高収益体制の確立と利益確保の最優先
FY2016に初出。41回の記載のうち22回が「前進」で、最初の「前進」はFY2016-Q2。直近の記載は2026-09-10。
市光工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2022年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。105社中18社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに52社。
- 2026-09-10前進決算説明資料
「2025年実績 2026年見込み 2028年見込み 2030年見込み 売上高 1,175 1,180 1,290 1,350 営業利益率 5.0% 5.0% ~6.0% ~7.0%」
2030年の売上高1,350億円・営業利益率約7％に加え、2028年の売上高1,290億円という中間目標を示し、目標達成までの段階を具体化した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「このような状況のもと、当中間連結会計期間では、円安の進展による為替換算影響や、一部顧客からの前倒し需要、金型売上の増加などにより、売上高は59,772百万円（前年同期比7.6％増）となりました。利益面では、これら増収による効果に加え、関係会社からの過去の開発費用等の回収といった一時的な収益貢献もあり、原材料費の高騰を補完し、営業利益は3,759百万円（前年同期比40.0％増）」
売上高と営業利益が前年同期を上回り、増収効果、金型売上増加、関係会社からの過去の開発費用等の回収、原材料費高騰の補完が利益要因として記載された。 - FY2025後退有価証券報告書
「当社グループは、設備投資による生産性向上や固定費削減によるコスト構造の改革に加え、親会社ヴァレオとのシナジーを追求・具現化することなどにより収益性を向上させることで、2030年度に売上高1,350億円、営業利益７％以上とすることを中期経営計画の目標としております。」
営業利益率7％以上は維持した一方、目標年度を2028年度から2030年度へ変更し、売上高目標も1,400億円から1,350億円へ変更した。 - 2026-03-12再定義決算説明資料
「売上高 1,175 1,180 1,290 1,350 営業利益率 5.0% 5.0% ~6.0% ~7.0%」
インド事業を含まない中期計画として、売上高と営業利益率の目標を新たな年次配置で示した。従来の2028年度目標とは対象範囲・時期の構成が変わっており、成長計画の枠組みを再整理している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「一過性要因、原材料費増に対応すべく販売価格への転嫁、アセアンにおける不良率の低下など生産性向上、その他の合理化に努めたことで、減収による利益の減少を補完し、営業利益は2,684百万円（前年同期比52.7％増）、経常利益は3,663百万円（前年同期比57.3％増）、親会社株主に帰属する中間純利益は2,597百万円（前年同期比87.9％増）となり、減収増益の結果となりました。」
売上高は前年同期比10.7％減となった一方、販売価格への転嫁、アセアンの不良率低下、生産性向上、合理化により利益の減少を補完し、営業利益・経常利益・親会社株主に帰属する中間純利益は増加した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、設備投資による生産性向上や固定費削減によるコスト構造の改革に加え、親会社ヴァレオとのシナジーを追求・具現化することなどにより収益性を向上させることで、2028年度に売上高1,400億円、営業利益７％以上とすることを中期経営計画の目標としております。」
従来の営業利益率「７％程度」から「７％以上」へ表現を引き上げ、2028年度の売上高1,400億円目標を併記した。設備投資、生産性向上、固定費削減、ヴァレオとのシナジーを達成手段として継続している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「売上高は62,182百万円(前年同期比17.9％減)となり、インフレや円安による原材料費増に対応すべく販売価格への転嫁に努めたものの、減収による利益の減少影響などから、営業利益は1,758百万円(前年同期比53.4％減)」
販売価格への転嫁に努めたものの、減収の影響などから中間連結会計期間は減収減益となり、収益確保の状態が悪化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「売上高は30,643百万円(前年同期比21.0％減)となり、減収による利益の減少影響などから、営業利益は1,503百万円(前年同期比48.9％減)、経常利益は1,513百万円(前年同期比48.7％減)、親会社株主に帰属する四半期純利益は802百万円(前年同期比63.6％減)と、減収減益となりました。」
