保育品質を支える職員教育・研修
FY2020に初出。15回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-09-11。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。8社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに4社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「保育業界に向けたeラーニングによる豊富な研修コンテンツの提供」
保育業界向けのeラーニング研修コンテンツの提供を引き続き掲げている。新たな講座数などの具体的な進捗は示されていない。 - FY2025再掲有価証券報告書
「さらに、研修事業においてオンライン研修のサブスクリプションサービスの展開により、保育業界全体の質の向上にも貢献してまいります。」
オンライン研修のサブスクリプションサービスを通じて保育業界全体の質向上を図る方針を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「保育業界に向けたeラーニングによる豊富な研修コンテンツの提供」
保育業界向けのeラーニング研修コンテンツの提供を引き続き掲げている。新たな講座数などの具体的な進捗は示されていない。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「さらに、研修事業においてオンライン研修のサブスクリプションサービスの展開により、保育業界全体の質の向上にも貢献してまいります。」
従来のオンライン研修コンテンツ提供から、サブスクリプションサービスとしての展開を掲げ、研修事業の提供形態を拡張している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「保育業界に向けたeラーニングによる豊富な研修コンテンツの提供」
保育業界向けのeラーニング研修コンテンツの提供を引き続き行っている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「保育業界に向けたeラーニングによる豊富な研修コンテンツの提供」
保育業界向けのeラーニング研修コンテンツの提供を引き続き行っている。新たな講座数などの具体的な進捗は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「保育業界に向けたeラーニングによる豊富な研修コンテンツの提供」
保育業界向けのeラーニング研修コンテンツの提供を引き続き行っている。新たな講座数などの具体的な進捗は示されていない。 - FY2023前進有価証券報告書
「また、保育士や保育関係者などを対象に、各種集合研修や300講座を越えるオンライン研修を行う、株式会社保育のデザイン研究所により、業界全体の保育の質の向上のための研修を実施しております。」
完全子会社化した保育のデザイン研究所を通じ、対象を自社職員から保育関係者・業界全体へ広げ、300講座超のオンライン研修を含む研修提供を具体化している。 - FY2023-Q3達成有価証券報告書
「また、2023年４月には株式会社保育のデザイン研究所の全株式を取得し完全子会社化しております。」
前四半期に決議・予定されていた株式会社保育のデザイン研究所の子会社化について、2023年４月３日に株式取得を実施し、議決権比率100％の完全子会社化を完了した。保育研修・運営コンサルティング等を通じた保育品質向上施策が実行段階に移った。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社は、2023年２月１日開催の取締役会において、株式会社保育のデザイン研究所の株式を取得し、子会社化することについて決議いたしました。／（４）株式取得の時期（予定） 2023年４月３日／③ 取得後の持分比率 100％」
保育関連の研修企画・実施等を行う株式会社保育のデザイン研究所の子会社化を決議し、2023年４月３日の取得、取得後持分比率100％を予定している。保育士に加え、日本全国の保育・幼児教育関係者へ学びの機会を提供する形に研修施策を拡張した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「また、当社グループは2018年４月施行の保育所保育指針の改定に伴い、さくらさくみらいの保育の想いをまとめたインナーブック「たいせつなこと」、さくらさくみらいの保育をまとめた「さくらさくみらいみんなの保育指針」、職員が会社のことを理解するためのツールとして「子どもたちの成長が花ひらくよろこびやうれしさをともに」を作成し共有しております。職員の資質向上が良い保育の源泉との考えの下、職員の教育研修に力を入れております。」
保育指針・職員向けツールの共有と教育研修を通じた保育品質向上を引き続き重視している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「職員の資質向上が良い保育の源泉との考えの下、職員の教育研修に力を入れております。」
インナーブック、保育指針、職員向けツールの共有と教育研修による保育品質の向上を引き続き重視している。 - FY2020初出有価証券報告書
「職員の資質向上が良い保育の源泉との考えの下、職員の教育研修に力を入れております。」
インナーブック、保育指針、職員向けツールの共有と教育研修を通じて保育の標準化・質向上を図っている。