環境・顧客ニーズ対応製品の開発・拡販
FY2016に初出。17回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載は2026-08-07。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026前進有価証券報告書
「また並行して、産建機向けBEV車の熱交換の開発も行い、2025年には量産化も達成しております。」
従来の産建機向けBEV熱交換器の開発から進み、2025年に量産化を達成したと記載している。 - 2026-05-14初出経営計画
「カーボンニュートラル及び乗用車関連製品の拡販は、「2030年 売上60億円」を目標として推進」
カーボンニュートラル関連製品および乗用車関連製品について、2030年売上60億円という新たな数値目標を設定している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動に重要な変更はありません。」
研究開発活動について重要な変更がないことを再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「①HEV、EV領域におきましては、2023年度より商用車向けに要求水温毎に対応したラジエータとブラシレスモーターファンの最適な組合せを行ったモジュールにてお客様へ供給を行っております。また並行して、産建機向けBEV車の熱交換の開発も進めており、一部は今年度中に量産化を予定しております。 ②BEV化が、困難な大型商用車の領域におきましては、水素をエネルギーとしたFCV車向け専用の熱交換器の開発を既に完了し、2022年より量産化されております。」
EV・FCV向けでは、商用車向けモジュールの供給継続、産建機向けBEV熱交換器の開発および一部の当年度中の量産化予定を記載している。FCV向け専用熱交換器は2022年からの量産継続を確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「日本国内向けでは電気自動車用として開発したラジエーターモジュールを2023年より量産開始、また海外向けでは燃料電池車用として開発したラジエーターモジュールを2022年より量産開始しております。」
従来のNEV・燃料電池車向け研究開発から進み、電気自動車用ラジエーターモジュールは2023年、燃料電池車用は2022年から量産を開始したと、製品化・量産化の具体的な進展を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、脱炭素パワートレインへの移行ニーズの高まりに対して、2021年4月に研究開発体制を見直し、New Energy Vehicle向け開発に特化した部署を新設しております。その新組織においては、お客様のご要求に応えられる新技術・新商品開発を推進し、カーボンニュートラル達成へのキーポイントとなる燃料電池車向け専用の熱交換器を開発し、新たな研究開発を開発・加速させております。」
従来の環境対応製品・車両電動化対応から、New Energy Vehicle向け専管部署の新設および燃料電池車向け専用熱交換器の開発へ、研究開発の具体化が進んでいる。 - FY2020前進有価証券報告書
「特に車両電動化については、熱交換器部品関係で具体的な研究開発を開始・実施しております。」
従来の環境規制対応製品の開発に加え、車両電動化に対応する熱交換器部品の研究開発を具体的に開始・実施したと記載している。 - FY2020-Q3ＳＣＲタンク生産設備の減損有価証券報告書
「「日本」セグメントにおいて、生産終了により今後の使用見込みがなくなったＳＵＳ製ＳＣＲタンクの生産設備について、減損損失を計上しております。なお、当該減損損失の当第３四半期連結累計期間における計上額は13百万円であります。」
既存の環境対応製品に関連して、ＳＵＳ製ＳＣＲタンクの生産終了と、その設備に対する13百万円の減損損失計上が初めて記載された。 - FY2020-Q2客先新車立ち上がり時期の遅れ有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループ（当社及び連結子会社）の売上高は、海外市場における減少や客先の新車立ち上がり時期の遅れ等により、前年同四半期に比べ減少となりました。」
従来の新規製品の立ち上がり時期の遅れに加え、客先の新車立ち上がり時期の遅れが売上減少要因として記載されている。 - FY2020-Q1新規製品立ち上がり時期の遅れ有価証券報告書
「このような状況のもと、当社グループ（当社及び連結子会社）の売上高は、海外市場における減少や新規製品の立ち上がり時期の遅れ等により、前年同四半期に比べ減少となりました。」
製品開発・拡販のテーマに関連して、新規製品の立ち上がり時期の遅れが売上減少要因として初めて具体的に記載された。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新規拡販に向けた先行開発費用の発生」
新規拡販に向けた先行開発費用が発生したと記載しており、製品開発・拡販の取り組みが継続していることを示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画の投資方針として、現有設備の維持更新目的の投資を中心とした顧客ニーズに対応した環境規制対応製品拡販のための戦略投資に注力していくことが計画されているものの、大規模な設備投資は計画されておりません。」
顧客ニーズに対応した環境規制対応製品の拡販を、現有設備の維持更新を中心とする投資方針とともに再掲している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、中期経営計画の投資方針として、現有設備の維持更新目的の投資を中心とした顧客ニーズに対応した環境規制対応製品拡販のための戦略投資に注力していくことが計画されているものの、大規模な設備投資は計画されておりません。」
環境規制対応製品の拡販を、顧客ニーズへの対応と戦略投資によって進める方針を再確認している。具体的な達成実績の記載はない。 - FY2017引き上げ有価証券報告書
「① 環境対応製品を主とした熱交換器製品の新規顧客開拓」
従来の環境対応製品の開発・提案に加え、新規顧客開拓を具体的な課題として掲げ、拡販の対象を明示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「地球環境保全への対応が企業に与えられた最重要課題であると認識し、世界の法規規制、市場動向及び顧客ニーズに適合した製品開発を行い、環境にやさしく、豊かな社会の発展に貢献する活動を行っています。」
ＥＧＲクーラー、インタークーラー、ＳＣＲタンク等の高性能化・信頼性向上・コスト低減や、熱マネージメントによる冷却システム開発を進める方針を示している。