日産・ホンダ両グループへの販売依存
FY2016に初出。24回の記載のうち17回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2026。
河西工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より8年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。67社中22社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに16社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「当社グループの現在の主要販売先OEMは、日産自動車㈱グループと本田技研工業㈱グループであり、当連結会計年度における連結売上高に占める割合は74.2％となっております。」
日産・ホンダ両グループへの売上依存度が前期の71.7％から74.2％へ上昇した。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、日本セグメント、北米セグメント、欧州セグメント、アジアセグメントにおける自動車内装部品の受注の実績が減少しております。これは日本地域、北米地域において主要販売先OEMの生産台数が減少したこと、欧州地域においてドイツ拠点の撤退によるもの、中国地域におけるガソリン車市場の縮小を受け、販売先OEMが減産したことによるものであります。」
主要販売先OEMの生産台数減少や減産が、日本・北米・欧州・アジアの受注実績減少として実際に現れている。 - FY2025対処有価証券報告書
「当社グループの現在の主な販売先は、日産自動車㈱グループと本田技研工業㈱グループであり、当連結会計年度における連結売上高に占める割合は71.7％となっております。」
日産・ホンダ両グループへの売上依存度は前期の73.6％から71.7％へ低下した。ただし依然として連結売上高の7割超を占める。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当社グループの現在の主な販売先は、日産自動車㈱グループと本田技研工業㈱グループであり、当連結会計年度における連結売上高に占める割合は73.6％となっております。」
日産・ホンダ両グループへの売上依存度が前期の72.4％から73.6％へ上昇している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループの現在の主な販売先は、日産自動車㈱グループと本田技研工業㈱グループであり、当連結会計年度における連結売上高に占める割合は72.4％となっております。」
日産・ホンダ両グループへの売上依存度が前期の67.6％から72.4％へ上昇している。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「主要得意先の、世界的な半導体不足による減産および多車種の立上げ準備による生産調整を受け、売上高は148億84百万円と前年同四半期に比べ14億71百万円（△9.0％）の減収となり、セグメント損失は15億79百万円（前年同四半期はセグメント損失９億97百万円）となりました。」
主要得意先の減産・生産調整が北米セグメントの売上高9.0％減および15億79百万円の損失として実際の業績に現れている。 - FY2021対処有価証券報告書
「当社グループの現在の主な販売先は、日産自動車㈱グループと本田技研工業㈱グループであり、当連結会計年度における連結売上高に占める割合は67.6％となっております。」
主要2グループへの売上依存度が87.4％から67.6％へ低下している。両社との関係維持と販売先多様化を進める方針も記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う主要得意先の稼働停止及び生産調整による大幅な減産影響を受け、1,061億61百万円と前年同四半期に比べ465億48百万円の減収（△30.5％）となりました。」
主要得意先の稼働停止・生産調整による大幅な減産が、連結売上高の前年同期比30.5％減として実際の業績に現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う主得意先の稼働停止及び生産調整による大幅な減産影響を受け、602億84百万円と前年同四半期に比べ418億24百万円（△41.0％）の減収となりました。」
主得意先の稼働停止・生産調整による減産が、連結売上高の前年同四半期比41.0％減として実際の業績に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は、新型コロナウイルス感染症の感染拡大に伴う得意先の稼働停止及び生産調整による減産影響を受け、345億56百万円と前年同四半期に比べ166億60百万円（△32.5％）の減収」
得意先の稼働停止・生産調整による受注車種の減産が、連結売上高の前年同期比32.5％減として実際の業績に現れている。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、北米及び中国地域の伸び悩みや米国会計基準を採用している子会社においてASC第606号「顧客との契約から生じる収益」を第１四半期連結会計期間より適用したことにより、買戻し契約に該当する有償支給取引について売上と原価を相殺表示した影響もあり、1,527億９百万円と前年同四半期に比べ159億93百万円の減収（△9.5％）となりました。」
北米・中国地域の伸び悩みが、ASC第606号適用の表示影響と併せて、連結売上高の前年同期比9.5％減として実際の業績に現れている。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における売上高は、日本セグメントは増収となったものの、北米、欧州、アジアの各セグメントでの減収の影響により、1,021億９百万円と前年同四半期に比べ100億86百万円（△9.0％）の減収となりました。」
