財務体質の強化とフリーキャッシュ・フローの確保
FY2020に初出。19回の記載のうち6回が「前進」で、最初の「前進」はFY2025-H1。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに29社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は114,864千円（前中間連結会計期間は54,821千円の獲得）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の54,821千円から114,864千円へ増加した。自己資本比率も前連結会計年度末の40.8％から44.3％へ上昇し、財務体質の指標が改善した。 - FY2025前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は40.8％（前連結会計年度末は25.8％）となりました。」
新株発行及び転換社債型新株予約権付社債の転換等により自己資本比率は25.8％から40.8％へ上昇した。営業活動によるキャッシュ・フローも186,147千円の使用から13,198千円の獲得へ転じた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は35.2％（前連結会計年度末は25.8％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の25.8％から35.2％へ上昇した。また、営業活動によるキャッシュ・フローは54,821千円の獲得となり、前年同期の2,250千円から改善している。 - FY2024悪化有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は25.8％（前連結会計年度末は37.1％）となりました。」
自己資本比率が37.1％から25.8％へ低下した。現金及び現金同等物は579,323千円に増加した一方、営業活動によるキャッシュ・フローは186,147千円の使用となり、財務体質の指標は悪化している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「営業活動の結果獲得した資金は2,250千円（前中間連結会計期間は91,802千円の使用）となりました。 この結果、自己資本比率は31.0％（前連結会計年度末は37.1％）となりました。」
営業活動によるキャッシュ・フローは前年同期の91,802千円の使用から2,250千円の獲得に転じた一方、自己資本比率は37.1％から31.0％へ低下し、財務体質の指標は悪化した。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は35.4％（前連結会計年度末は37.1％）となりました。」
四半期純損失の計上等により、自己資本比率は前連結会計年度末の37.1％から35.4％へ低下した。純資産も439,715千円から399,215千円へ減少している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は557,215千円となっており、自己資本比率は37.1％（前連結会計年度末は49.8％）となりました。」
現金及び現金同等物は849,018千円から557,215千円へ減少し、自己資本比率も49.8％から37.1％へ低下した。純資産は439,715千円となり、財務体質の指標がさらに悪化した。 - FY2023-Q3自己資本比率・純資産の追加低下有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産合計は483,239千円となり、前連結会計年度末に比べ244,222千円減少いたしました。これは主に自己株式の取得99,902千円、親会社株主に帰属する四半期純損失149,499千円の計上によるものです。この結果、自己資本比率は38.0％（前連結会計年度末は49.8％）となりました。」
自己株式の取得及び四半期純損失の計上により純資産が減少し、自己資本比率は前連結会計年度末の49.8％から38.0％へ低下した。 - FY2023-Q2自己資本比率低下・純資産減少有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産合計は565,317千円となり、前連結会計年度末に比べ162,145千円減少いたしました。これは主に自己株式の取得99,902千円、親会社株主に帰属する四半期純損失の計上67,083千円によるものであります。この結果、自己資本比率は42.2％（前連結会計年度末は49.8％）となりました。」
自己株式取得と四半期純損失の計上により純資産が減少し、自己資本比率は49.8％から42.2％へ低下した。 - FY2023-Q1現金減少・自己資本比率上昇有価証券報告書
「これは主に現金及び預金の減少125,591千円によるものであります。」
現金及び預金は前連結会計年度末から125,591千円減少した。一方、自己資本比率は51.3％となり、前連結会計年度末の49.8％から上昇した。 - FY2022現金増加・自己資本比率低下有価証券報告書
「当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は849,018千円となっており、新型コロナウイルス感染症の影響で多くの企業において資金繰りが懸念されるなか十分な流動性を確保していると考えております。」
現金及び現金同等物は849,018千円まで増加した一方、自己資本比率は49.8％（前連結会計年度末55.4％）に低下した。手許資金の充実とフリーキャッシュ・フロー確保による財務体質強化の方針は継続している。 - FY2022-Q3自己資本比率の更新有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は51.9％（前連結会計年度末は55.4％）となりました。」
自己資本比率は前連結会計年度末の55.4％を下回る51.9％となった。前四半期末の51.0％からは上昇している。経営基盤の強化と資本効率改善により企業価値を向上させる方針も引き続き記載している。 - FY2022-Q2資本効率改善の明示と自己資本比率低下有価証券報告書
「経営基盤の強化と資本効率改善により企業価値を向上させると共に」
企業価値向上の手段として経営基盤の強化と資本効率改善を明示した。同時に、自己資本比率は51.0％（前連結会計年度末は55.4％）となり、前連結会計年度末から低下している。 - FY2022-Q1自己資本比率の低下有価証券報告書
「この結果、自己資本比率は51.6％（前連結会計年度末は55.4％）となりました。」
長期借入金の増加等を背景に、自己資本比率が前連結会計年度末の55.4％から51.6％となった。財務体質強化の方針自体に重要な変更は記載されていない。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループの資金の流動性につきましては、…当連結会計年度末における現金及び現金同等物の残高は634,184千円となっており、新型コロナウイルス感染症の影響で多くの企業において資金繰りが懸念されるなか十分な流動性を確保していると考えております。」
手許資金の充実、費用管理及びフリーキャッシュ・フロー確保による財務体質強化を継続し、現金及び現金同等物634,184千円を十分な流動性として説明している。 - FY2020初出有価証券報告書
「手元資金の充実を図ることで財務健全性を確保し、成長への計画的な投資及び機動的な投資等に対応できる体制を整えるとともに、原価及び販売費及び一般管理費のコントロール等によるフリーキャッシュ・フローの確保に取り組み、財務体質の強化に努めてまいります。」
手元資金の充実、成長投資への対応、費用管理、フリーキャッシュ・フロー確保を財務上の目標としている。