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ユタカ技研(7229)・事実日本・北米受注増、中国受注減直近の決算(2026-05-12)では「その他」

国内外市場における顧客受注の拡大

FY2017-Q1に初出。35回の記載のうち12回が「再掲」。直近の記載は2026-05-12。

35記載
11年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017-Q1 – FY2020-Q32016: 220162017: 420172018: 420182019: 420192020: 420202021: 420212022: 320222023: 420232024: 320242025: 220252026: 1
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国内外の顧客基盤拡大による受注成長6社が書いているテーマ・逆風0社・追い風6社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。

直近の記載が「その他」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-05-12その他決算

    「当社グループに関係する自動車業界においては、電動化の進展に伴う市場構造の変化が続く中、EVに加えHEVやPHEVを含む多様な電動車両への需要が拡大する一方、主要国間の貿易摩擦や地政学的リスク、エネルギー価格の変動などを背景に、事業環境の先行きには引き続き不透明感が残っております。」

    電動車両需要の拡大と、顧客からの受注減が同時に記載され、受注環境の地域・製品構成の変化が示された。
  2. FY2026-H1日本・北米受注増、中国受注減有価証券報告書

    「(日本)売上収益は主に顧客からの受注増により増加、/(北米)顧客からの受注増はあったものの、為替変動による円高影響により売上収益は減少、/(中国)為替変動による円高影響に加え、顧客からの受注減により、」

    日本・北米では顧客からの受注増が記載される一方、中国では受注減が記載され、地域別の受注動向が分化している。
  3. FY2025悪化有価証券報告書

    「合計 175,925 △19.7 15,671 △17.3」

    年間受注高は1,759億25百万円で前年同期比19.7%減、受注残高は156億71百万円で同17.3%減となった。特に中国の受注高は同51.7%減、受注残高は同53.4%減となり、顧客受注の縮小が継続している。
  4. FY2025-H1悪化有価証券報告書

    「合計 87,084 △21.9 17,518 △25.8」

    受注高は前年同期比21.9%減、受注残高は同25.8%減となった。日本・北米では受注高が増加した一方、中国では受注高が58.5%減、受注残高が62.3%減となり、全体の受注減を中国が大きく押し下げている。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「受注高(百万円)合計 219,215 4.9 受注残高(百万円)合計 18,959 18.5」

    FY2024の受注高は前年同期比4.9%増、受注残高は同18.5%増となり、前年の受注残高縮小から増加へ転じた。中国では受注高が減少した一方、日本・北米・アジア・その他で増加した。
  6. FY2024-Q3受注高増加・受注残高縮小有価証券報告書

    「合計 169,261 8.5 19,317 △6.6」

    受注高は前年同期比8.5%増の1,692億61百万円へ増加した一方、受注残高は同6.6%減の193億17百万円となった。受注高は回復したが、受注残高の縮小は継続している。
  7. FY2024-Q2悪化有価証券報告書

    「合計 111,532 0.0 23,616 △14.5」

    受注高は前年同期比0.0%と横ばいにとどまり、受注残高は同14.5%減少した。日本・アジア・その他では受注高が増加した一方、中国では受注高・受注残高が減少し、受注残高の縮小が継続している。
  8. FY2024-Q1受注高増加も受注残高縮小が継続有価証券報告書

    「合計 50,698 8.8 18,450 △27.2」

    受注高は前年同期比8.8%増となった一方、受注残高は同27.2%減となった。アジア・北米・日本・その他では受注高が増加したが、中国は受注高10.3%減、受注残高44.3%減となり、地域差と受注残高縮小が継続している。
  9. FY2023年間受注減・受注残高縮小と地域差継続有価証券報告書

    「合計 208,962 △0.8 16,004 △36.1」

    年間受注高は前年同期比0.8%減、受注残高は同36.1%減となった。北米・アジアは受注高が増加した一方、中国・その他は大幅に減少し、地域差が継続している。
  10. FY2023-Q3悪化有価証券報告書

    「合計 155,950 2.1 20,691 △25.5」

    受注高は前年同期比2.1%増となった一方、受注残高は同25.5%減となった。中国の受注高は22.6%減、受注残高は46.9%減となり、全体の受注残高が減少している。
  11. FY2023-Q2前進有価証券報告書

    「合計 111,488 18.9 27,637 15.3」

    受注高は前年同期比18.9%増、受注残高は同15.3%増となった。北米・日本・アジアでは受注高が増加した一方、中国・その他は減少しており、地域差は継続している。
  12. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「合計 46,603 △11.7 25,340 △1.2」

