中国建機部品・鉱山用ホイール事業の再建
FY2016に初出。12回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q1。直近の記載はFY2022-Q3。
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- FY2022-Q3前進有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、商用車用ホイールや建設機械用足回り部品を中心に販売数量が増加したため、売上高は120,042百万円（前年同期比23.0％増）、営業利益は3,815百万円（前年同期 営業損失787百万円）となりました。」
自動車・産業機械部品事業で商用車用ホイール・建設機械用足回り部品の販売数量が増加し、売上高が23.0％増、営業損益が損失から営業利益に転じた。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「このような環境下、当社グループは、自動車用ホイールや建設機械用足回り部品を中心に販売数量が増加したため、売上高は37,831百万円（前年同期比35.5％増）、営業利益は979百万円（前年同期 営業損失1,826百万円）となりました。」
自動車用ホイール・建設機械用足回り部品の販売数量増加により、自動車・産業機械部品事業は前年同期の営業損失から営業利益に転じた。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「このような環境を受けて、当社グループは、建設機械用足回り部品や鉱山向け超大型ホイール等の需要を着実に捕捉したことに加え、リンテックス株式会社及び旭テック株式会社の新規連結効果等により、売上高は858億４千５百万円（前年同期比29.6％増）となりました。また、材料である鋼材の価格上昇や旭テック株式会社の買収に係る一時費用の発生があったものの、営業利益については36億５千２百万円（前年同期比13.9％増）となりました。」
建設機械・鉱山向け製品の需要捕捉に加え、リンテックス・旭テックの新規連結効果も寄与し、売上高は29.6％増、営業利益は13.9％増となった。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「このような環境を受けて、当社グループは、建設機械用足回り部品や鉱山向け超大型ホイール等の販売数量が増加したことに加え、本年２月に完全子会社化したリンテックス株式会社の新規連結効果もあり、売上高は399億１千万円（前年同期比21.6％増）となりました。さらに、販売数量の増加に伴う固定費の増加を抑制するとともに、コスト改善にも努めた結果、営業利益は21億８千５百万円（前年同期比24.1％増）となりました。」
建設機械用足回り部品・鉱山向け超大型ホイールの販売数量増加、固定費増加抑制、コスト改善およびリンテックス新規連結効果により、売上高・営業利益が増加した。 - FY2018前進有価証券報告書
「このような環境を受けて、当社グループは、建設機械用足回り部品や鉱山向け超大型ホイール等の販売数量が増加したため、売上高は1,427億９千万円（前期比10.1％増）となりました。また、固定費を抑制して、販売数量の増加に対応するとともに、コスト改善にも努めた結果、営業利益は84億３千３百万円（前期比29.2％増）となりました。」
建設機械・鉱山向け製品の販売数量増加、固定費抑制、コスト改善により、通期の営業利益が前年同期比29.2％増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「このような環境を受けて、当社グループは、建設機械用足回り部品や鉱山向け超大型ホイール等の販売数量が増加いたしました。その結果、売上高は1,062億２千４百万円（前年同期比14.1％増）となりました。また、生産体制の見直しによる労務費の増加抑制やコスト改善による効果に加えて、為替変動の影響もあり、営業利益は64億１千万円（前年同期比42.0％増）となりました。」
建設機械・鉱山向け製品の販売数量が増加し、生産体制見直し、労務費抑制、コスト改善により営業利益は前年同期比42.0％増となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「このような環境を受けて、当社グループは、建設機械用足回り部品や鉱山向け超大型ホイール等の販売数量が増加したため、売上高は662億４千４百万円（前年同期比11.0％増）となりました。また、労務費の増加を抑制して販売数量の増加に対応するとともに、コスト改善にも努めた結果、営業利益は32億６百万円（前年同期比66.7％増）となりました。」
建設機械・鉱山向け製品の販売数量増加、労務費増加の抑制およびコスト改善により、営業利益が前年同期比66.7％増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「このような環境を受けて、当社グループは、建設機械用足回り部品や鉱山向け超大型ホイールを中心に販売数量が増加したため、売上高は328億２千３百万円（前年同期比9.8％増）となりました。また、柔軟な生産体制の見直しにより固定費を抑制する等、コスト改善にも努めた結果、営業利益は17億６千万円（前年同期比191.9％増）となりました。」
建設機械・鉱山向け製品の販売数量増加と柔軟な生産体制見直しによる固定費抑制が進み、自動車・産業機械部品事業の営業利益が前年同期比191.9％増となった。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「一方、中国の生産拠点の集約やコスト改善の効果により、営業利益は45億１千４百万円（前年同期比28.2％増）となりました。」
中国の生産拠点集約・コスト改善の効果が継続し、自動車・産業機械部品事業の営業利益が前年同期比28.2％増となった。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「一方、中国の生産拠点の集約やコスト改善の効果により、営業利益は19億２千４百万円（前年同期比4.0％増）となりました。」
中国の生産拠点集約・コスト改善の効果が続き、自動車・産業機械部品事業の営業利益が前年同期比4.0％増となった。 - FY2017-Q1前進有価証券報告書
「一方、中国の生産拠点の集約による効果等があり、営業利益は６億３百万円（前年同期比2.5％増）となりました。」
中国の生産拠点集約の効果が業績に現れ、自動車・産業機械部品事業の営業利益が前年同期比2.5％増となった。 - FY2016初出有価証券報告書
「需要に応じた生産体制の構築や生産性の向上、省エネ等のコスト改善、さらに、中国建機部品事業及び鉱山用ホイール事業の再建に取り組んでまいりました。」
需要減少に対応し、生産体制・生産性・コスト改善と中国事業再建を進めた。