ・Ｃ・Ｄ（安全・品質・原価・供給）」をもう一度見直し、足元を再度固めることを会社方針に掲げて活動してまいりました。次期はその仕上げの年となりますので、成果を見極めつつ、活動をより確実に進めてまいる所存であります。」
安全・品質・原価・供給を再点検する3年間の活動について、次期を仕上げの年と位置づけている。