収益性向上を掲げる既存目標に対し、2024年第1四半期は売上高、営業利益、経常利益、親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を下回り、減収減益となった。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、設備投資による生産性向上や固定費削減によるコスト構造の改革に加え、親会社ヴァレオとのシナジーを追及・具現化することなどにより収益性を向上させることで、当連結会計年度から５年後の連結会計年度における営業利益率について７％程度とすることを目指しております。」
営業利益率の目標を、前年度の「４％を上回る水準」から「７％程度」へ引き上げ、達成時期も当年度から５年後とした。設備投資、生産性向上、固定費削減、ヴァレオとのシナジーを手段としている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結累計期間では、2023年８月１日付けにて、ミラー事業をSMRグループへ売却しており、ミラー事業の売上高が減少いたしましたが、その影響を打ち返して増収を確保し、売上高は110,239百万円(前年同期比12.0％増)となりました。利益面については、増収による影響や、原材料費等の価格高騰分の転嫁が進展した影響などから、営業利益は4,965百万円(前年同期比95.3％増)、経常利益は5,187百万円(前年同期比59.2％増)」
ミラー事業売却による売上減少を吸収して増収を確保し、営業利益は前年同期比95.3％増、経常利益は59.2％増となった。原材料費等の価格転嫁の進展も利益増加要因として記載されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間では、売上高は75,770百万円(前年同期比20.4％増)となり、増収による影響や、原材料費等の価格高騰分の転嫁が進展した影響などから、営業利益は3,777百万円(前年同期比236.9％増)、経常利益は3,783百万円(前年同期比134.4％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,521百万円(前年同期比99.1％増)と増収増益となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回り、増収増益となった。原材料費等の価格高騰分の転嫁進展も利益増加要因として記載されている。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結累計期間では、売上高は38,809百万円(前年同期比22.1％増)となり、増収による影響や、過年度分を含む原材料費等の価格高騰分の転嫁について交渉の妥結により一括計上された影響などもあり、営業利益は2,942百万円(前年同期比228.4％増)、経常利益は2,951百万円(前年同期比101.9％増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は2,202百万円(前年同期比67.5％増)と、増収増益となりました。」
売上高、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益が前年同期を上回った。原材料費等の価格高騰分の価格転嫁交渉の妥結と一括計上も利益増加要因として記載されている。 - FY2022後退有価証券報告書
「当社グループは、設備投資による生産性向上や固定費削減によるコスト構造の改革に加え、親会社ヴァレオとのシナジーを追及・具現化することなどにより収益性を向上させることで、当連結会計年度から１年後の連結会計年度における営業利益率について４％を上回る水準とすることを目指しております。」
営業利益率目標を、前年度の5％超から4％超へ引き下げた。設備投資、生産性向上、固定費削減、ヴァレオとのシナジーを手段とし、当年度実績は2.9％、来期は4.3％超を目指すと記載している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「連結ベースでは売上高は98,457百万円（前年同期比5.8％増）と増収となりました。営業利益は経費削減や生産性の向上はあったものの、原材料費やエネルギー価格の高騰や為替の影響などから2,543百万円（前年同期比45.4％減）」
売上高は増加した一方、原材料費・エネルギー価格の高騰および為替の影響により、営業利益は前年同期比45.4％減となり、収益確保の状態が悪化した。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は経費削減や生産性の向上はあったものの、売上減少の影響や原材料費やエネルギー価格の高騰などから1,121百万円（前年同期比72.3％減）」
経費削減や生産性向上を進めたものの、売上減少、原材料費・エネルギー価格高騰の影響で営業利益が前年同期比72.3％減となり、収益確保の状態が悪化した。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結累計期間では、主力の日本国内で減収となったことを主因に連結ベースでは減収となり、売上高は31,786百万円(前年同期比8.5％減)、営業利益は経費削減や生産性の向上はあったものの、売上減少の影響や原材料費の高騰、一過性の品質関連の引当金計上などから895百万円(前年同期比63.2％減)」
