建設市場・大型イベントへの業績依存
FY2019に初出。22回の記載のうち12回が「後退」で、最初の「後退」はFY2022-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
コーユーレンティアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。9社中8社が悪化側に。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1後退有価証券報告書
「イベント向け市場においては、前期の2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）プロジェクトの反動減があったものの、過去の大型案件における取引実績を契機とした新規取引先の拡大が寄与し、受注件数は過去最高となりました。」
万博プロジェクトの反動減は発生したものの、過去の大型案件を契機とした新規取引先の拡大により受注件数は過去最高となり、単一大型案件への依存を補う動きが示されている。 - FY2025後退有価証券報告書
「建設現場向け市場では、都心における大規模再開発案件や、地方におけるデータセンター等の設備投資型案件が好調に推移しました。イベント向け市場では、2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）プロジェクトをはじめとして、同プロジェクト関連で想定を上回る需要を取り込んだほか、新規顧客からの引き合いが増加し、増収に寄与しました。」
建設・イベント市場で大規模案件や万博関連需要が好調に推移し、従来の依存リスクを取り巻く主力市場の環境は改善した。一方、国内市場の変化や需要変動のリスク自体は引き続き開示されている。 - FY2025-H1顕在化有価証券報告書
「建設現場向け市場では、米国の通商政策の影響を受け、ＥＶ市場が停滞する等、一部で設備投資の中止や延期が見受けられますが、既存現場の工事進捗に伴う追加受注の積み上げにより、業績は好調に推移しております。」
建設市場への依存に関するリスクについて、米国の通商政策を背景とするＥＶ市場の停滞や設備投資の中止・延期が実際に発生している。一方、既存現場の追加受注が業績を補完している。 - FY2024-H1後退有価証券報告書
「イベント向け市場では、イベント件数が新型コロナウイルス感染症流行前の水準に回復し、2019年以降で最高の売上高となりました。特に音楽フェスでは、例年を上回る規模での開催となったことも相まって、売上高の増加に寄与しました。」
イベント件数が感染症流行前の水準に戻り、売上高は2019年以降で最高となったため、大型イベント市場への依存を取り巻く事業環境はさらに改善したと説明している。 - FY2024-Q1後退有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、主力のレンタル関連事業において、都心部の再開発案件及び地方の設備投資型案件で高水準の受注が継続している建設現場向け市場や、新型コロナウイルス感染症流行前の水準まで回復したイベント向け市場が売上高の増加に貢献しました。」
建設現場向け市場では高水準の受注が継続し、イベント向け市場も感染症流行前の水準まで回復したと説明され、建設・大型イベントへの依存を取り巻く環境がさらに改善した。 - FY2023-Q3後退有価証券報告書
「当社グループを取り巻く事業環境は、主力のレンタル関連事業におきまして、都心再開発案件及び地方圏の設備投資型案件が堅調な建設現場向け市場や、行動制限緩和によるイベント開催件数の回復及び猛暑対策などの新たな商材の需要拡大を背景としたイベント向け市場が業績を牽引し、全体を通じて安定的に推移しました。」
建設現場向け市場の堅調さ、イベント開催件数の回復、新たな猛暑対策商材の需要拡大により、建設・大型イベント市場への依存を取り巻く事業環境がさらに改善したと説明している。 - FY2023-Q2後退有価証券報告書
「イベント向け市場におきましては、国家的イベントの開催に際し、これまでの経験で培った当社のノウハウやナレッジを活かした提案により受注額を積み上げたことに加え、感染症に対する行動様式の緩和により、スポーツイベント及び大型フェスの開催件数・会場規模がコロナ前の水準に戻ったことで、堅調に推移しました。」
スポーツイベント及び大型フェスの開催件数・会場規模がコロナ前の水準に戻り、国家的イベントではノウハウを活用した大型受注も獲得したと説明され、イベント市場への依存を取り巻く環境がさらに改善している。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「イベント向け市場におきましては、感染症に対する行動様式の緩和により、スポーツイベント及び企業イベントが概ねコロナ前の開催件数に回復し、改善傾向が鮮明になっています。」
スポーツイベント・企業イベントが概ねコロナ前の開催件数に回復し、建設・大型イベント市場への依存を取り巻く環境が従来より改善したと説明している。 - FY2022後退有価証券報告書
