ティラド（7236）・リスク対処
多額の設備投資に伴う減損リスク
FY2020に初出。5回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2026。
5記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
米国製造設備の投資回収・減損リスク3社が書いているテーマ・逆風3社・追い風0社
直近の記載が「対処」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026対処有価証券報告書
「減損損失合計(A) + (B) + (C) 174」
多額の設備投資に伴う減損リスクは米国子会社で引き続き発生したが、減損損失は前期303百万円から174百万円へ減少した。投資回収分析と実績モニタリングも継続している。 - FY2025対処有価証券報告書
「減損損失合計(A) + (B) + (C) 754 中国 山東省青島市 青島東洋熱交換器有限公司 熱交換器製造販売事業 合計869」
多額の設備投資に伴う減損リスクは実際に発生しているが、減損損失は前期1,623百万円から当期303百万円へ減少した。 - FY2024顕在化有価証券報告書
「減損損失合計(A) + (B) + (C) 754 中国 山東省青島市 青島東洋熱交換器有限公司 熱交換器製造販売事業 合計869」
米国子会社でアルミ・ステンレス製品設備や遊休設備について754百万円、中国・青島子会社で869百万円の減損損失を計上した。多額の設備投資に伴う減損リスクが実際の損失として発生している。 - FY2022対処有価証券報告書
「当該リスクコントロールのため、当社グループでは、新規投資時において、投資回収分析によるリスク評価を行うとともに、投資回収実績のモニタリングを実施しております。」
多額の設備投資に伴う減損リスクに対し、新規投資時の回収分析と投資回収実績のモニタリングを行う管理手段が明示された。 - FY2020初出有価証券報告書
「このため、多額の設備投資を実施した事業において、販売減少等により、想定した利益確保ができない場合、多額の減損損失が発生し、当社グループの経営成績及び財政状況等に多大な影響を及ぼす可能性があります。」
新機種対応等で設備投資額が多額となる構造を前提に、販売減少時の減損損失発生リスクが独立した重要リスクとして記載された。