提供サービス・商品ラインナップの拡充
FY2019に初出。23回の記載のうち17回が「前進」で、最初の「前進」はFY2020。直近の記載はFY2026-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「レンタル関連事業では、建設現場向け市場において、働き方改革に基づく高価格帯商品の需要増に加え、仕入価格及び物流費等のコスト上昇に伴う価格転嫁の進展により、1件当たりの受注単価が過去最高となったほか、新規受注案件が増加しました。イベント向け市場においては、前期の2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)プロジェクトの反動減があったものの、過去の大型案件における取引実績を契機とした新規取引先の拡大が寄与し、受注件数は過去最高となりました。」
高価格帯商品や新規受注案件の増加に加え、過去の大型案件を起点とする新規取引先の拡大と過去最高の受注件数が示され、サービス・商品展開が進展した。 - FY2025前進有価証券報告書
「『箱根リトリート villa 1/f』において、企画・設計/コンストラクション・マネジメント/FF&E設置/OSE(備品・小物)設置を担当し、歴史と自然美の融合を演出したデザイン及び総合プロデュース力が高く評価されました。その結果、「2025年度グッドデザイン賞」を初受賞、「日本空間デザイン賞2025」に初入賞いたしました。」
商品・サービス提供の拡充に加え、総合プロデュース力を活用した案件で2025年度グッドデザイン賞を初受賞し、日本空間デザイン賞にも初入賞した。 - 2026-03-04前進株主総会
「また、新規事業として、中古マンションを買取・再販する「リノベーション事業」や、企業の脱炭素化を支援する「EMS(エネルギーマネジメントシステム)事業」、さらにICT分野におけるアライアンス強化を図ることで、将来の成長基盤の拡充に努めてまいりました。」
リノベーション事業、EMS事業、ICT分野のアライアンス強化を将来の成長基盤として具体化している。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「ファニチャーレンタル業務(マンションギャラリー内のFF&E※提供サービス)では、首都圏マンション販売の契約率が低下する厳しい市況環境の中、新商品の販売等を通じて客単価を上げることで、業績は好調を維持しました。 イメージング(映像・音響業務)では、LEDビジョンを活用した映像音響演出サービスが順調に推移しました。」
新商品の販売による客単価向上、LEDビジョンを活用した映像音響演出サービスなど、提供サービスの具体的な拡張・運用実績が示されている。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「そうした中、ファニチャーレンタル業務(マンションギャラリー内のFF&E※提供サービス)では、新カタログ商品の積極的な提案と価格改定により売上高の向上に貢献しました。また、ライフデザイン業務(インテリアオプション販売等)も高付加価値の商品の販売が堅調に推移し、売上高の増加に寄与しました。さらに、2025年日本国際博覧会(大阪・関西万博)に出展するパビリオン関連売上を一部計上したことにより売上高が増加しました。」
新カタログ商品の提案、価格改定、高付加価値商品の販売に加え、2025年大阪・関西万博のパビリオン関連売上を計上し、サービス・商品ラインナップの拡充が売上増加に結び付いた。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「また、ファニチャーレンタル業務(マンションギャラリー内のFF&E※提供サービス)では、新カタログ商品の提案強化や価格改定が業績に寄与しました。」
既存のファニチャーレンタルサービスについて、新カタログ商品の提案強化と価格改定を実施し、業績への寄与が記載された。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「物販事業におきましては、郵政関連市場での事業機器の更改需要の取り込みに加え、官公庁市場における庁舎移転等を契機としたサーキュラーエコノミーサービス(不用品の廃棄を削減し、環境負荷を低減した移転サポート)強化が売上・利益拡大に寄与したほか、民間企業向けのオフィス移転サービスが受注に結びつき、前年同期比で増収増益となりました。」
サーキュラーエコノミー型の移転サポートと民間企業向けオフィス移転サービスを拡大し、物販事業の増収増益に結び付いたと説明している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「ICT事業におきましては、2022年4月に連結子会社のコーユーイノテックス株式会社が株式会社ジービーエス他2社の全株式を取得し、ジービーエスグループの顧客基盤を活かして、ICT関連ワンストップサービス(ICT機器レンタル・ネットワーク工事・保守サービス等)を拡大してまいりました。また、成長領域として取り組みを強化しているeスポーツ市場での大型イベント開催や、外部企業との戦略的アライアンスを通じたソリューションサービス拡大が業績に寄与しました。この結果、当事業セグメントの売上高は1,952百万円(前年同期比80.0%増)となりました。」
GBSグループの顧客基盤を活用したICT関連ワンストップサービス、eスポーツ市場向け大型イベント、外部企業との戦略的アライアンスを通じたソリューションサービスを拡大し、ICT事業売上高が1,952百万円、前年同期比80.0%増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「また、従来から提供しているFF&E※レンタルのほか、建設業界においてもカーボンニュートラルに向けた動きが活発化する中、太陽光発電に着目した脱炭素ソリューションサービスの拡充も売上拡大に寄与しました。」
太陽光発電に着目した脱炭素ソリューションサービスを拡充し、売上拡大への寄与が記載された。 - FY2022再掲有価証券報告書
