円高・急速な為替変動による業績影響
FY2017-Q1に初出。32回の記載のうち13回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019-Q1。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。159社中73社が悪化側に。
- FY2026悪化有価証券報告書
「為替差益 217 － 為替差損 － 420」
前年の為替差益217百万円から、当年度は為替差損420百万円へ変化し、為替影響が悪化した。 - 2026-05-29悪化業績予想の修正
「為替差益 217 － 為替差損 － 420」
営業外の為替影響は、前期の為替差益217百万円から当期の為替差損420百万円へ変化している。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「為替差益 335 － 為替差損 － 103」
前年同期の為替差益335百万円から、当中間連結会計期間は為替差損103百万円へ変化しており、営業外の為替影響が悪化している。 - FY2025為替差益の計上と為替リスクの継続有価証券報告書
「営業外収益は、前連結会計年度の７億２千４百万円に比べて増加し、８億５千１百万円（前年同期比17.6％増）となりました。」
当年度は為替差益217百万円を計上した一方、為替相場の変動が需要・取引価格・仕入価格等に影響するリスクを継続して記載している。 - FY2025-H1円安進行と為替差益の計上有価証券報告書
「為替市場は不安定さを増し円安が進行しました。 為替差益 － 335」
為替市場の不安定化と円安進行を記載する一方、営業外収益では前年同期の為替差損から当中間連結会計期間の為替差益335百万円へ変化している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「為替差損 48 2」
為替差損は前年同期の48百万円から２百万円へ縮小しており、営業外の為替影響は前年同期より軽減している。 - FY2024-Q2円安が為替換算益と仕入コスト上昇を併発有価証券報告書
「原材料価格等の上昇による影響があったものの、生産効率の向上をはじめとする収益改善に取り組んだことに加え、為替換算による影響もあり、営業利益は10億１千４百万円（前年同期比37.4％増）となりました。」
原材料価格等の上昇があった一方、為替換算による影響がモビリティ事業の営業利益を押し上げたと記載している。 - FY2024-Q1円安が為替換算益と仕入コスト上昇を併発有価証券報告書
「原材料価格等の上昇による影響があったものの、生産効率の向上をはじめとする収益改善に取り組んだことに加え、為替換算による影響もあり、営業利益は６億２千２百万円（前年同期比32.1％増）となりました。」
円安を含む為替換算がモビリティ事業の利益を押し上げる一方、商社事業及びその他事業では円安による仕入コスト上昇が利益を圧迫したと記載している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「為替差益 18 － 為替差損 － 48」
前年同期の為替差益18百万円から、当第３四半期連結累計期間は為替差益の計上がなく、為替差損48百万円を計上している。為替影響が悪化している。なお、航空機部品輸入販売事業では円安による為替換算の影響が増収要因となっている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「為替差益 16 － 為替差損 － 160」
前年同期の為替差益16百万円から、当第２四半期連結累計期間は為替差損160百万円となり、為替影響が悪化している。 - FY2023-Q1円安が航空機輸入販売を押し上げる一方、為替差損を計上有価証券報告書
「加えて、外国為替が大幅な円安水準で推移したことで一部の輸入品販売事業が押し上げられたこともあり、当事業の売上高は５億５千４百万円（前年同期比93.0％増）となり、営業利益は１億３千８百万円（前年同期は２千２百万円の営業損失）となりました。」
大幅な円安が航空機部品輸入販売事業の売上・利益を押し上げた一方、連結損益では為替差損38百万円を計上しており、為替影響は事業ごとに異なっている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「為替差益 169 122」
為替差益は前連結会計年度の169百万円から122百万円へ減少しており、為替による営業外収益の寄与が縮小している。一方、為替予約等によるヘッジを継続している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「為替差益 167 18」
為替差益は前年同期の167百万円から18百万円へ減少し、為替による営業外収益の寄与が縮小している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「為替差益 159 16」
為替差益は前年同期の159百万円から16百万円へ減少しており、前年同期との比較では為替による営業外収益の寄与が縮小している。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「営業外収益 受取利息 13 4 受取配当金 65 75 為替差益 102 － 」
前年同期の為替差益102百万円から、当第１四半期は為替差益の計上がなく、別途４百万円の為替差損を計上している。前年同期比で為替影響が悪化している。 - FY2021対処有価証券報告書
