第2四半期以降の主要取引先増産・受注増による収益改善
FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち15回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。11社中3社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「セグメント利益は、売上高減影響はあったものの原価低減活動の推進等により、1,791百万円（前連結会計年度比15.2％増）となりました。」
主要取引先の増産・受注増ではなく、顧客生産台数減の中で原価低減活動を通じて日本セグメント利益が15.2％増加した。 - FY2026-H1減収下で原価低減による利益改善有価証券報告書
「セグメント利益は、売上高減影響はあったものの原価低減活動の推進等により、227百万円（前年同期比25.3％増）となりました。」
日本セグメントは顧客の生産・販売台数減により減収となったが、原価低減活動の推進等により利益は前年同期比25.3％増となった。主要取引先の増産・受注増による改善とは異なる形で利益改善が記載されている。 - FY2025悪化有価証券報告書
「（日本）売上高（セグメント間売上高を含まない）は、お客様の生産・販売台数減により、61,618百万円（前連結会計年度比1.9％減）となりました。セグメント利益は、売上高減影響により、1,554百万円（前連結会計年度比24.7％減）となりました。」
日本セグメントでは顧客の生産・販売台数減により減収減益となり、前年度にみられた収益改善が後退した。 - FY2024前進有価証券報告書
「（日本）セグメント利益は、売上高増及び構造改革の効果等により、2,065百万円（前連結会計年度比217.1％増）となりました。」
日本セグメントは顧客の生産・販売台数回復、売上高増、構造改革の効果等により、利益が651百万円から2,065百万円へ改善した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「（日本）売上高（セグメント間売上高を含まない）はお客様の生産・販売台数回復に伴い、45,505百万円（前年同期比 17.1％増）となりました。セグメント利益は、売上高増及び原価低減活動の効果等により、834百万円（前年同期は404百万円のセグメント損失）と黒字転換することができました。」
顧客の生産・販売台数回復と原価低減活動の効果等により、日本セグメントは前年同期の404百万円の損失から834百万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「（日本）売上高（セグメント間売上高を含まない）はお客様の生産・販売台数回復に伴い、29,645百万円（前年同期比19.9％増）となりました。セグメント利益は、売上高増及び原価低減活動の効果等により、441百万円（前年同期は272百万円のセグメント損失）と黒字転換することができました。」
日本セグメントでは顧客の生産・販売台数回復と原価低減活動の効果により、前年同期の272百万円の損失から441百万円の利益へ転換した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「（日本）売上高（セグメント間売上高を含まない）はお客様の生産・販売台数回復に伴い、13,705百万円（前年同期比26.7％増）となりました。セグメント損失は、原材料費やエネルギー費高騰影響や高付加価値商品の売上高構成比が下がったこと等あったものの売上高増の効果等により損失額を縮小し、169百万円（前年同期は480百万円のセグメント損失）となりました。」
日本セグメントは顧客の生産・販売台数回復により増収となり、損失も前年同期の480百万円から169百万円へ縮小した。ただし黒字化には至っていない。 - FY2023悪化有価証券報告書
「セグメント利益は、原材料やエネルギー市況高騰、派遣労務費高騰に加えて新車立上げに伴うロス、売上構成に偏りが出ており特定ラインが高負荷となることで非効率が発生していること等により、651百万円（前連結会計年度比69.4％減）となりました。なお、当第４四半期連結会計期間のセグメント利益は、国内工場において工順の最適化や工程不良改善等を実施した効果があったため1,055百万円となり、当第３四半期連結会計期間のセグメント損失131百万円から改善致しました。」
第4四半期会計期間は改善したものの、通期の日本セグメント利益は前年度比69.4％減の651百万円となり、主要取引先増産・受注増による収益改善テーマは通期では後退した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「（日本）売上高（セグメント間売上高を含まない）は、38,854百万円（前年同期比1.5％増）となりました。セグメント損失は、原材料やエネルギー市況高騰、派遣労務費高騰に加えて新車立上げに伴うロスが一部で継続していること、売上構成に偏りが出ており、特定ラインが高負荷となり非効率が発生していること等により、404百万円（前年同期は992百万円のセグメント利益）となりました。」
