新製品・モデルチェンジ対応と省人化・合理化投資
FY2016に初出。21回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q3。直近の記載は2026-03-26。
- 2026-03-26前進役員の異動
「また、生産現場に精通した人材を生産技術部門に据えることで、次世代の開発製品を加速させるとともに、現場感覚に基づいた迅速な経営判断を行うため。」
生産現場に精通した人材を生産技術部門に配置し、次世代の開発製品の加速を図る方針を具体化した。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、新製品、モデルチェンジへの対応及び省人化、合理化のために自動車部品事業を中心に3,235百万円の設備投資を実施しました。」
新製品・モデルチェンジ対応、省人化・合理化を目的とする設備投資を継続した。重要な設備の新設・除却計画はないとしている。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループは、新製品、モデルチェンジへの対応及び省人化、合理化のために自動車部品事業を中心に5,698百万円の設備投資を実施しました。」
新製品・モデルチェンジ対応、省人化・合理化を目的とする設備投資を5,698百万円実施した。前年度の4,176百万円から増加している。一方、重要な設備の新設・除却等については計画がないと記載している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループは、新製品、モデルチェンジへの対応及び省人化、合理化のために自動車部品事業を中心に4,176百万円の設備投資を実施しました。」
新製品・モデルチェンジ対応、省人化・合理化を目的とする設備投資を継続した。設備投資額は前年度の4,793百万円から4,176百万円となり、厚木製造所1,702百万円、藤岡製造所1,365百万円を含む。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、新製品、モデルチェンジへの対応及び省人化、合理化のために自動車部品事業を中心に4,793百万円の設備投資を実施しました。」
新製品・モデルチェンジ対応、省人化・合理化を目的とする設備投資を継続した。2022年には厚木製造所2,753百万円、藤岡製造所3,512百万円の設備計画を示している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「営業利益は近年継続してきた構造改革に伴う固定費削減効果や設備投資による生産性の向上などから2,437百万円(前年同期比74.0％増)」
設備投資による生産性向上が営業利益増加の要因として明示され、前年同期比74.0％増という測定可能な改善が記載された。 - FY2020前進有価証券報告書
「当社グループは、新製品、モデルチェンジへの対応及び省人化、合理化のために自動車部品事業を中心に8,505百万円の設備投資を実施しました。」
2020年度に8,505百万円の設備投資を実施し、厚木製造所4,276百万円、藤岡製造所3,141百万円を投資した。さらに2021年1月から12月まで、厚木製造所3,193百万円、藤岡製造所2,039百万円の設備計画を示している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「主な要因は、設備投資等により有形固定資産が全体で3,002百万円増加しましたが」
設備投資等により、有形固定資産が前連結会計年度末比で3,002百万円増加し、設備整備が継続している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「主な要因は、減価償却費3,641百万円、売上債権の増減額6,323百万円及び賞与引当金の増加1,619百万円等の増加要因がある一方で、仕入債務の増減額7,112百万円及びその他の流動負債の増減額1,429百万円等の減少要因があること等によるものであります。」
設備投資に関連して、有形固定資産の取得による支出5,041百万円、建設仮勘定の2,076百万円増加が記載され、設備整備が継続している。 - FY2020-Q1新工場移転コストの発生有価証券報告書
「主力の国内では減収に加え、厚木新工場への移転に伴うコスト増などの影響もあって」
新製品・モデルチェンジ対応や合理化投資に関連する厚木新工場について、移転に伴うコスト増が当第1四半期の国内業績に影響したと記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「主な要因は、棚卸資産が全体で1,141百万円、その他流動資産が5,358百万円、有形固定資産が全体で1,979百万円それぞれ増加した一方で、現金及び預金が1,782百万円、受取手形及び売掛金が2,146百万円それぞれ減少したこと等であります。」
有形固定資産が1,979百万円増加したが、新製品・モデルチェンジ対応や省人化・合理化投資について具体的な新規マイルストーンは示されていない。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「主な要因は、有形固定資産の取得による支出4,309百万円、短期貸付金の増加額（貸付による支出）7,556百万円等によるものであります。」
新製品・モデルチェンジ対応、省人化・合理化に関連する設備投資が継続し、有形固定資産の取得に4,309百万円を支出した。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、新製品、モデルチェンジへの対応及び省人化、合理化のために自動車部品事業を中心に8,681百万円の設備投資を実施しました。」
新製品・モデルチェンジ対応、省人化・合理化を目的とした設備投資を実施し、伊勢原製造所2,074百万円、藤岡製造所3,897百万円を含む8,681百万円を投資した。厚木、藤岡、伊勢原の各製造所について翌年度の設備計画も示している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は2,442百万円となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出3,609百万円、有形固定資産の売却による収入2,068百万円等によるものであります。」
当第2四半期累計で有形固定資産の取得に3,609百万円を支出し、新製品・モデルチェンジ対応、省人化・合理化に関連する設備投資が継続している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は3,026百万円（前年同期は5,896百万円の支出）となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出6,084百万円、有形固定資産の売却による収入3,363百万円等によるものであります。」
第2四半期累計で有形固定資産の取得に6,084百万円を支出し、新製品・モデルチェンジ対応、省人化・合理化に関連する設備投資が継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「厚木製造所 自動車部品 自動車部品 製造設備 16,400 平成30.2 平成31.7」
新製品・モデルチェンジ対応、省人化・合理化を目的とする設備投資を8,378百万円実施し、厚木製造所16,400百万円、藤岡製造所4,221百万円、伊勢原製造所4,084百万円の設備計画を示した。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループは、新製品、モデルチェンジへの対応及び省人化、合理化のために自動車部品事業を中心に12,513百万円の設備投資を実施しました。」
新製品・モデルチェンジ対応、省人化・合理化を目的とする設備投資を12,513百万円実施し、前期の9,717百万円から増加した。加えて伊勢原製造所向けに平成29年4月から12月まで9,905百万円の投資計画を示した。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「投資活動の結果使用した資金は5,896百万円（前年同四半期は1,546百万円の支出）となりました。主な要因は、有形固定資産の取得による支出7,076百万円、有形固定資産の売却による収入1,303百万円等によるものであります。」
当第2四半期累計で有形固定資産の取得に7,076百万円を支出した。本文では新製品・モデルチェンジ対応や省人化等との個別の対応関係までは示していない。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、新製品、モデルチェンジへの対応及び省人化、合理化のために自動車部品事業を中心に9,717百万円の設備投資を実施しました。」
当期投資額に加え、伊勢原製造所12,116百万円、九州市光工業2,767百万円の設備計画を示している。