「営業外収益は、前連結会計年度の５億３千９百万円に比べて増加し、10億１千９百万円となりました。これは主に、当連結会計年度で助成金収入及び為替差益を計上したためであります。また、営業外費用は、前連結会計年度の10億９千１百万円に比べて減少し、９億９千１百万円となりました。」
前年度に計上した為替差損から、当年度は為替差益169百万円となり、営業外費用も減少した。為替変動による業績影響は前年より軽減している。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「為替差益 － 167」
前年同期の為替差損63百万円に対し、当第３四半期連結累計期間は為替差益167百万円を計上しており、為替影響は改善している。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「為替差益 - 159」
前年同期の為替差損77百万円に対し、当第２四半期連結累計期間は為替差益159百万円を計上しており、為替影響は改善している。 - FY2021-Q1対処有価証券報告書
「為替差益 － 102」
前年同期の為替差損18百万円に対し、当第１四半期は為替差益102百万円を計上しており、為替影響は改善している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「営業外収益は、前連結会計年度の６億６千６百万円に比べて減少し、５億３千９百万円となりました。また、営業外費用は、前連結会計年度の６億８千８百万円に比べて増加し、10億９千１百万円となりました。これは主に当連結会計年度で為替差損を計上したためであります。」
為替差損を計上し、営業外費用が688百万円から1,091百万円へ増加した。為替変動の影響が年間業績に実現している。 - FY2020-Q3悪化有価証券報告書
「為替差損 40 63」
為替差損が前年同期の40百万円から63百万円へ増加しており、為替影響が拡大している。 - FY2020-Q2対処有価証券報告書
「為替差損 115 77」
為替差損は前年同期の115百万円から77百万円へ減少し、為替影響は前年同期より縮小している。 - FY2020-Q1対処有価証券報告書
「為替差損 80 18」
為替差損は前年同期の80百万円から18百万円へ縮小しており、為替影響は前年同期より軽減している。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「為替の影響等もあり、経常利益は16億９千４百万円（前年同期比0.5％増）となりました。」
営業利益が前年同期比17.6％増となる一方、為替の影響等により経常利益の増益幅は0.5％にとどまった。損益計算書上も為替差損115百万円を計上している。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「金融収支が改善した半面、為替差損が大きくなり、経常利益は10億５千４百万円（前年同期比13.6％増）となりました。」
金融収支が改善する一方、為替差損が前年同期より大きくなったと記載しており、為替影響の悪化を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「半面、前年同期に比べて為替変動が緩やかで、為替による影響が小さくなりました。」
為替変動が前年同期より緩やかで、航空機部品輸入販売事業への為替影響が小さくなったとの説明を継続している。 - FY2018-Q2対処有価証券報告書
「期末にかけて円安が進行し為替差益が発生したことに加え、関連会社からの受取配当金もあり経常利益は16億８千５百万円（前年同期比38.4％増）となりました。」
前年同期までの円高・為替差損の記述から、当四半期は円安進行により為替差益が発生したとの説明に変化している。 - FY2018-Q1対処有価証券報告書
「前年同期に比べて為替変動が小幅にとどまり為替差損が縮小し、経常利益は９億２千８百万円（前年同期比51.3％増）となりました。」
為替変動が小幅にとどまり、為替差損が前年同期より縮小したと記載している。 - FY2017対処有価証券報告書
「これらの取引に関して為替リスクを軽減すべく、生産と販売における通貨のマッチング、為替先物予約等によるヘッジなどを実施しておりますが、全てのリスクを排除することは困難であり、」
為替変動リスクが継続する一方、生産・販売通貨のマッチングや為替先物予約等による具体的なヘッジを実施していると記載している。航空機部品輸入販売事業では為替変動の影響も受けた。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「経常利益は、20億１千７百万円（前年同期比23.3％増）となりました。」
金融収支が改善した一方で為替差損121百万円が発生しており、為替変動の影響が引き続き業績に現れている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「新興国市場において二輪車生産が前年を下回って推移したことに加え、円高の影響もあり456億２千万円（前年同期比7.2％減）となりました。」
円高が全社売上高の減少要因となったとの認識を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「６月に英国がEU離脱を決めたこともあり第１四半期末にかけて急速に円高が進行し為替差損が発生、経常利益は６億１千３百万円（前年同期比 25.4% 減）となりました。」
円高の進行により為替差損が発生し、経常利益が前年同期比で減少したと記載している。