桜井製作所（7255）・施策前進
エネルギー価格高騰に対する製品価格転嫁
FY2024-Q2に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024-Q3。直近の記載はFY2024。
3記載
2年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
原材料・エネルギー価格高騰によるコスト増加355社が書いているテーマ・逆風367社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。このテーマの368件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024前進有価証券報告書
「近年のエネルギー価格高騰に対する製品への価格転嫁が進んだ結果、当連結会計年度の売上高・利益は前連結会計年度の水準と比較して増加しました。」
エネルギー価格高騰に対する製品価格転嫁が通期でも進み、自動車部品製造事業の売上高・利益の増加に寄与したと説明している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「自動車部品製造事業においては、近年のエネルギー価格高騰に対する製品への価格転嫁が進んだ結果、前年同期と比べ損失は縮小し、営業損失は184百万円（前年同期は営業損失358百万円）となりました。」
エネルギー価格高騰に対する製品価格転嫁が継続して進み、当第３四半期累計期間の自動車部品製造事業の営業損失は前年同期比174百万円縮小した。 - FY2024-Q2初出有価証券報告書
「自動車部品製造事業においては、近年のエネルギー価格高騰に対する製品への価格転嫁が進んだ結果、前年同期と比べ損失は縮小し、営業損失は166百万円（前年同期は営業損失253百万円）となりました。」
エネルギー価格高騰への対応策として、製品への価格転嫁が進んだことを初めて独立した施策として抽出した。自動車部品製造事業の営業損失は前年同期の253百万円から166百万円へ縮小したと説明している。