セグメント別売上高・利益・利益率管理によるROE向上
FY2017に初出。12回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。22社中8社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに7社。
- FY20262023中期経営計画最終実績更新有価証券報告書
「2026年３月期目標 2026年３月期実績 売上高 4,700億円 4,815億円 セグメント利益 380億円 294億円 セグメント利益率 8.1％ 6.1％ 自己資本比率 45.0％ 50.6％ ＲＯＥ 12.0％ 12.2％」
2023中期経営計画の最終年度実績を開示した。売上高、自己資本比率、ROEは目標を上回った一方、セグメント利益と利益率は目標未達だった。 - FY2026-H1上半期の持分比率実績更新有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 (％) 47.8 48.6 48.7」
親会社所有者帰属持分比率は当中間期末48.6％となり、前年同期47.8％、前連結会計年度末48.7％との比較実績を開示している。 - FY2025-H1上半期の持分比率実績更新有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率（％） 42.4 47.8 45.6」
親会社所有者帰属持分比率は当中間期末47.8％となり、前年同期42.4％および前連結会計年度末45.6％を上回った。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年３月期実績 売上高4,428億円 セグメント利益210億円 セグメント利益率4.7% 自己資本比率45.6% ＲＯＥ7.9% 2026年３月期目標 売上高4,700億円 セグメント利益380億円 セグメント利益率8.0％以上 自己資本比率45.0％以上 ＲＯＥ12.0％以上」
2023中期経営計画について、2024年3月期の実績と2026年3月期の新たな数値目標を示した。初年度の売上高・セグメント利益・利益率は目標未達だったと明記している。 - FY2024-Q3第3四半期の持分比率実績更新有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 (％) 38.3 42.0 40.9」
親会社所有者帰属持分比率は当第3四半期末に42.0％となり、前年同期の38.3％および前連結会計年度末の40.9％を上回った。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 (％) 39.1 42.4 40.9」
親会社所有者帰属持分比率は当第2四半期末に42.4％となり、前年同期の39.1％および前連結会計年度末の40.9％を上回った。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 (％) 37.4 41.9 40.9」
親会社所有者帰属持分比率は当第1四半期末に41.9％となり、前年同期の37.4％および前連結会計年度末の40.9％を上回った。FY2023-Q3で記録した2023年3月期目標37.0％を上回る実績が継続している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「親会社所有者帰属持分比率 (％) 33.1 38.3 35.3」
2022年12月31日時点の親会社所有者帰属持分比率は38.3％となり、2023年3月期の目標として掲げた37.0％を中間時点で上回っている。会社は目標達成を明示しておらず、四半期時点の実績として記録する。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「売上高4,100億円、セグメント利益265億円（セグメント利益率6.5％）、親会社所有者に帰属する持分比率37.0％を2023年３月期に達成することを目標としております。」
2020中期経営計画の目標を2023年3月期向けに見直し、売上高4,100億円、セグメント利益265億円、親会社所有者帰属持分比率37.0％を設定した。従前の2022年度目標から売上高・利益・持分比率の目標値を引き上げている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「中期経営計画において、売上高3,780億円、セグメント利益250億円（セグメント利益率6.6％）、親会社所有者に帰属する持分比率34.0％を2022年度に達成することを目標としております。」
旧中期計画の2019年度目標から、2020中期経営計画の2022年度目標へ更新し、売上高・セグメント利益・利益率・親会社所有者帰属持分比率を新たに示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「2017年度期首に策定した中期経営計画において、売上高3,980億円・セグメント利益率6.5％・ＲＯＥ10.0％を2019年度に達成することを目標としております。2018年度の各経営指標はそれぞれ売上高4,122億円・セグメント利益率5.3％となりましたが、ＲＯＥは免震・制振用オイルダンパーの不適切行為により、当期純損失のため△15.0％となっております。2019年度は、建設機械市場が好調継続や四輪車用油圧緩衝器の北米市場での巻き返しを見込んでおり、売上高目標は前倒しで達成できると見込んでおります。」
2019年度の数値目標を明示し、2018年度の売上高・利益率・ROEの実績と、売上高目標は前倒し達成見込みである一方、利益率・ROEは未達の状態を開示している。 - FY2017初出有価証券報告書
「目標とする経営指標は、セグメント別売上高・セグメント利益・セグメント利益率とし、セグメント（事業別）管理を重視しています。これらの経営指標の改善結果として、自己資本利益率（ＲＯＥ=親会社株主に帰属する当期純利益÷自己資本）の向上を図ってまいります。」
セグメント別の売上高・利益・利益率を管理指標とし、その改善を通じてROE向上を図るという経営目標を初めて独立した形で記載している。