経費削減や生産性向上の効果はあったものの、国内の売上減少、原材料費高騰、品質関連引当金の計上により、営業利益は前年同期比63.2％減となった。 - FY2021後退有価証券報告書
「当社グループは、設備投資による生産性向上や固定費削減によるコスト構造の改革に加え、親会社ヴァレオとのシナジーを追及・具現化することなどにより収益性を向上させることで、当連結会計年度から１年後の連結会計年度における営業利益率について５％を上回る水準とすることを目指しております。」
営業利益率目標を、従来の7％超から5％超へ引き下げ、期限も当年度から1年後とした。当年度実績は4.4％で、来期は5.2％超を目指すと記載している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結累計期間では、売上高は93,072百万円（前年同期比17.2％増）、営業利益は樹脂等、原材料費高騰の影響はあったものの、近年継続してきた構造改革に伴う固定費削減効果や設備投資による生産性の向上などから4,659百万円（前年同期比934.5％増）」
構造改革に伴う固定費削減と設備投資による生産性向上を背景に、営業利益が前年同期の450百万円から4,659百万円へ増加した。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「これらの結果、当第２四半期連結累計期間では、売上高は65,397百万円（前年同期比26.5％増）、営業利益は樹脂等、原材料費高騰の影響はあったものの、近年継続してきた構造改革に伴う固定費削減効果や設備投資による生産性の向上などから4,051百万円（前年同期は営業損失439百万円）」
構造改革に伴う固定費削減と設備投資による生産性向上を背景に、営業利益が前年同期の439百万円の損失から4,051百万円の利益へ転換した。原材料費高騰の影響も併記されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「これらの結果、当第１四半期連結累計期間では、売上高は34,744百万円(前年同期比8.8％増)、営業利益は近年継続してきた構造改革に伴う固定費削減効果や設備投資による生産性の向上などから2,437百万円(前年同期比74.0％増)」
第1四半期の営業利益が前年同期比74.0％増となり、構造改革に伴う固定費削減と設備投資による生産性向上を要因として明示している。従来の営業利益率目標の達成を示す記載ではないが、収益性改善に向けた具体的な進展が記載された。 - FY2020後退有価証券報告書
「当社グループは、設備投資による生産性向上や固定費削減によるコスト構造の改革に加え、親会社ヴァレオとのシナジーを追及・具現化することなどにより収益性を向上させることで、当連結会計年度から２年後の連結会計年度における営業利益率について７％を上回る水準とすることを目指しております。」
営業利益率目標を、従来の8.3％から7％超へ変更している。期限は当連結会計年度から2年後で、設備投資、生産性向上、固定費削減、ヴァレオとのシナジーを手段としている。当年度の営業利益率は2.2％と記載されている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の連結ベースで営業黒字に転換し、売上高は79,388百万円（前年同期比20.8％減）、営業利益は450百万円（前年同期比91.8％減）、経常利益は1,191百万円（前年同期比78.9％減）となりました。」
第2四半期累計の営業損失から、第3四半期累計では連結営業黒字へ転換した。経費の変動費化の効果も記載された一方、営業利益は前年同期比91.8％減であり、収益水準は大幅に低下している。 - FY2020-Q2悪化有価証券報告書
「市光工業グループとして売上高の減少に対応した経費の変動費化を図りましたが、新型コロナの影響は大きく、主力の国内は売上高の減少や厚木新工場への移転に伴うコスト増などから減益となり、海外子会社（アセアン３社と中国１社）は４社合計で減収、４社とも赤字を余儀なくされ、売上高は51,713百万円（前年同期比22.7％減）、営業損失は439百万円（前年同期は営業利益4,016百万円）」
経費の変動費化を進めたものの、新型コロナ、国内売上減少、厚木新工場移転コスト、海外子会社の赤字により、売上高が減少し営業損失へ転じた。 - FY2020-Q1悪化有価証券報告書
「このような環境の下、当第１四半期連結累計期間においては、新型コロナの影響を主因として、海外子会社（アセアンと中国）は新規車種の立ち上げがあったタイを除いて３社が減収、４社とも減益となり、主力の国内では減収に加え、厚木新工場への移転に伴うコスト増などの影響もあって、売上高は31,933百万円(前年同期比8.1％減)、営業利益は1,401百万円(前年同期比49.1％減)」
