2030年までのCO2削減と再生可能エネルギー導入拡大
FY2020-Q1に初出。20回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載は2026-09-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。9社中1社が悪化側に。
直近の記載が「実績引用」なのは、ほかに0社。
- FY2026前進有価証券報告書
「CO2削減効果（kg-CO2） 8,182,895」
2030年までに最大年間66,000トンのCO2削減を目指す中、2026年3月期の太陽光発電所に係るCO2削減効果を8,182,895kg-CO2として開示した。 - FY2025前進有価証券報告書
「CO2削減効果（kg-CO2） 7,710,014」
2030年までに最大年間66,000トンのCO2削減を目指す目標を継続し、2025年3月期の太陽光発電所のCO2削減効果を7,710,014kgとして開示した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当事業を通じて、更なる再生可能エネルギーの導入及び拡大に寄与していくとの方針の下、2030年までに最大年間66,000トン（太陽光発電100MW相当）のCO2削減を目指しております。」
2030年までに最大年間66,000トンのCO2削減を目指す数値・期限付き目標と、再生可能エネルギーの導入拡大方針を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業を通じて、更なる再生可能エネルギーの導入及び拡大に寄与する方針の下、2030年までに最大年間66,000トン（太陽光発電100MW相当）のCO2削減を目指しております。」
2030年までの最大年間66,000トン削減目標を継続し、2023年度は保有太陽光発電所4サイト・パネル出力10.9MWでCO2削減効果6,000,051kgを開示した。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当事業は主に当社及びアストマックスえびの地熱株式会社が推進しており、当事業を通じて、更なる再生可能エネルギーの導入及び拡大に寄与する方針の下、2030年までに最大年間66,000トン（太陽光発電100MW相当）のCO2削減を目指しております。」
2030年までに最大年間66,000トンのCO2削減を目指す数値・期限付き目標を継続して掲げている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は当事業を通じて、更なる再生可能エネルギーの導入及び拡大に寄与する方針であり、2030年までに最大年間66,000トン（太陽光発電100MW相当）のCO2削減を目指しております。」
2030年までに最大年間66,000トンのCO2削減を目指す数値・期限付き目標と、再生可能エネルギー導入拡大方針を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当社は当事業を通じて、更なる再生可能エネルギーの導入及び拡大に寄与する方針であり、2030年までに最大年間66,000トン（太陽光発電100MW相当）のCO2削減を目指しています。」
2030年までに最大年間66,000トンのCO2削減を目指す目標と、発電所の開発・取得・発電・供給・O&Mを通じた再生可能エネルギー導入拡大方針を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社は当事業を通じて、更なる再生可能エネルギーの導入及び拡大に寄与する方針であり、2030年までに最大年間66,000トン（太陽光発電100MW相当）のCO2削減を目指しています。現時点においては、以下のとおり、継続的に再生可能エネルギー発電所の開発、取得、発電及び電気の供給（発電事業）、維持・運営管理（O&M事業）を行っております。」
2030年までに最大年間66,000トンのCO2削減を目指す目標と、発電所の開発・取得・発電・供給・O&Mを組み合わせる方針を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は当事業を通じて、更なる再生可能エネルギーの導入及び拡大に寄与する方針であり、2030年までに最大年間66,000トン（太陽光発電100MW相当）のCO2削減を目指しています。」
2030年までに最大年間66,000トンのCO2削減を目指す目標と、再生可能エネルギーの導入・拡大方針を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「わが国のエネルギー基本計画に沿って、2030年までに最大年間66,000トン（太陽光発電100MW相当）のCO2削減を目指すとともに、再生可能エネルギーの導入及び拡大に寄与する方針であり、以下のとおり、継続的に再生可能エネルギー発電所の開発、取得、発電及び電気の供給（発電事業）、維持・運営管理（O&M事業）を行っております。」
2030年までに最大年間66,000トンのCO2削減を目指す目標と、発電所の開発・取得・発電・供給・O&Mを組み合わせる方針を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「国のエネルギー基本計画に沿って、2030年までに最大年間66,000トン（太陽光発電100MW相当）のCO2削減を目指すとともに、再生可能エネルギーの導入及び拡大に寄与する方針であり、以下のとおり、継続的に再生可能エネルギー発電所の開発、取得、発電及び電気の供給（発電事業）、維持・運営管理（O&M事業）を行っております。」
2030年までに最大年間66,000トンのCO2削減を目指す数値・期限付き目標と、発電所の開発・取得・発電・供給・O&Mを組み合わせる方針を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「2030年までに最大年間66,000トン（太陽光発電100MW相当）のCO2削減を目指すとともに、再生可能エネルギーの導入及び拡大に寄与する方針」
2030年までに最大年間66,000トンのCO2削減を目指す数値・期限付き目標と、再生可能エネルギー導入拡大方針を継続している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「国のエネルギー基本計画に基づき、2030年までに最大年間66,000トン（太陽光発電100MW相当）のCO2削減を目指すとともに、再生可能エネルギーの導入及び拡大に寄与する方針」
再生可能エネルギー事業について、2030年までに最大年間66,000トンのCO2削減を目指す数値・期限付きの目標を初めて明示している。