競争激化と製品価格下落
FY2016に初出。7回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2021。
NOKがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。86社中40社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに34社。
- FY2021悪化有価証券報告書
「このような中で、国内および海外の競合他社とのさらなる競争激化が見込まれるため、営業・技術・生産一体となり、新商品を含めた拡販の推進、生産体制の効率化・最適化に取り組むとともに、品質のさらなる向上についても引き続き取り組んでまいります。」
国内外の競合他社との「さらなる競争激化」が見込まれるとの記載に変化し、従来の競争激化リスクが継続・強調されている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「ロール事業は引き続き厳しい状況が続いております。ペーパーレス化の流れ等や海外メーカーを中心とした競合の増加等の逆境もある中で、原価低減を含む収益改善施策を更に推し進め、弊社の保有する技術的知見も活用した高付加価値製品の新規開発・拡販に注力し黒字化を達成できるよう活動してまいります。」
海外メーカーを中心とする競合増加がロール事業の逆境として実際の事業環境に記載され、競争激化リスクが継続して顕在化している。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「電子部品事業におきましては、スマートフォン、ハードディスクドライブ、自動車向け等の市場の低迷の影響、特にスマートフォン向けについては、ＦＰＣの需要停滞、および競争激化の影響等もあり販売が減少しました。 その結果、売上高は1,323億３千２百万円（前年同期比14.2％の減収）となりました。」
競争激化がFPC販売減少の要因として実績に現れ、電子部品事業は前年同期比14.2％の減収となった。競争激化・価格下落リスクの影響が実績化している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「また、自動車、建機、電子機器製品、及び事務機のコモディティ化の流れの中で、新興国等での現地メーカーの台頭もあり、今後より一層の競争激化とそれに起因する価格下落が生じ、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
コモディティ化、現地メーカー台頭、競争激化、価格下落のリスクを継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「また、自動車、建機、電子機器製品、及び事務機のコモディティ化の流れの中で、新興国等での現地メーカーの台頭もあり、今後より一層の競争激化とそれに起因する価格下落が生じ、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
コモディティ化、現地メーカー台頭、競争激化、価格下落のリスクを継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「また、自動車、建機、電子機器製品、及び事務機のコモディティ化の流れの中で、新興国等での現地メーカーの台頭もあり、今後より一層の競争激化とそれに起因する価格下落が生じ、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
コモディティ化、現地メーカーの台頭、競争激化、価格下落のリスクが継続して記載されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、自動車、建機、電子機器製品、及び事務機のコモディティ化の流れの中で、新興国等での現地メーカーの台頭もあり、今後より一層の競争激化とそれに起因する価格下落が生じ、当社グループの業績及び財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
コモディティ化、現地メーカー台頭、競争激化、価格下落を一体のリスクとしている。