コア商品の新規受注に対応する生産設備投資
FY2017に初出。11回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資額は、前連結会計年度比44億70百万円増の201億26百万円となりました。」
コア商品の新規受注、生産体制確立、コスト削減、品質向上を目的とする設備投資額が、前年度の156億56百万円から201億26百万円へ増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「新規製品の受注に対応するため生産体制の確立、コスト低減、品質の向上を目指して設備の新設、拡充等を計画しております。」「埼玉工場のアクスル生産設備は2025年９月着手、2026年４月完了、THAI SUMMIT PK CORPORATION LTD.のフレーム生産設備は2024年４月着手、2026年５月完了を予定しております。」
設備投資額は前年度比で減少したが、埼玉工場のアクスル設備、タイのフレーム設備など、新規受注対応の設備計画と完了時期が具体化している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、コア商品（フレーム、アクスル、建設機械用キャビン、パネル）における新規受注に対応するための生産体制の確立、コストの削減及び品質の向上に重点をおき、設備投資を行っております。当連結会計年度における設備投資額は、前連結会計年度比44億79百万円増の169億92百万円となりました。」
コア商品の新規受注対応、コスト削減、品質向上を目的とする設備投資額が169億92百万円となり、前年度から44億79百万円増加した。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、当社グループは、コア商品（フレーム、アクスル、建設機械用キャビン、パネル）における新規受注に対応するための生産体制の確立、コストの削減及び品質の向上に重点をおき、設備投資を行っております。当連結会計年度における設備投資額は、前連結会計年度比61億11百万円増の125億12百万円となりました。」
コア商品の新規受注、生産体制確立、コスト削減、品質向上を目的とする設備投資額が125億12百万円となり、前年度から61億11百万円増加した。 - FY2023-Q2有形固定資産取得支出が増加有価証券報告書
「有形固定資産の取得による支出 △ 4,463 △ 5,266」
コア商品の生産設備投資に関連する有形固定資産取得支出は、前年同期の44億63百万円から52億66百万円へ増加した。 - FY2022-Q2有形固定資産取得による投資支出が減少有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は、前年同期比10億24百万円（18.4％）減の45億44百万円となりました。これは主として有形固定資産の取得による支出の減少等によるものであります。」
コア商品の生産設備投資に関連する有形固定資産取得支出について、前年同期比で減少した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は、前年同期比10億35百万円（22.8％）増の55億69百万円となりました。これは主として有形固定資産の取得による支出の増加等によるものであります。」
コア商品の生産設備投資に関連する有形固定資産取得支出が前年同期比22.8％増加した。 - FY2020前進有価証券報告書
「当連結会計年度における設備投資額は、前連結会計年度比22億11百万円増の87億91百万円となりました。」
コア商品の新規受注対応、省力化、合理化、信頼性向上を目的とした設備投資額が、前年の65億80百万円から87億91百万円へ増加した。 - FY2019設備投資額は減少したが、新規受注対応の設備計画を継続有価証券報告書
「当社グループは、コア商品（フレーム、アクスル、建設機械用キャブ、パネル）における新規受注に対応するための生産体制の確立、コストの削減及び品質の向上に重点をおき、設備投資を行っております。当連結会計年度における設備投資額は、前連結会計年度比23億99百万円減の65億80百万円となりました。」
新規受注対応、生産体制確立、コスト削減、品質向上を目的とする設備投資は継続しているが、通期設備投資額は前年度の89億80百万円から65億80百万円へ減少した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、コア商品（フレーム、アクスル、建設機械用キャブ、パネル）の新規受注のための生産設備に重点を置き、合わせて省力化、合理化及び製品の信頼性向上のための投資を行っております。当連結会計年度の設備投資の総額は89億80百万円であります。」
設備投資額が89億80百万円となり、藤沢・川崎・埼玉・尾道、米国、タイでアクスル、フレーム、パネル等の設備新設・改修計画が進められている。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、コア商品（フレーム、アクスル、建設機械用キャビン、パネル）における新規受注に対応するための生産体制の確立、コストの削減及び品質の向上に重点をおき、設備投資を行っております。当連結会計年度における設備投資額は、前連結会計年度比38億21百万円減の79億58百万円となりました。」
コア商品の新規受注対応、生産体制確立、コスト削減、品質向上を目的とした設備投資を行っている。