日本セグメントは売上高が前年同期比1.5％増となった一方、前年同期の992百万円の利益から404百万円の損失へ転じ、収益改善が後退した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「（日本）売上高（セグメント間売上高を含まない）は、半導体供給不足の長期化によるお客様の生産調整等の影響により、24,730百万円（前年同期比4.3％減）となりました。セグメント損失は、売上高減及び原材料費やエネルギー費の高騰、為替影響に伴う輸入品の原価高や新車立上げにおけるロスの影響等により、272百万円（前年同期は969百万円のセグメント利益）となりました。」
日本セグメントは顧客の生産調整等により減収となり、前年同期の969百万円の利益から272百万円の損失へ転じ、収益改善が後退している。 - FY2023-Q1日本セグメントの収益改善後退有価証券報告書
「（日本）売上高（セグメント間売上高を含まない）は、半導体供給不足の長期化によるお客様の生産調整等の影響を受け、10,817百万円（前年同期比15.1％減）となりました。セグメント損失は、売上高減及び原材料市況高騰等により、480百万円（前年同期は483百万円のセグメント利益）となりました。」
日本セグメントは顧客の生産調整等により減収となり、前年同期の483百万円の利益から480百万円の損失へ転じた。 - FY2022日本セグメントの減収減益有価証券報告書
「セグメント利益は、売上高減及び原材料市況高騰の影響、加えて当連結会計年度末にかけての急速な円安に伴い海外からの輸入品の高騰影響等あり、2,128百万円（前連結会計年度比9.3％減）となりました。」
日本セグメントでは、原材料高、円安による輸入品高騰、半導体不足の影響により、利益改善が後退し前期比9.3％減となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「（日本）売上高（セグメント間売上高を含まない）は、半導体供給不足の長期化影響等により38,294百万円（前年同期比1.9％減）となりました。セグメント利益は、売上高減少に伴う利益減の影響を、ものづくり原価低減活動の推進や経費削減等により補い992百万円（前年同期比47.9％増）となりました。」
日本セグメントは半導体不足による減収となったものの、ものづくり原価低減活動と経費削減により、セグメント利益は前年同期比47.9％増の992百万円となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「（日本）売上高（セグメント間売上高を含まない）は、半導体供給不足の影響等あったものの、前年同期の新型コロナウイルス感染症に伴う影響からは回復し25,832百万円（前年同期比13.5％増）となりました。セグメント利益は、売上高増に伴う利益増及び、ものづくり原価低減活動や経費削減を推進したこと等により969百万円（前年同期は711百万円のセグメント損失）となりました。」
日本セグメントでは、顧客生産の回復、売上高増、ものづくり原価低減活動・経費削減により、前年同期の711百万円の損失から969百万円の利益へ転換した。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「（日本）売上高（セグメント間売上高を含まない）は、半導体供給不足の影響等あったものの、前年同期の新型コロナウイルス感染症に伴う影響からは回復基調にあり12,739百万円（前年同期比33.0％増）となりました。セグメント利益は、売上高増に伴う利益増また、ものづくり原価低減活動を推進したこと等により大幅に改善し483百万円（前年同期は1,008百万円のセグメント損失）となりました。」
日本セグメントでは、顧客生産の回復、売上高増、ものづくり原価低減活動により、前年同期の1,008百万円の損失から483百万円の利益へ改善した。 - FY2021減収下で日本利益水準を維持有価証券報告書
「セグメント利益は、売上高減少に伴う利益減の影響があったものの、ものづくり原価低減活動や経費削減を推進し、2,346百万円（前連結会計年度比4.7％減）と前年並みの利益水準となりました。」
顧客の生産・販売台数減により減収となったが、原価低減と経費削減により日本セグメント利益を前年並みの2,346百万円に維持した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「なお第２四半期連結累計期間のセグメント損失711百万円からは大幅に利益改善し黒字転換しております。」
日本セグメントは、第2四半期累計の711百万円の損失から第3四半期累計で670百万円の利益へ改善し、黒字転換した。顧客生産台数の回復基調も併記されている。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「なお第１四半期連結累計期間では1,008百万円のセグメント損失を計上しておりましたが、合理化推進やお客様の生産台数が回復基調にあり当第２四半期連結会計期間で黒字転換し損失幅を縮小しております。」
顧客生産台数の回復基調と合理化推進により、日本セグメントは第2四半期会計期間で黒字転換した。ただし累計では711百万円のセグメント損失が残っている。 - FY2020前進有価証券報告書