    受注高は前年同期比11.7%減、受注残高は同1.2%減となった。北米・アジアでは受注高が増加した一方、中国・その他では大幅に減少し、地域差が継続している。
  13. FY2022-Q3全体受注微増・受注残高増加と地域差継続有価証券報告書

    「合計 152,726 1.2 27,774 28.1」

    受注高は前年同期比1.2%増にとどまる一方、受注残高は同28.1%増となった。アジアは受注高57.9%増、中国は4.2%増となったが、日本、北米、その他は減少し、地域差が継続している。
  14. FY2022-Q2全体受注微増・地域差継続有価証券報告書

    「合計 93,746 1.4 23,962 25.6」

    受注高は前年同期比1.4%増、受注残高は同25.6%増となった。アジアは受注高86.4%増、中国は3.3%増となった一方、日本は10.7%減、北米は21.1%減であり、地域別の受注動向の差が継続している。
  15. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「受注高(百万円)合計 52,790 30.0 受注残高(百万円)合計 25,656 31.3」

    受注高は前年同期比30.0%増、受注残高は同31.3%増となった。半導体不足による受注減がある一方、新型コロナウイルス感染症からの回復による受注増が全体を押し上げている。
  16. FY2021前進有価証券報告書

    「受注高は、合計191,954百万円(前年同期比20.6%増)となりました。中国は117,211百万円(前年同期比101.4%増)となった一方、日本、北米、アジア、その他は前年同期を下回りました。」

    年間受注高は増加したが、中国の受注増が全体を牽引し、他地域では受注減が続く地域別の二極化が明確になった。
  17. FY2021-Q3前進有価証券報告書

    「中国における顧客からの受注増による増収効果があり、」

    受注高は合計1,509億27百万円で前年同期比15.9%増、受注残高は216億81百万円で同30.6%増となった。中国の受注高は同88.9%増、受注残高は同128.7%増となる一方、日本・北米・アジア・その他は減少しており、中国中心の受注増が一段と明確になった。
  18. FY2021-Q2中国中心に全体受注増へ転換有価証券報告書

    「中国における顧客からの受注増による増収効果があったものの、新型コロナウイルス感染症拡大に伴う顧客からの受注減による減収影響があり、」

    地域差は大きいものの、受注高合計は924億20百万円で前年同期比4.8%増となった。中国は同73.3%増、受注残高も同60.5%増となる一方、日本・北米・アジア・その他は受注高が減少している。
  19. FY2021-Q1悪化有価証券報告書

    「合計 40,614 △11.8 19,534 3.3/中国 25,636 48.2 10,369 44.1」

    全体の受注高は前年同期比11.8%減となった一方、中国では48.2%増となった。国内、北米、アジア、その他では受注高が減少しており、顧客受注の悪化が地域全体に広がっている。
  20. FY2020悪化有価証券報告書

    「当連結会計年度において、受注高及び受注残高に著しい変動がありました。」

    年間受注高は1,591億79百万円、前年同期比13.1%減となった。日本、北米、アジア、中国、その他の全セグメントで受注高が前年同期を下回り、従来の地域別の増減から全体的な受注減へ広がっている。
  21. FY2020-Q3日本・中国受注減、インドネシア受注増有価証券報告書

    「日本及び中国における顧客からの受注減影響及び競合による利益低下や経費負担増、英国で労使協議が合意したことにより、解雇給付に伴うリストラクチャリング費用13億5千7百万円の計上があり、/インドネシアにおいて顧客からの受注増による増収効果があったものの、タイ、インドにおいて顧客からの受注減による減収影響があり、」

    国内・中国では顧客からの受注減が記載される一方、インドネシアでは受注増による増収効果が記載され、地域別の受注動向が分化している。
  22. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「中国における顧客からの受注減影響及び競合による利益低下や経費負担増があったものの、北米の効率改善効果及びメキシコでの顧客からの受注増により、当第2四半期連結累計期間の売上収益は、876億7百万円(前年同期比3.1%減)」

    顧客受注は中国および米国で減少した一方、メキシコでは増加した。全体としては受注減影響が継続している。
  23. FY2020-Q1受注増から受注減へ転換有価証券報告書

    「この様な環境の中、当社グループは、海外市場における顧客からの受注減影響に加え、競合による利益低下や経費負担増により、当第1四半期連結累計期間の売上収益は、443億1千1百万円(前年同期比4.6%減)」