北米・欧州・アジアで受注車種の減産等による減収が発生し、連結売上高が前年同期比9.0％減となった。主要取引先・受注動向への依存が業績に現れている。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は、欧州及びアジアセグメントでの当社受注車種の減産が影響し512億17百万円と前年同四半期に比べ32億34百万円（△5.9％）の減収となりました。」
欧州・アジアでの受注車種の減産が連結売上高の5.9％減として実際の業績に現れており、主要取引先・受注動向への依存リスクが継続して発生している。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、北米地域の伸び悩みもありましたが、日本及びアジアセグメントにおける新規立上げ車種の売上寄与により、1,687億３百万円と前年同四半期に比べ23億４百万円の増収（+1.4％）となりました。」
北米地域の伸び悩みがある一方、日本・アジアの新規立上げ車種が補う構図が記載され、主要取引先・受注車種の動向が連結業績に影響している。 - FY2019-Q2顕在化有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間における売上高は、日本及び北米セグメントでの減収の影響により、1,121億95百万円と前年同四半期に比べ１億98百万円（△0.2%）の減収となりました。」
日本および北米での受注車種・主要顧客の減産や販売動向が連結売上高の減少要因として引き続き実際の業績に現れている。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「この結果、当第１四半期連結累計期間における売上高は、欧州及びアジアセグメントにおいて、当社受注車種の増産がありましたが、日本及び北米セグメントにおける当社受注車種の減産による影響を吸収できずに、544億52百万円と前年同四半期に比べ６億84百万円（△1.2％）の減収となりました。」
日本および北米での受注車種の減産が連結売上高の減少要因として実際の業績に現れている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間における売上高は、アジアセグメントにおいては新規立上げ車種の好調な販売状況によって大幅増収となったものの、日本及び北米セグメントにおける当社受注車種の減産の影響により、1,663億99百万円と前年同四半期に比べ15億82百万円の増収（+1.0％）にとどまりました。」
日本および北米での受注車種の減産が連結売上高の伸びを抑制する形で実際の業績に現れており、主要取引先・受注動向への依存リスクが継続して発生している。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「（北米）当社受注車種の減産の影響を受け、売上高は517億59百万円と前年同四半期比19億70百万円の減収（△3.7％）となり、セグメント利益は26億88百万円と前年同四半期比９億58百万円の減益（△26.3％）となりました。」
受注車種の減産が北米の売上高3.7％減、セグメント利益26.3％減として業績に現れており、主要取引先・受注動向への依存リスクが引き続き発生している。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「（北米）当社受注車種の減産や為替の影響を受け、売上高は257億32百万円と前年同四半期比24億56百万円の減収（△8.7％）となり、セグメント利益は14億68百万円と前年同四半期比５億39百万円の減益（△26.9％）となりました。」
主要得意先・受注車種の生産動向が業績に影響するリスクについて、北米で受注車種の減産による売上高・セグメント利益の減少が実際に現れている。 - FY2017悪化有価証券報告書
「当社グループの現在の主な販売先は、日産自動車㈱グループと本田技研工業㈱グループであり、当連結会計年度における連結売上高に占める割合は87.4％となっております。」
主要2グループへの売上依存度が87.4％となり、前回の通期記載の86.4％から上昇している。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「（アジア）主要得意先の減産の影響や円高による為替の影響を受け、売上高は271億31百万円と前年同四半期比21億29百万円の減収（△7.3％）となり、セグメント利益は46億31百万円と前年同四半期比９億２百万円の減益（△16.3％）となりました。」
主要得意先の減産がアジアの売上高7.3％減、セグメント利益16.3％減として引き続き実績に現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「（北米）主要得意先の減産の影響や円高による為替影響を受け、売上高は537億29百万円と前年同四半期比84億68百万円の減収（△13.6％）となり、セグメント利益は36億47百万円と前年同四半期比28百万円の減益（△0.8％）となりました。」
主要得意先の減産による北米売上高・セグメント利益への影響が引き続き実績として現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「（北米）主要得意先の減産の影響を受け、売上高は281億88百万円と前年同四半期比26億83百万円の減収（△8.7％）となり、」
主要得意先の販売動向が業績に影響するリスクについて、北米で主要得意先の減産による減収が実際に記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループの現在の主な販売先は、日産自動車㈱グループと本田技研工業㈱グループであり、当連結会計年度における連結売上高に占める割合は86.4％となっております。」
両グループへの依存度を86.4％と定量化し、販売動向が経営成績に影響する可能性を記載している。