売上高営業利益率を重視する経営指標
FY2017に初出。22回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載は2026-11-12。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。25社中4社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- 2026-11-12実績引用決算説明資料
「（営業利益率） (8.5%) (7.2%) (+1.3pt)」
第2四半期累計の営業利益率が8.5％となり、前年同期から1.3ポイント上昇した実績を記載している。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「新中期経営計画「TRS Vision-2030」においては、 2030年売上高500億円、営業利益率９％、ROE９％以上 を経営目標として掲げ、収益力および資本効率の向上に取り組んでまいります。」
従来の2025年度営業利益率5％目標から、2030年売上高500億円、営業利益率9％、ROE9％以上という複数の期限付き経営目標を設定した。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、売上高の増加や製品ミックスの影響、生産効率化などの原価低減活動を推進した結果、営業利益は前年同期に比べ５億10百万円（68.8％）増加し12億53百万円となり、経常利益は前年同期に比べ５億30百万円（63.4％）増加し13億67百万円となりました。」
2025年度５％の売上高営業利益率目標自体の変更は記載されていないが、生産効率化などにより営業利益が前年同期比68.8％増加し、収益性の測定可能な改善が記載されている。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは、収益性を重視する観点から「売上高営業利益率」を経営指標としており、現中計の目標値は2025年度５%としており、次年度以降は新たな目標値を設定し持続的な成長を目指してまいります。」
現中期計画の2025年度5％目標を維持しつつ、次年度以降は新たな目標値を設定する方針を示している。新しい数値目標や現目標の達成結果はまだ記載していない。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、収益性を重視する観点から「売上高営業利益率」を経営指標としており、中期的な目標数値を2025年度５％とし、持続的な成長を目指して参ります。」
2025年度の売上高営業利益率５％目標を維持するなか、当年度は営業利益が13億97百万円となり、前年の８億23百万円から改善した。NEV対応商品の開発、新規顧客開拓、原価低減を手段として継続している。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、材料や調達部品の値上げなどによる原価上昇は続いているものの、製造効率化及び固定費削減活動を推進した結果、営業利益は８億28百万円（280.0%）増加し11億24百万円となり、経常利益は７億79百万円（170.6%）増加し12億36百万円となりました。」
2025年度の売上高営業利益率５％目標自体の変更はないが、製造効率化・固定費削減の推進により、営業利益は前年同期比280.0％増の11億24百万円へ改善した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面におきましては、材料部品の高騰、電力をはじめとしたエネルギー費用の高騰など厳しい事業環境は続いておりますが、製造プロセスの効率化及び固定費の削減などの原価低減活動を継続的に進めてきた結果、営業利益は７億21百万円改善し６億51百万円、経常利益は６億77百万円増加し７億28百万円となりました。」
売上高営業利益率の2025年度５％目標自体に変更はないが、製造プロセス効率化と固定費削減により営業利益が前年同期の損失から６億51百万円へ改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、電力料をはじめとしたエネルギー高騰など厳しい事業環境は続いておりますが、製造プロセスの効率化及び固定費の削減などの原価低減活動を継続的に進めてまいりました。加えて材料高騰影響などの価格反映等を進めた結果、営業利益は４億７百万円改善し２億50百万円、経常利益は４億11百万円改善し２億97百万円となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は３億81百万円改善し１億79百万円となりました。」
売上高営業利益率の2025年度５％目標そのものの更新はないが、製造効率化、固定費削減、価格反映により営業損失から営業利益へ転じ、収益性の測定可能な改善が記載された。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、収益性を重視する観点から「売上高営業利益率」を経営指標としており、中期的な目標数値を2025年度５％とし、持続的な成長を目指して参ります。今後、市場環境の変化に順応した施策を実行し、xEV、FCVを含む新エネルギー車（NEV）対応商品の開発、既存環境対応製品を主とした熱交換器製品の新規顧客開拓による売上高の拡大、当社グループで連携した原価低減活動を推進し、持続的な成長の実現に向けて取り組んでまいります。」