    これまで業績のプラス要因として記載されていた国内外顧客からの受注増が、当四半期は海外市場を中心とする受注減による減収要因として記載されている。
  24. FY2019再掲有価証券報告書

    「この増加の主な要因は、国内及び海外市場における顧客からの受注増加したことによるものであります。」

    国内外市場の顧客からの受注増加を売上収益の増加要因として記載している。一方、中国・その他地域では受注減も記載されている。
  25. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「この様な環境の中、当社グループは、国内及び海外市場における顧客からの受注増加があったものの、中国及びアジア地域における競合の拡大による利益低下や経費負担増に加え北米の体質改善費用の発生等もあり、」

    国内外市場における顧客からの受注増加を、競合拡大等によるマイナス要因と併記しつつ、引き続き業績要因として記載している。
  26. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「この様な環境の中、当社グループは、競合の拡大等による利益の低下があったものの、国内及び海外市場における顧客からの受注増加や、北米の効率改善効果により、当第2四半期連結累計期間の売上収益は、904億3千万円(前年同期比7.1%増)」

    国内外市場における顧客からの受注増加を、北米の効率改善効果とともに業績のプラス要因として継続して記載している。
  27. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「競合の拡大等による利益率の低下があったものの、国内及び海外市場における顧客からの受注増加や、北米の利益改善により、当第1四半期連結累計期間の売上収益は、464億4千4百万円(前年同期比12.3%増)」

    国内外の顧客からの受注増加を連結業績のプラス要因として引き続き記載している。
  28. FY2018再掲有価証券報告書

    「当社グループは、国内及び海外市場における顧客からの受注増加や合理化効果、円安効果等のプラス要素はあったものの、」

    国内外の顧客からの受注増加を業績のプラス要素として引き続き記載している。
  29. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「この様な環境の中、当社グループは、国内及び海外市場における顧客からの受注増加や、合理化効果、円安効果等のプラス要素はあったものの、」

    国内外市場における顧客からの受注増加を、引き続き業績のプラス要素として記載している。
  30. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「国内及び海外市場における顧客からの受注増加や、合理化効果等のプラス要素はあったものの、」

    国内外市場の顧客からの受注増加を引き続き業績のプラス要素として記載している。
  31. FY2018-Q1再掲有価証券報告書

    「このような環境のなか、当社グループは、国内及び海外市場における顧客からの受注増や、合理化効果等のプラス要素はあったものの、」

    国内外市場の顧客からの受注増を引き続き業績のプラス要素として記載している。
  32. FY2017再掲有価証券報告書

    「当社グループは、海外市場における顧客からの堅調な受注に加え、合理化効果等のプラス要素はあったものの、」

    海外顧客からの堅調な受注を業績のプラス要素として再掲している。地域別の受注高は中国・その他で増加した一方、北米などでは減少している。
  33. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「このような環境のなか、当社グループは、海外市場における顧客からの堅調な受注に加え、合理化効果等のプラス要素はあったものの、競合による影響や経費負担増、為替相場が円高に推移したことにより、」

    海外市場の顧客受注を引き続き業績のプラス要素として記載している。アジア・中国では受注増による増収効果がある一方、その他地域では受注減も記載されている。
  34. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「当社グループは、国内及び海外市場における顧客からの受注増加や、合理化効果等のプラス要素はあったものの、」

    国内外の顧客からの受注増加を引き続き業績のプラス要素として記載している。
  35. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「国内及び海外市場における顧客からの受注増加や、合理化効果等のプラス要素はあったものの、」

    全体業績および日本・北米・アジア・中国の各セグメントで、顧客からの受注増加が言及されている。
一緒に動いた変遷

「受注減・競争圧力等による連結減収減益」は、この変遷が動いた35回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

877755★123456
  1. ★この変遷
  2. 1受注減・競争圧力等による連結減収減益8回
  3. 2景気減速・自然災害・資源価格・地政学要因による先行き不透明感7回
  4. 3中国における競争激化と収益圧力7回
  5. 4北米子会社の生産効率・収益性改善7回
  6. 5営業債権増加に伴う営業キャッシュ・フロー減少5回
  7. 6インドネシア事業・タイ新工場の立上げと生産移管5回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
ユタカ技研の次の決算プレビューはまだありません。 直近でこの変遷が動いたのは2026-05-12の決算で、「その他」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
国内外市場における顧客受注の拡大|ユタカ技研(7229)の変遷 | Komori