「これらに対処するために、各メーカーや異業種企業など業界を問わずコラボレーションし、新規商品及びサービスを拡充することに加え、サステナブル調達についても積極的に推進してまいります。」
外部企業との協業による商品・サービス拡充を継続し、新たにサステナブル調達も施策として明示している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「建設現場向け市場におきましては、2022年上期までに受注した大型案件に加え、昨年度受注した案件の本格稼働による追加需要が旺盛であり、過去平均を上回る受注を確保いたしました。また建設業界においても積極的な『脱炭素』への取り組みがなされており、建設現場における屋外用クリーン電源として、当社が提供する太陽光発電システム及び蓄電池の問合せ件数が増加しております。」
大型案件の本格稼働による追加需要で過去平均を上回る受注を確保し、太陽光発電システム・蓄電池への問い合わせ増加も示されている。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「建設現場向け市場におきましては、都市圏における大型再開発案件、地方圏における設備投資型案件の出件が集中したことに加え、従来から提供しているFF&EレンタルのほかICT機器のレンタル及びキッティングサービスなどICT関連の包括的な提案や、ソーラーパネルを活用した再生エネルギー関連サービスの拡販に注力した結果、新規受注件数及び受注額共に過年度平均を上回り堅調に推移しました。」
ICT機器レンタル、キッティング、ソーラーパネル関連サービスの拡販を継続し、新規受注件数・受注額がともに過年度平均を上回ったと説明している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「レンタル関連事業におきましては、建設現場向け市場において、建築案件を中心に新規着工件数が減少するなど厳しい市場環境の中、ICT商品及びKIYОSUMIテクニカルセンターを活用したキッティングサービスなど包括的な提案を行ってまいりました。また、土木案件を中心にソーラーパネルを活用した商品の拡販にも注力し受注確保に努めてまいりました。」
ICT商品、KIYОSUMIテクニカルセンターを活用したキッティングサービス、ソーラーパネル関連商品の拡販という既存のサービス・商品拡充策が継続している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「ワクチン接種会場や政府主導の事業者向け経済対策に伴うBPОオフィス向けにFF&Eレンタルサービスを提供し、保有するレンタル資産の出荷が大幅に増加いたしました。」
既存のFF&Eレンタル・ICT関連サービスの展開先として、ワクチン接種会場やBPOオフィス向けの提供が進み、保有レンタル資産の出荷増加という運用上の前進が記載されている。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「サイネージサービスを拡充するため株式会社ピースリーとの業務提携や、昨年来取り組んできた抗菌・抗ウイルスコーティングサービスの更なる拡販にむけて、デジタルマーケティングを活用して市場の拡大を図るなど経営基盤の強化に取り組むとともに、収益力向上に貢献するサービスの拡充とその拡販に努めてまいりました。」
既存のサービス拡充に加え、サイネージサービス拡充を目的とする株式会社ピースリーとの業務提携、抗菌・抗ウイルスコーティングサービスのデジタルマーケティング活用が具体的に示された。 - FY2020前進有価証券報告書
「関西・九州地区における大型案件の受注や、5月に開設したKIYOSUMIテクニカルセンターを活用したICTサービスの提案により一定程度の受注量を確保することができました。」
従来のICT・包括的サービス拡販に加え、2020年5月のKIYOSUMIテクニカルセンター開設とその活用が記載され、具体的なサービス提供基盤の進展が示されている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「建設現場向け市場において、工場等の生産施設、ホテルないし商業施設を中心に、延期や中止案件が出てくるなど、コロナ禍の影響が出始めておりますが、ICT商品を中心とした包括的なサービス拡販に注力し受注量の確保に努めてまいりました。さらには、学校、民間企業、スポーツ施設、商業施設に対して、抗菌・抗ウイルスコーティングサービスを積極的に拡販してまいりました。」
ICT商品を中心とした包括的サービス、感染予防関連商品・抗菌抗ウイルスコーティングなどの拡販を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「建設現場向け市場において、FF&EレンタルのほかICT商品と付帯するサービスなど包括的な提案を行うとともに、再生可能エネルギーを活用した商品の拡販に注力し新規受注の獲得に努めてまいりました。」
FF&E、ICT、再生可能エネルギー関連商品を組み合わせた提案・拡販を継続している。物販事業でも感染予防対策商品の提案活動が行われた。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「引き続き稼働する現場へのICTサービスや再生可能エネルギーを活用した商品の拡販に注力してまいりました。」
既存のサービス・商品拡充の取り組みとして、ICTサービスおよび再生可能エネルギーを活用した商品の拡販を継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「これらを実現するために各メーカーや他業種企業など、業界を問わずコラボレーションし新規商品及びサービスを拡充してまいります。またニーズをいち早く捉え、自社サービスへとするべく情報共有可能な社内体制作りを推進してまいります。」
ICT、生産性向上、イベントのおもてなし、e-sports等のニーズに対応するため、外部企業との協業と社内情報共有を手段として挙げている。