新型コロナの影響、海外子会社の減収減益、国内の減収および厚木新工場移転コストにより、売上高・営業利益・経常利益・親会社株主帰属四半期純利益が前年同期を下回った。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「このような環境の下、当第３四半期連結累計期間においては、アセアンの海外子会社の合算ベースでは増収増益を確保しました。一方で、中国のミラー生産子会社が減収減益となったことに加え、日本国内は、昨年来の好調な車種の増産は継続したものの輸出車種を中心とする減産などの影響や、研究開発費などの費用の増加により、前年同期比で減収減益となりました。この結果、売上高は100,296百万円（前年同期比4.7％減）、営業利益は5,520百万円（前年同期比23.1％減）となりました。」
アセアン子会社は増収増益を確保した一方、中国のミラー生産子会社の減収減益、日本国内の減産および研究開発費等の増加により、連結では減収減益が続いている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「一方で、日本国内は、昨年来の好調な車種の増産は継続したものの輸出車種を中心とする減産などの影響や、研究開発費などの費用の増加により、前年同期比で減収減益となりました。この結果、売上高は66,906百万円（前年同期比6.0％減）、営業利益は4,016百万円（前年同期比19.9％減）となりました。」
利益確保を重視する既存テーマに対し、国内の輸出車種を中心とする減産と研究開発費等の増加により、当第2四半期累計は減収減益となった。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「このような環境の下、当第１四半期連結累計期間においては、アセアンの海外子会社の合算ベースでは増収増益を確保した一方で、日本国内は売上製品の変化によるタイムラグや金型売上減などにより売上高が減少したことに加え、研究開発費並びに一過性費用の増加により、前年同期比で減収減益となりました。」
アセアン海外子会社は増収増益だった一方、日本国内の売上減少と研究開発費・一過性費用の増加により、連結では減収減益となった。売上高は34,764百万円、営業利益は2,750百万円で、前年同期比でそれぞれ8.0％減、27.8％減となった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当社グループは、設備投資による生産性向上に加え、親会社ヴァレオとのシナジーを追及・具現化することなどにより収益性を向上させることで、当連結会計年度から４年後の連結会計年度における営業利益率を8.3％とする目標を掲げております。」
営業利益率8.3％という4年後の数値目標を初めて明示し、設備投資とヴァレオとのシナジーを達成手段として示した。当連結会計年度の営業利益率は6.4％で、目標に向けて順調に進捗していると記載している。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の下、当第３四半期連結累計期間においては、新規立上げ製品や、LEDランプ、カメラモニターシステムなど高付加価値製品の販売が堅調に推移し、国内の売上高が増加したことや、アセアンの海外子会社の売上高の増加及び収益性の向上により、前年同一期間比で増収増益となりました。その結果、売上高は105,188百万円(前年同一期間 91,623百万円、前年同一期間比14.8％増)、営業利益は7,182百万円(前年同一期間 4,404百万円、前年同一期間比63.1％増)となりました。」
高付加価値製品の販売、国内売上高の増加、アセアン海外子会社の売上高増加・収益性向上を背景に、第3四半期累計で売上高105,188百万円、営業利益7,182百万円となり、前年同一期間比で増収増益が進展した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の下、当第２四半期連結累計期間においては、新規立上げ製品や、LEDランプ、カメラモニターシステムなど高付加価値製品の販売が堅調に推移し、国内の売上高が増加したことや、アセアンの海外子会社の業績回復などから、前年同一期間比で増収増益となりました。その結果、売上高は71,168百万円(前年同一期間 59,595百万円、前年同一期間比19.4％増)、営業利益は5,017百万円(前年同一期間 2,812百万円、前年同一期間比78.4％増)となりました。」
高付加価値製品の販売、国内売上高の増加、アセアン海外子会社の業績回復を背景に、当第2四半期累計で売上高71,168百万円、営業利益5,017百万円となり、前年同一期間比で増収増益が進展した。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような環境の下、当第１四半期連結累計期間においては、新規立上げ製品や、LEDランプ、カメラモニターシステムなど高付加価値製品の販売が堅調に推移し、国内の売上高が増加したことや、アセアンの海外子会社の業績回復などから、前年同一期間比で増収増益となりました。その結果、売上高は37,802百万円（前年同一期間 31,051百万円、前年同一期間比21.7％増）、営業利益は3,810百万円（前年同一期間 2,087百万円、前年同一期間比82.5％増）となりました。」
