生活機器関連品における生産効率化
FY2017-Q2に初出。21回の記載のうち7回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2024-Q3。
ミクニがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より4年早い。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに61社。
- FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「営業損益につきましては、当事業における費用削減を進めたこともあり、営業損失が４億１千３百万円（前年同期は５億７千３百万円の営業損失）に縮小しました。」
ガステクノ事業では費用削減を進め、営業損失が前年同期の５億７千３百万円から４億１千３百万円へ縮小している。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「営業損益につきましては、当事業における費用削減を進めたこともあり、営業損失が３億４千３百万円（前年同期は５億２千６百万円の営業損失）に縮小しました。」
ガステクノ事業では費用削減を進め、営業損失が前年同期の526百万円から343百万円へ縮小している。 - FY2024-Q1生産効率改善から固定費削減による損失縮小へ有価証券報告書
「ガス機器用制御機器類及び水制御機器類等の製造販売を中心とする当事業の売上高は、前年同期に比べて減少しました。国内外での需要回復の遅れや、中国ではガス機器の需要に影響する不動産市況が依然として低迷している等の要因により、当事業の売上高は12億９千８百万円（前年同期比6.6％減）となりました。営業損益につきましては、当事業における固定費の削減を進めたこともあり、営業損失は１億６千７百万円（前年同期は２億９百万円の営業損失）に縮小しました。」
生活機器関連品事業からガステクノ事業への名称変更後、需要回復の遅れや中国不動産市況低迷が続く一方、固定費削減を進めて営業損失が縮小したと説明している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「エネルギー価格の高騰に伴い市場での競争が激化していることに加え、中国住宅市場の低迷による影響もあり、当事業の売上高は31億３千８百万円（前年同期比4.0％減）となりました。原材料価格等の上昇による影響もあり、営業損失は５億２千６百万円（前年同期は１億６千５百万円の営業損失）となりました。」
生活機器関連品事業では、エネルギー価格高騰に伴う競争激化、中国住宅市場の低迷、原材料価格上昇により減収となり、営業損失も前年同期から拡大した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「半面、原材料の調達が困難になっている影響もあり、営業損失は１千万円（前期は２百万円の営業損失）となりました。」
その他事業では原材料の調達困難の影響により、営業損失が前期の2百万円から10百万円へ拡大している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「半面、部材調達が困難になったことに加え、原材料価格、物流費の上昇による影響などもあり、営業損失は２億７千６百万円（前年同期は２億１千３百万円の営業損失）となりました。」
生活機器関連品事業では部材調達難、原材料価格・物流費上昇により、売上高は増加したものの営業損失が前年同期より拡大している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「製品戦略を見直し、生産効率の向上に取り組んだ結果、当事業の売上高は32億６千７百万円（前年同期比38.6％増）となり、営業損失は１億６千５百万円と前年同期（２億６千４百万円の営業損失）から縮小しました。」
生活機器関連品事業で製品戦略の見直しと生産効率向上への取り組みを継続し、営業損失が前年同期の264百万円から165百万円へ縮小した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「競争環境の変化を受け当グループは製品戦略を見直し、体制を再構築しました。この結果、当事業の売上高は23億５千８百万円（前年同期比15.1％減）となりましたが、営業損失は２億６千４百万円と前年同期（２億８千５百万円の営業損失）から縮小しました。」
生活機器関連品事業では、製品戦略の見直しと体制再構築を継続して記載している。売上高は減少したが、営業損失は前年同期から縮小した。 - FY2020生産効率改善から製品戦略・開発生産体制の再構築へ有価証券報告書
「主要市場である中国において競争が激化していることから、当グループは製品戦略を見直し、開発及び生産の体制を再構築しました。この結果、当事業の売上高は58億１千９百万円（前期比 12.2％減）となり、３億４千５百万円の営業損失（前期は３億４千８百万円の営業損失）となりました。」
生活機器関連品事業では、生産効率改善の説明から、中国での競争激化への対応として製品戦略の見直しと開発・生産体制の再構築へ重点が移っている。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「主要市場である中国で競争が激化していることから、当グループは製品を見直し、開発と生産の体制を再構築しました。この結果、当事業の売上高は43億３千５百万円（前年同期比 16.1％減）となり、３億８百万円の営業損失（前年同期は１億８千７百万円の営業損失）となりました。」