従来は中長期的な目標数値を外部公表していなかったが、2025年度の売上高営業利益率５％という期限付き数値目標を明示し、NEV対応商品開発、新規顧客開拓、原価低減を手段として示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面におきましては、光熱費の高騰やアルミ・鋼材市況及び物流費の高止まり、部品供給不足を理由とした生産調整の広がりによる生産効率の悪化に伴うコスト上昇はあるものの、効率的な生産と原価低減活動等により、営業利益は、前年同四半期に比べ３億54百万円改善し２億95百万円、経常利益は、前年同四半期に比べ３億99百万円（691.4％）改善し４億57百万円となりました。」
前年同四半期の営業損失から営業利益２億95百万円へ改善し、収益性は一時的に回復した。原価低減活動等の施策と改善額が明示されている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、継続的に原価低減・合理化活動を実施してきた一方で、光熱費の高騰やアルミ・鋼材市況及び物流費の高止まり、部品供給不足を理由とした生産調整の広がりによる生産効率の悪化に伴うコスト上昇により、営業損益は、前年同四半期に比べ94百万円悪化し69百万円の損失」
前年同四半期の営業利益24百万円から、当四半期累計期間は営業損失69百万円へ転じ、収益性が悪化した。原価低減・合理化活動を継続しているが、コスト上昇等が上回ったと記載されている。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、継続的に原価低減・合理化活動を実施してきた一方で、アルミ・鋼材の市況や光熱費の高止まりからくるコスト上昇、部品供給不足を理由とした生産調整の広がりによる生産効率の悪化により、営業損失は１億57百万円（前年同期は１億76百万円の営業利益）」
前年同期の営業利益１億76百万円から当四半期は営業損失１億57百万円へ転じ、収益性が悪化した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「営業損失は58百万円（前年同期は２億37百万円の営業損失）」
前年同期比では営業損失が縮小したものの、第２四半期連結累計期間の営業利益24百万円から第３四半期連結累計期間は営業損失へ転じ、黒字化が継続しなかった。 - FY2022-Q2営業利益の黒字化継続と利益幅の縮小有価証券報告書
「利益面におきましては、原価低減活動・社内合理化活動を徹底しているものの、アルミ・鋼材の市況の高止まりからくるコスト圧力、海外貨物輸送費の高騰の影響が続き、営業利益は24百万円（前年同期は４億69百万円の営業損失）」
当第２四半期連結累計期間の営業利益は24百万円となり、前年同期の営業損失から黒字に転じた。一方、原材料価格や輸送費の影響が続き、利益幅は限定的である。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面におきましては、アルミ・鋼材の市況の高止まりからくるコスト圧力の影響が続いているものの、売上の回復、原価低減活動・社内合理化活動の徹底等により、営業利益は１億76百万円（前年同期は３億61百万円の営業損失）となりました。」
収益性を重視する経営指標に関連して、前年同期の営業損失から営業利益176百万円へ転じた。 - FY2021-Q3悪化有価証券報告書
「利益面におきましては、売上の回復、原価低減活動により改善しているものの、上期における売上高の減少による限界利益の減少、藤沢工場における中・長期的な設備新鋭化に係る費用、当社における繰延税金資産の回収可能性の見直しによる法人税等調整額の計上等により、営業損失は２億37百万円（前年同期は営業利益４億49百万円）」
売上高営業利益率そのものの数値は記載していないが、前年同期の営業利益４億49百万円から当四半期累計期間は営業損失２億37百万円となったことを開示している。 - FY2020目標数値非公表と実績開示有価証券報告書
「当社グループは、収益性を重視する観点から「売上高営業利益率」を経営指標としており、中長期的な目標数値を外部公表しておりませんが、持続的な成長を目標としております。当連結会計年度における「売上高営業利益率」は、2.5％（前年同期比 2.3％悪化）となりました。」
売上高営業利益率を経営指標とする方針を維持しつつ、中長期的な目標数値は外部公表していないことと、当年度実績2.5％を明示した。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、収益性を重視する観点から「売上高営業利益率」を経営指標としております。」
収益性を測る経営指標として売上高営業利益率を初めて明示しているが、具体的な目標値や期限は示していない。