高付加価値製品の販売、国内売上高の増加、アセアン海外子会社の業績回復を背景に、当第1四半期は売上高37,802百万円、営業利益3,810百万円となり、前年同一期間比で増収増益となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは、強固な企業体質を目指し、売上拡大に加え利益確保を最優先にグループ一丸となって、より一層の経費低減をはじめ、あらゆる合理化に取り組んでまいりました。その結果、売上高は60,571百万円、営業利益は2,316百万円、経常利益は2,773百万円、また親会社株主に帰属する四半期純利益は2,212百万円となりました。」
利益確保を最優先とし、経費低減・合理化を継続した結果、第2四半期累計で前年同期比増収増益となり、営業利益2,316百万円、経常利益2,773百万円、親会社株主帰属四半期純利益2,212百万円となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは、強固な企業体質を目指し、売上拡大に加え利益確保を最優先にグループ一丸となって、より一層の経費低減をはじめ、あらゆる合理化に取り組んでまいりました。その結果、好調な国内受注やアセアンの海外子会社の業績回復を主因に前年同期比で増収増益となり」
利益確保を最優先とし、経費低減・合理化を継続した結果、当第1四半期は売上高28,544百万円、営業利益724百万円、経常利益784百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益576百万円となり、前年同期比で増収増益となった。 - FY2017前進有価証券報告書
「好調な国内受注増やアセアンの海外子会社の業績回復を主因に前年同一期間比で増収増益となりました。」
9か月間の前年同一期間比較で、売上高94,070百万円、営業利益3,971百万円、経常利益4,660百万円、親会社株主に帰属する当期純利益3,792百万円となった。一方、ヴァレオの連結子会社化を契機に在庫評価を見直し、追加的な評価損を計上した。 - FY2017前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは、強固な企業体質を目指し、売上拡大に加え利益確保を最優先にグループ一丸となって、より一層の経費低減をはじめ、あらゆる合理化に取り組んでまいりました。その結果、売上高は113,195百万円(前期比10.8％増)、営業利益は4,809百万円(前期比98.0%増)、経常利益は5,233百万円(前期比74.0％増)、また親会社株主に帰属する当期純利益は5,916百万円(前期比136.2％増)と、営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する当期純利益ともに過去連結会計年度における最高益を更新いたしました。」
利益確保を最優先とする方針と経費低減・合理化を継続した結果、営業利益、経常利益、親会社株主帰属当期純利益が過去最高益を更新した。 - FY2016-Q4前進有価証券報告書
「その結果、売上高は好調な国内受注増やアセアンの海外子会社の業績回復を主因に前年同期比で増収増益となり、当第３四半期連結累計期間において、営業利益は2,721百万円(前年同期比327.9％増)、経常利益は3,061百万円(前年同期比185.4％増)、また親会社株主に帰属する四半期純利益は3,536百万円(前年同期比455.4％増)となりました。」
利益確保を最優先とし、経費低減・合理化を継続した結果、第3四半期累計で増収増益となり、営業利益・経常利益・親会社株主帰属利益が前年同期を大きく上回った。 - FY2016-Q3前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは、強固な企業体質を目指し、売上拡大に加え利益確保を最優先にグループ一丸となって、より一層の経費低減をはじめ、あらゆる合理化に取り組んでまいりました。その結果、売上高は好調な国内受注増やアセアンの海外子会社の業績回復を主因に前年同期比で増収増益となり、当第２四半期連結累計期間において、売上高は50,874百万円（前年同期比5.0％増）、営業利益は1,110百万円（前年同期比1,082.2％増）、経常利益は1,055百万円（前年同期比360.7％増）」
利益確保を最優先とする方針、経費低減・合理化の施策を継続し、当第2四半期累計では増収増益となった。 - FY2016-Q2前進有価証券報告書
「このような環境の下、当社グループは、強固な企業体質を目指し、売上拡大に加え利益確保を最優先にグループ一丸となって、より一層の経費低減をはじめ、あらゆる合理化に取り組んでまいりました。その結果、売上高は好調な国内受注増を主因に前年同期比で増加、利益面でも前年同期の赤字から黒字に転換し」
利益確保最優先と経費低減・合理化の方針を継続し、当第1四半期は営業利益318百万円、経常利益183百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益94百万円となり、前年同期の赤字から黒字に転換した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは強固な企業体質を目指し、利益確保を最優先として売上の増収と経費低減等あらゆる合理化に取り組んでまいりました。」
収益確保を経営の最優先課題とし、増収・経費低減・合理化を手段として掲げている。