「セグメント利益は、操業減影響があったものの九州地区において投資した最新鋭設備による合理化効果、当社独自のコスト低減活動Faltec production systemの寄与が進んだこと等により、2,461百万円（前連結会計年度比63.3％増）となりました。」
日本セグメントでは、最新鋭設備とFPS活動の寄与により利益が2,461百万円、前期比63.3％増となった。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「売上高（セグメント間売上高を含まない）は、前期立ち上り新規車種の生産が当第２四半期連結累計期間を通して寄与したこと等により、33,171百万円（前年同期比1.8％増）となりました。セグメント利益は、現場改善活動が進んだことや操業増効果等により、566百万円（前年同期は30百万円のセグメント損失）となりました。」
前期立ち上がりの新規車種の生産寄与と操業増効果により、日本セグメントは増収となり、利益も前年同期の損失から566百万円へ改善した。 - FY2020-Q1顧客減産で収益悪化有価証券報告書
「（日本）売上高（セグメント間売上高を含まない）は、お客様の生産台数減の影響等により15,202百万円（前年同期比2.8％減）となりました。セグメント損失は、売上高減少の影響や第２四半期立ち上がりの新規車種の準備費用計上等により216百万円（前年同期は36百万円のセグメント損失）となりました。」
顧客の生産台数減と新規車種準備費用により、日本セグメントの損失が前年同期の36百万円から216百万円へ拡大し、収益改善は一時的に後退した。 - FY2019前進有価証券報告書
「セグメント利益は、新規車種立上げ効果等により、1,507百万円（前連結会計年度比14.2％増）となりました。」
新規車種立上げ効果により、日本セグメント利益が1,507百万円、前期比14.2％増となり、収益改善が通期で確認された。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益は、九州地区でのめっきラインの稼働準備費用の計上等があったものの、お客様の急速な減産影響からの回復や新規立ち上がり車種での操業増効果等により、501百万円（前年同期比132.3％増）となりました。」
日本セグメントでは、顧客の減産影響からの回復と新規立ち上がり車種の操業増により利益が改善し、前年同期比132.3％増となった。 - FY2019-Q2新規車種準備費用と豪雨で日本赤字継続有価証券報告書
「セグメント損失は、第２四半期立ち上がりの新規車種準備費用や西日本豪雨の影響等により、30百万円（前年同期は437百万円のセグメント利益）となりました。」
新規車種準備費用や西日本豪雨の影響により、日本セグメントは前年同期の利益から30百万円の損失となった。新商品販売増や新規車種立上げ効果による増収の一方、利益改善は進んでいない。 - FY2019-Q1増収だが新規車種準備費用で利益悪化有価証券報告書
「（日本）売上高（セグメント間売上高を含まない）は、ミリ波レーダーカバーや電装品の販売増等により、15,636百万円（前年同期比5.5％増）となりました。セグメント損失は、第２四半期立ち上がりの新規車種の準備費用等により、36百万円（前年同期は155百万円のセグメント利益）となりました。」
日本セグメントは新商品販売増で増収となったが、第2四半期立ち上がりの新規車種準備費用により前年同期の利益から36百万円の損失へ転じた。 - FY2018前進有価証券報告書
「セグメント利益は、無資格検査問題を要因とした急速な減産に伴うロスを売上高増等により補い、1,320百万円（前連結会計年度比12.8％増）となりました。」
無資格検査問題による減産ロスが発生した一方、売上高増等により日本セグメント利益は前年同期比12.8％増となった。 - FY2018-Q3無資格検査問題による収益改善の停滞有価証券報告書
「セグメント利益は、無資格検査問題の影響により主要取引先への納入が急速に減ったことによるロス等により215百万円（前年同期比47.7％減）となりました。」
主要取引先への納入急減により、日本セグメントの利益は前年同期比47.7％減となり、受注・増産を通じた収益改善は進まなかった。 - FY2017受注増は実現したが利益改善には至らず有価証券報告書
「売上高（セグメント間売上高を含まない）は、自動車外装部品類において主要取引先の下半期拡販に伴う納入増があったことや自動車整備・車検機器類の納入増等により、61,993百万円（前連結会計年度比1.6％増）となりました。 セグメント利益は、モデルチェンジに伴う新車準備費用増等の影響等により1,826百万円（同25.4％減）となりました。」
主要取引先の下半期拡販・納入増は実現したが、新車準備費用増等により日本セグメント利益は前年同期比25.4％減となった。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「日本セグメントにおいては第２四半期以降の主要取引先の増産、受注増に伴う収益改善」
第2四半期以降に、主要取引先の増産・受注増を通じた日本セグメントの収益改善を見込んでいる。