エネルギー価格高騰による収益圧迫
FY2023-Q1に初出。8回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2023-Q2。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社を取り巻く経営環境は、原材料価格の高騰や、ウクライナ情勢の長期化等によるサプライチェーンの混乱等、先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格やエネルギー価格の高止まりが収益環境の圧迫要因となる状況を継続して記載している。 - FY2024対処有価証券報告書
「近年のエネルギー価格高騰に対する製品への価格転嫁が進んだ結果、当連結会計年度の売上高・利益は前連結会計年度の水準と比較して増加しました。」
エネルギー価格高騰に対する製品価格転嫁が進み、自動車部品製造事業のセグメント利益は44百万円から76百万円へ増加した。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「自動車部品製造事業においては、近年のエネルギー価格高騰に対する製品への価格転嫁が進んだ結果、前年同期と比べ損失は縮小し、営業損失は184百万円（前年同期は営業損失358百万円）となりました。」
エネルギー価格高騰の影響は残るものの、製品への価格転嫁が進み、自動車部品製造事業の営業損失は前年同期の358百万円から184百万円へ縮小した。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「自動車部品製造事業においては、近年のエネルギー価格高騰に対する製品への価格転嫁が進んだ結果、前年同期と比べ損失は縮小し、営業損失は166百万円（前年同期は営業損失253百万円）となりました。」
エネルギー価格高騰の影響は残るものの、自動車部品製造事業では製品への価格転嫁が進み、前年同期比で損失が縮小した。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、工作機械製造事業における売上は増加したものの製造原価が増加したこと等及び自動車部品製造事業における自動車メーカーの半導体不足による減産やエネルギー価格の高騰等が主な要因となり営業損失は、140百万円（前年同期は営業損失98百万円）となりました。」
エネルギー価格の高騰が製造原価の増加等とともに営業損失140百万円の主な要因として再び明示され、収益への影響が実際に発生している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業損失は、工作機械製造事業における売上の減少及び自動車部品製造事業における売上の減少やエネルギー価格の高騰等が主な要因となり358百万円（前年同期は営業利益28百万円）となりました。」
エネルギー価格の高騰が売上減少等とともに営業損失358百万円の主な要因として再び明示され、収益への影響が実際に発生している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「利益面につきましては、営業損失は、工作機械製造事業における売上の減少及び自動車部品製造事業における売上の減少やエネルギー価格の高騰等が主な要因となり253百万円（前年同期は営業利益64百万円）となりました。」
エネルギー価格の高騰が売上減少等とともに営業損失253百万円の主な要因として再び明示され、収益への影響が実際に発生している。 - FY2023-Q1初出有価証券報告書
「利益面につきましては、営業損失は、工作機械製造事業における売上の減少及び自動車部品製造事業における自動車メーカーの半導体不足による減産やエネルギー価格の高騰等が主な要因となり98百万円（前年同期は営業利益63百万円）となりました。」
エネルギー価格の高騰が営業損失98百万円の主な要因の一つとして初めて明示され、コスト上昇の影響が実際の業績に現れている。