Komori
デイトナ(7228)・事実前進

Web通販業者向け販売の伸長

FY2016-Q2に初出。20回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載はFY2025。

20記載
11年にわたる
0うち適時開示
Xで共有
動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q3 – FY2021-Q3前進FY2022 – FY20232016: 220162017: 320172018: 220182019: 320192020: 320202021: 320212022: 020222023: 120232024: 120242025: 120252026: 1
同じテーマの他社
Amazon Japan向け販売の伸長・集中2社が書いているテーマ・逆風1社・追い風1社

直近の記載が「前進」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2025前進有価証券報告書

    「アマゾンジャパン合同会社 2,324,256 16.0 2,593,449 18.0」

    アマゾンジャパン合同会社向け販売高は2,324,256千円・構成比16.0%から2,593,449千円・18.0%へ増加し、Web系販売先の重要性が高まった。
  2. FY2024主要Web販売先の販売高減少有価証券報告書

    「アマゾンジャパン合同会社 2,342,486 16.8 2,324,256 16.0」

    アマゾンジャパン合同会社向け販売高は前期の2,342,486千円、総販売実績の16.8%から、当期は2,324,256千円、16.0%へ減少した。Web系販売先の重要性は引き続き大きいが、構成比は低下している。
  3. FY2023前進有価証券報告書

    「アマゾンジャパン合同会社 1,730,691 11.9 2,342,486 16.8」

    アマゾンジャパン合同会社への販売高が前期の1,730,691千円、総販売実績の11.9%から、当期は2,342,486千円、16.8%へ増加し、Web系販売先の重要性が高まっている。
  4. FY2022前進有価証券報告書

    「アマゾンジャパン合同会社 1,730,691 11.9」

    アマゾンジャパン合同会社への販売高が1,730,691千円となり、総販売実績の11.9%を占める主要販売先として開示された。
  5. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「㈱ダートフリークが運営するオフロード専門店のダートバイクプラス事業においても、実店舗・インターネット販売共に前年同四半期を上回りました。」

    ダートフリークのインターネット販売が実店舗販売とともに前年同期を上回る状況が継続している。
  6. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「㈱ダートフリークが運営するオフロード専門店のダートバイクプラス事業においても、実店舗・インターネット販売共に前年同四半期を上回りました。」

    ダートフリークのインターネット販売が実店舗販売とともに前年同期を上回り、オンライン販売の前年超過が継続している。
  7. FY2021-Q1オンライン販売が前年超過有価証券報告書

    「また㈱ダートフリークのインターネットによるオンライン販売も前年同四半期を上回る順調な推移となった結果」

    前年まで記載されていた決済制限の影響下での売上減少から、ダートフリークのオンライン販売が前年同期を上回る状況へ変化している。
  8. FY2020-Q3決済制限継続下でオンライン販売が回復有価証券報告書

    「また、㈱ダートフリーク小売部門では、第2四半期連結累計期間に引き続き、決済セキュリティの安全を確保するまでの間、クレジットカード決済を停止し代引き決済によっておりますが、5月以降は売上、利益ともに回復傾向となりました。」

    クレジットカード決済停止・代引き決済への限定は継続しているが、5月以降はオンライン販売を含む小売部門の売上・利益が回復傾向となっている。
  9. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「㈱ダートフリーク小売部門では、第1四半期に引き続き、決済セキュリティの安全を確保するまでの間、クレジットカード決済を停止し代引き決済によっておりますが、そうした影響等により前年同四半期を下回る売上高となりました。」

    ダートフリーク小売部門では、第1四半期に続いてクレジットカード決済を停止し、代引き決済に限定する状態と売上減少が継続している。
  10. FY2020-Q1決済制限により子会社オンライン売上減少有価証券報告書

    「㈱ダートフリーク小売部門においては、オンラインストアでの通信販売のうち、カード決済を停止し代引決済のみとしたこと等により、前年同四半期を下回る売上高となりました。」

    グループ内オンライン販売について、カード決済の停止と代引決済への限定により、ダートフリーク小売部門の売上高が前年同四半期を下回った。
  11. FY2019-Q2グループ内通販売上の前年割れ有価証券報告書

    「㈱プラスでは、売上高は前年同四半期を下回りましたが」

    インターネット販売を担う㈱プラスの売上高が、これまでの伸長・前年並みの記載から、当四半期は前年同四半期を下回る状況となっている。
  12. FY2019-Q1グループ内インターネット販売は前年並み有価証券報告書

    「㈱プラスの売上高は前年同四半期並みの推移となり」

    インターネット販売を担う㈱プラスは、これまでの売上伸長の記載から、当四半期は前年同四半期並みの推移へ変化している。
  13. FY2018再掲有価証券報告書

    「㈱プラスもほぼ目標どおりの順調な推移となりました。」

    インターネット通信販売を担うプラスが、ほぼ目標どおり順調に推移したと引き続き説明している。
  14. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「㈱プラスも目標を上回る順調な推移を継続し」

    グループ内のインターネット販売を担うプラスが、目標を上回る順調な推移を継続している。
  15. FY2018-Q1外部Web通販向け販売からグループ内インターネット販売へ展開有価証券報告書

    「小売事業は、従前からバイク用部品用品小売店舗等を展開する㈱ライダーズ・サポート・カンパニーと当第1四半期連結累計期間からは、主に㈱ダートフリークの商品をインターネットで販売する㈱プラスが加わりました。」

    Webを通じた販売のテーマが、従来のWeb通販業者向け販売の伸長から、グループ会社プラスによるインターネット販売の取り込みへと展開している。
  16. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「用品小売事業は引き続き近隣競合店出店による客数の減少やWeb通販の伸長など厳しい状況が続いております。」

    Web通販の伸長が、小売事業にとって引き続き厳しい競争要因として記載されている。
  17. FY2017-Q1再定義有価証券報告書

    「用品小売事業は近隣競合店出店による客数の減少を受け、加えてWeb通販の伸長など厳しい状況が続いております。」

    Web通販の伸長は従来の販売伸長要因としてだけでなく、小売事業における競争環境の厳しさとして記載されている。
  18. FY2016再掲有価証券報告書

    「販路ではWeb通販系の取引先への販売が引き続き伸長しました。」

    Web通販系取引先向け販売の伸長が年間業績の説明でも引き続き記載されている。
  19. FY2016-Q3再掲有価証券報告書

    「販路ではWeb通販業者向けへの販売が引き続き伸長しております。」

    Web通販業者向け販売の伸長が引き続き記載されている。
  20. FY2016-Q2初出有価証券報告書

    「また、販路では引き続きWeb通販業者向けへの販売は大きく伸長しておりますが、既存卸商への出荷も増加傾向が見られました。」

    Web通販業者向け販売の伸長が継続し、既存卸商への出荷にも増加傾向があると記載している。
一緒に動いた変遷

「日射量減少による太陽光発電事業の売上低下」は、この変遷が動いた20回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

433333★123456
  1. ★この変遷
  2. 1日射量減少による太陽光発電事業の売上低下4回
  3. 2アジア拠点における補修・消耗品出荷の回復3回
  4. 3普通株式への配当実施3回
  5. 4純資産・自己資本比率の増加3回
  6. 5欧米・アジア圏における海外販路の開拓3回
  7. 6複数事業主制度の年金財政上の積立不足3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
デイトナの次の決算プレビューはまだありません。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
Web通販業者向け販売の伸長|デイトナ(7228)の変遷 | Komori