生活機器関連品事業では、中国での競争激化を受けて製品見直しと開発・生産体制の再構築を記載しているが、減収となり営業損失は前年同期の187百万円から308百万円へ拡大した。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「主要市場である中国で政府による環境政策の推進が遅れ競争が激化していることから、当グループは体制を再構築し、製品戦略を見直しました。この結果、当事業の売上高は27億７千７百万円（前年同期比20.2％減）となり、２億８千５百万円の営業損失（前年同期は１億２千３百万円の営業損失）となりました。」
中国における環境政策の推進遅れ・競争激化への対応として体制再構築と製品戦略見直しを記載しているが、売上高が20.2％減少し、営業損失は前年同期の123百万円から285百万円へ拡大した。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「ガス機器用制御機器類及び水制御機器類などの製造販売を中心とする当事業の売上高は、前年同期に比べて減少しました。主要市場である中国において政府による環境政策の推進が遅れ、競争が激化しており、当グループは製品戦略を見直し、体制を再構築しております。この結果、当事業の売上高は13億１千９百万円（前年同期比20.6％減）となり、１億６千６百万円の営業損失（前年同期は２千万円の営業損失）となりました。」
生活機器関連品事業では、中国で環境政策の推進遅れと競争激化が生じ、減収・営業損失が拡大したと記載している。製品戦略の見直しと体制再構築にも着手している。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「中国を中心に海外向け製品が伸び悩んだこともあり、当事業の売上高は51億６千６百万円（前年同期比 11.9％減）となり、１億８千７百万円の営業損失（前年同期は２億１千１百万円の営業利益）となりました。」
生活機器関連品事業では、海外向け製品の生産の伸び悩みが続き、前年同期の営業利益から営業損失へ悪化した。前四半期に続き、海外向け生産の停滞が収益悪化要因として記載されている。 - FY2019-Q2海外向け生産の伸び悩みによる営業損失の拡大有価証券報告書
「海外向け製品の生産が伸び悩んだこともあり、当事業の売上高は34億８千万円（前年同期比5.3％減）となり、１億２千３百万円の営業損失（前年同期は１億９百万円の営業利益）となりました。」
生活機器関連品事業では、海外向け製品の生産伸び悩みが続き、前年同期の営業利益から営業損失へ悪化したと記載している。 - FY2019-Q1生産効率改善から海外向け生産伸び悩みへ有価証券報告書
「国内の住宅着工は横ばいで推移しましたが、海外向け製品の生産が伸び悩みました。この結果、当事業の売上高は16億６千３百万円（前年同期比2.2％減）となり、２千万円の営業損失（前年同期は１千５百万円の営業利益）となりました。」
生活機器関連品事業について、従来の生産効率改善の記述から、海外向け製品の生産伸び悩みと減収・営業損失の記述へ重点が移っている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「一方、生産効率の改善ペースがやや鈍化しました。」
生活機器関連品における生産効率改善について、改善自体は続くものの、そのペースがやや鈍化したとの説明を継続している。 - FY2018-Q2後退有価証券報告書
「一方、生産効率の改善ペースがやや鈍化しました。」
生活機器関連品における生産効率改善について、改善自体は続くものの、そのペースがやや鈍化したとの説明に変化している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「国内の住宅着工が高水準で推移したことに加え、中国を中心に生産効率が改善しました。この結果、当事業の売上高は17億１百万円（前年同期比9.2％増）となり、１千５百万円の営業利益（前年同期は３千９百万円の営業損失）となりました。」
中国を中心とする生産効率の改善を記載し、生活機器関連品事業は前年同期の営業損失から営業利益に転じた。 - FY2017再掲有価証券報告書
「四輪車向けを中心に生産の効率化が進み営業利益率が改善し、営業利益は34億５千３百万円（前期比11.6％増）となりました。」
四輪車向けを中心とする生産効率化と営業利益率改善を継続して記載している。生活機器関連品でも生産効率化により営業利益率が改善し、営業利益は前期比43.6％増となった。 - FY2017-Q3再定義有価証券報告書
「四輪車向けを中心に生産の効率化が進み営業利益率が改善し、」
従来の生活機器関連品に加え、四輪車向けを中心とする自動車関連品でも生産効率化と営業利益率改善を記載しており、対象範囲が広がっている。生活機器関連品でも中国を中心とする給湯器向けガス流量制御弁の好調と生産効率化を記載している。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「海外では中国を中心にガス用流量制御弁などが好調に推移し増収となったことに加え、生産の効率化が進みました。」
生活機器関連品事業について、生産の効率化が進んだことを増益要因として新たに記載している。