桜井製作所（7255）・目標再掲
電動車（EV）関連製品の割合拡大
FY2021に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
7記載
6年にわたる
2うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
電動車搭載部品の売上構成比拡大目標7社が書いているテーマ・逆風0社・追い風7社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに2社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「さらに世界的な脱炭素社会への潮流において、引き続き、次世代自動車における関連製品、そして新規製品の割合を増やしていきます。」
EV関連製品から次世代自動車関連製品および新規製品へ対象を広げた表現を継続している。 - FY2025再定義有価証券報告書
「さらに世界的な脱炭素社会への潮流において、引き続き、次世代自動車における関連製品、そして新規製品の割合を増やしていきます。」
従来の「電動車（EV）」という表現から、「次世代自動車における関連製品」および「新規製品」へ対象の表現が広がっている。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「特に脱炭素社会への潮流が世界的に加速する中、電動車（EV）における関連製品や新規事業（３Dプリンターの販売、受託造形サービス等）の割合を増やしていく予定であります。」
EV関連製品の割合拡大に加え、3Dプリンター販売や受託造形サービス等の新規事業を対象に含め、展開範囲を広げている。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社のコーポレートガバナンスの中にはサステナビリティに対する考えも含まれており、脱炭素社会への潮流が世界的に加速するなか、電動車（ＥＶ）における関連製品の割合を増やす等、環境問題への課題を特に重要と認識しております。」
EV関連製品の割合拡大が、従来の事業戦略上の方針に加え、サステナビリティ上の重要課題として位置付けられた。 - FY2021初出有価証券報告書
「特に脱炭素社会への潮流が世界的に加速するなか、電動車（EV）における関連製品の割合を増やしていく予定であります。」
脱炭素社会の潮流を背景に、EV関連製品の割合を増やす方針を初めて独立したテーマとして記載している。