本田技研工業グループへの販売依存
FY2016に初出。24回の記載のうち14回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載は2026-11-10。
武蔵精密工業がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。
- 2026-11-10悪化決算
「本田技研工業株式会社及びその関係会社 11,511 49,116 28,756 2,178 0 91,563」
Hondaグループ向け売上高が91,563百万円となり、連結売上高175,992百万円に占める割合は約52.0％で、前年同期の約50.5％から集中度が上昇している。 - FY2027-H1悪化有価証券報告書
「本田技研工業株式会社及びその関係会社 11,511 49,116 28,756 2,178 0 91,563」
ホンダグループ向け売上高は91,563百万円で、連結売上高175,992百万円に占める割合は約52.0％となる。前年同期の約50.5％から販売先集中度が上昇している。 - FY2026悪化有価証券報告書
「2026年3月期では、主要な取引先であるホンダグループへの売上高比率は約51％でした。」
Hondaグループへの売上高比率が前年度の約50％から約51％へ上昇し、販売先集中度が高まっている。 - FY2026-H1悪化有価証券報告書
「本田技研工業株式会社及びその関係会社 10,497 43,513 26,691 4,399 4 85,107」
当中間連結会計期間のホンダグループ向け売上高は85,107百万円で、連結売上高168,545百万円に占める割合は約50.5％となった。前年同期の約49.0％から販売先集中度が上昇している。 - FY2025悪化有価証券報告書
「2025年3月期では、主要な取引先であるホンダグループへの売上高比率は約50％でした。」
Hondaグループへの売上高比率は前年度の約49％から約50％へ上昇し、販売先集中度が高まっている。 - FY2024悪化有価証券報告書
「2024年３月期は、主要な取引先であるホンダグループへの売上高比率は約49％でした。」
Hondaグループへの売上高比率は前年度の約47％から約49％へ上昇し、販売先集中度が高まっている。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「本田技研工業株式会社及びその関係会社 18,264 57,303 39,948 12,033 － 127,549」
ホンダグループ向け売上高は127,549百万円で、連結売上高257,409百万円に占める割合は約49.6％となる。前年度第3四半期累計の約45.9％から販売先集中度が上昇している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「本田技研工業株式会社及びその関係会社 11,330 36,843 26,280 7,378 － 81,832」
ホンダグループ向け売上高は81,832百万円で、連結売上高169,561百万円に占める割合は約48.3％となる。前四半期の約47.1％から販売先集中度が上昇している。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「本田技研工業株式会社及びその関係会社 5,172 17,633 12,317 3,698 － 38,821」
ホンダグループ向け売上高は38,821百万円で、連結売上高82,437百万円に占める割合は約47.1％となる。前四半期の約41.5％から販売先集中度が上昇している。 - FY2023対処有価証券報告書
「全世界での新規取引先拡大の結果、2023年３月期は、主要な取引先であるホンダグループへの売上高比率は約47％でした。」
ホンダグループへの売上高比率が前年度の約50％から約47％へ低下し、販売先集中度がさらに低下している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「本田技研工業株式会社及びその関係会社 15,227 34,457 38,457 11,741 － 99,883」
ホンダグループ向け売上高は99,883百万円で、連結売上高217,668百万円に占める割合は約45.9％となる。前四半期の約44.6％から販売先集中度が上昇している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「本田技研工業株式会社及びその関係会社 9,642 21,348 24,481 7,807 － 63,280」
ホンダグループ向け売上高は63,280百万円で、連結売上高141,851百万円に占める割合は約44.6％となる。前年度末の約50％からは低下しているが、前四半期の約41.5％からは上昇している。 - FY2023-Q1対処有価証券報告書
「本田技研工業株式会社及びその関係会社 4,171 9,268 10,335 2,779 － 26,554」
ホンダグループ向け売上高は26,554百万円で、連結売上高63,925百万円に占める割合は約41.5％となり、前年度末の約50％から低下している。 - FY2022対処有価証券報告書
「全世界での新規取引先拡大の結果、2022年３月期は、連結売上高に占めるホンダグループへの売上高比率は約50％となりました。」
Hondaグループへの売上高比率は前年度の約51％から約50％へ低下し、販売先集中度がわずかに低減した。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「本田技研工業株式会社及びその関係会社 85,928」
Hondaグループ向け売上高は85,928百万円で、連結売上高172,392百万円に占める割合は約49.8％と算定される。前回確認された約48.2％から販売先集中度がやや上昇している。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「本田技研工業株式会社及びその関係会社 5,238 9,602 8,771 4,422 － 28,035」
収益分解表におけるホンダグループ向け売上高は28,035百万円で、連結売上高58,186百万円に占める割合は約48.2％と算定され、前年度の約51％から低下している。 - FY2021対処有価証券報告書
「2021年３月期は、連結売上高に占めるホンダグループへの売上高比率は約51％へと低減してまいりました。」
Hondaグループへの売上高比率が前年度の約52％から約51％へ低下し、販売先集中度がわずかに低減した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「2020年３月期における本田技研工業株式会社及び同社子会社への売上高の連結売上高に占める販売割合は約52％（本田技研工業株式会社への割合8.2％）となっております。」
Hondaグループへの販売割合が前年度の50.2％から約52％へ上昇し、販売先集中度がやや高まった。 - FY2019対処有価証券報告書
「海外での生産拠点拡大と共に販売先も拡大してまいりましたが、2019年３月期における本田技研工業株式会社及び同社子会社への売上高の連結売上高に占める販売割合は50.2％（本田技研工業株式会社への割合8.6％）となっております。」
Hondaグループへの販売割合が前年度の52.9％から50.2％へ低下し、販売先集中度がさらに低下している。 - FY2018対処有価証券報告書
「海外での生産拠点拡大と共に販売先も拡大してまいりましたが、平成30年３月期における本田技研工業株式会社及び同社子会社への売上高の連結売上高に占める販売割合は52.9％（本田技研工業株式会社への割合9.1％）となっております。」
Hondaおよび同社子会社への販売割合が前年度の63.4％から52.9％へ低下し、販売先集中度がさらに低下している。 - FY2017対処有価証券報告書
「平成29年３月期における本田技研工業株式会社及び同社子会社への売上高の連結売上高に占める販売割合は63.4％（本田技研工業株式会社への割合11.5％）となっております。」
Hondaおよび同社子会社への販売割合が前年度の70.4％から63.4％へ低下したと記載しており、販売先集中度が低下している。 - FY2016初出有価証券報告書
「平成28年３月期における本田技研工業株式会社及び同社子会社への売上高の連結売上高に占める販売割合は70.4％（本田技研工業株式会社への割合 12.6％）となっております。従って、当社グループの業績は本田技研工業株式会社及び同社子会社の生産動向に影響を受け、その生産高が減少するような場合には業績が悪化する可能性があります。」
Hondaおよび同社子会社への販売割合を70.4％と定量化している。