新型コロナウイルス感染症による事業活動・収益への影響
FY2020-Q1に初出。15回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「今後も新型コロナウイルス感染症に関わらず、各種感染症等により出荷・荷受関係者に感染が広がった場合には、商品出荷業務の遅延による販売機会損失が発生し、売上高の減少が一定期間続く可能性があります。」
新型コロナの行動制限解除後も、各種感染症による出荷遅延・販売機会損失のリスクを残存リスクとして継続記載している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「今後も新型コロナに関わらず、各種感染症等により出荷・荷受関係者に感染が広がった場合には、商品出荷業務の遅延による販売機会損失が発生し、売上高の減少が一定期間続く可能性があります。」
新型コロナウイルスの行動制限は解除された一方、各種感染症による出荷・荷受関係者への感染、出荷遅延、販売機会損失のリスクを残存リスクとして明示している。 - FY2023対処有価証券報告書
「現在、新型コロナウイルス感染症は、2023年５月より「５類感染症」に分類され、行動制限が解除されました。」
新型コロナウイルス感染症の5類移行と行動制限解除により、感染症に伴う事業活動上の制約は従来より緩和された。ただし、各種感染症による出荷遅延リスクは引き続き記載している。 - FY2023-Q2対処有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の行動制限解除以降、観光業や飲食業の人流や消費の増加を受けた緩やかな景気回復が続く状況となりました。」
新型コロナウイルス感染症の行動制限解除後、人流・消費の増加を受けた景気回復が続いていると説明している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、行動制限の解除による人流の増加と共に景気の緩やかな回復傾向が続く状況となりました。」
行動制限が解除され、人流の増加と景気の緩やかな回復が示されており、感染症による活動制限の影響は従来より緩和する方向にある。 - FY2022対処有価証券報告書
「その後約３年間続いた新型コロナウイルスへの対応は正常な社会活動に向けて大きく変わりはじめ、強い追い風は落ち着き始めておりますが、ワークライフバランスを基軸とした環境変化の流れと拡大した二輪車市場は当社にとってプラス要因であると考えております。」
新型コロナウイルスへの対応が正常な社会活動へ移行し、感染症による事業環境上の制約は緩和方向と説明している。ただし、需要の強い追い風も落ち着き始めている。 - FY2022-Q3対処有価証券報告書
「二輪車部品用品店では一時のピークからは来店客数に落ち着きが見え始めるなど、新型コロナに関する行動制限の緩和や旅行補助の施策等による環境の変化を感じる状況となりました。」
新型コロナに関する行動制限の緩和が事業環境の変化として記載され、感染症による活動制限の影響は従来より緩和する方向が示されている。ただし来店客数は一時のピークから落ち着きが見え始めている。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、円安の進行や原材料不足等による物価の上昇、新型コロナウイルス感染症の増加など、先行きの不安や不透明感が続く状況となりました。」
新型コロナウイルス感染症の増加が続く事業環境要因として記載されているが、事業等のリスクについて重要な変更はないとされている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染対策としてのワクチン接種の推進や基本的感染対策の浸透により、国民生活も比較的落ち着きが見られた一方」
ワクチン接種や基本的感染対策による生活面の落ち着きに触れつつ、感染症を含む前事業年度記載の事業等リスクに重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症による緊急事態宣言等の発出が繰り返され、経済活動においても不安定な状況が続きました。」
緊急事態宣言等による感染症の事業環境への影響が継続していると説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の影響が続き、感染者が増加した地域では再び緊急事態宣言等が発令される不安定な状況となりました。」
感染症の影響と一部地域での緊急事態宣言等は継続しているが、当四半期は全セグメントで売上高・利益が前年同期を上回ったと説明している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、年初から首都圏に緊急事態宣言が発令されるなど引き続き新型コロナウイルス感染症の影響が続く状況となりました。」
緊急事態宣言の発令など感染症の影響は継続しているが、当四半期は全セグメントで売上高・利益が前年同期を上回ったと説明している。 - FY2020-Q3対処有価証券報告書
「当社グループにおいても、４月には外出自粛等の影響による売上減少が生じたものの、５月以降からは売上が回復し、６月以降は予想を上回る推移が継続しました。」
感染症による4月の売上減少後、5月以降に回復し、6月以降は予想を上回る推移となったため、短期的な業績影響は前四半期より緩和している。一方、長期化時の影響可能性は引き続き記載されている。 - FY2020-Q2４月減収後の５月以降回復と長期化リスクの継続有価証券報告書
「当社グループにおいても、４月には一時的に新型コロナウイルス感染症拡大による売上減少が生じたものの、５月以降からは前述したバイクニーズの高まりにより、売上が回復し、結果、第２四半期累計期間としては当初の予定通りの売上推移となりました。」
新型コロナウイルス感染症による4月の売上減少が実際に発生した一方、5月以降はバイクニーズの高まりにより売上が回復し、四半期累計では当初予定どおりの推移となった。リスク項目では、影響が長期化した場合の業績・財務状況への影響可能性も引き続き記載している。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「しかしながら、３月から徐々に新型コロナウイルス感染症拡大により、不要不急の外出自粛要請や店舗営業時間短縮等の影響が二輪車業界にも広がりはじめ、毎年恒例の東京モーターサイクルショーをはじめとする重要なイベントが軒並み中止となり、先行きの不安感と不透明感が強く立ち込める状況となりました。」
新型コロナウイルス感染症について、事業活動・収益確保に影響する可能性をリスク項目で明示するとともに、外出自粛、店舗営業時間短縮、重要イベント中止などの影響が実際に二輪車業界へ広がり始めたと記載している。