「イベント向け市場においては、新型コロナウイルス感染症の影響が依然として残る中、制限付きではあるものの音楽フェス及びスポーツイベントが開催される等、改善の傾向が見られました。」
イベント市場は制限付きながら開催が戻り、従来の大型イベント依存リスクを取り巻く環境は改善傾向と説明されている。一方、建設市場では価格競争や工事延期懸念が残る。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「イベント向け市場におきましては、全般的には新型コロナウイルス感染症の第７波の影響もあり、案件数はコロナ前の水準には回復しておりません。しかしながら入場者数の制限はあったものの、夏の３大音楽フェスが開催されるなど、確実にイベント市場は回復傾向にあり、今後は徐々に持ち直す動きが見受けられております。」
イベント案件数はコロナ前の水準に戻っていないものの、音楽フェス開催など市場の回復傾向が示され、建設・大型イベント依存に関する事業環境は一部改善している。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「レンタル関連事業を取り巻く事業環境におきましては、新型コロナウイルス感染症の影響が一部残るものの、建設現場向け市場及びイベント向け市場において市況が回復基調にあります。」
建設現場向け市場・イベント向け市場は感染症の影響が残る一方で回復基調に転じたと説明され、従来の依存リスクの事業環境は一部改善している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「イベント向け市場におきましては、昨年末から年初にかけて新型コロナウイルス感染症が再拡大し、まん延防止等重点措置が再発令されたことにより、九州地方の市民マラソンが中止となるなど厳しい市場環境を強いられました。」
新型コロナウイルス感染症の再拡大に伴うイベント中止が引き続き発生し、大型イベントへの依存に関するリスクは継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「イベント向け市場においては、緊急事態宣言が長期化する社会環境の中、一部の興行イベントを除き引き続き開催が中止になるなど厳しい状況となりましたが、東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催に伴い、各競技会場や関連施設向け需要が増加し一定程度の収益を確保することができました。」
イベント開催の中止が引き続き発生し、建設・大型イベントへの依存リスクは顕在化したままである。一方、東京オリンピック・パラリンピック関連施設向け需要が一定程度を補完したと説明している。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「イベント向け市場においては、感染拡大防止措置による観客動員数の制限を施した上で再開するイベントは一部あるものの、新型コロナウイルス感染症の再拡大により３回目の緊急事態宣言が発令され、一部の興行イベントを除き開催が中止になるなど厳しい状況の中、東京オリンピック・パラリンピック競技大会開催に向けた、各競技会場や関連施設向けのＦＦ＆Ｅレンタルでカバーすることができました。」
イベント市場では観客数制限や開催中止が続き、依存リスクが引き続き実際の事業環境として顕在化している。一方、東京オリンピック・パラリンピック関連のＦＦ＆Ｅレンタルが一部を補完したと説明されている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「建設現場向け市場において、建築案件を中心に新規着工件数が減少するなど厳しい市場環境となってまいりました。イベント向け市場においては、感染拡大防止措置による観客動員数の制限を施した上で再開するイベントは一部あるものの、感染症拡大の第四波の懸念から依然先行き不透明な市場環境となっております。」
建築案件の新規着工件数減少と、観客数制限・感染症第四波懸念によるイベント市場の不透明さが引き続き実際の事業環境として現れている。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「建設現場向け市場では下半期に入り新規現場の延期等が発生するとともに、イベント市場では第２四半期以降、開催自粛や規模の縮小が相次ぐ厳しい事業環境となりました。」
建設現場の新規開設延期とイベントの自粛・縮小が通期でも実際に発生し、建設・大型イベントへの依存リスクが継続的に顕在化している。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「レンタル関連事業におきましては、建設現場向け市場において、工場等の生産施設、ホテルないし商業施設を中心に、延期や中止案件が出てくるなど、コロナ禍の影響が出始めておりますが、ＩＣＴ商品を中心とした包括的なサービス拡販に注力し受注量の確保に努めてまいりました。イベント向け市場においては、第２四半期と同様スポーツイベントや興行イベントを中心に開催が中止になるなど厳しい市場環境となっております。」
従来からのイベント開催中止に加え、工場・ホテル・商業施設など建設現場向け市場でも延期・中止案件が発生し、建設市場への依存リスクが実際の案件減少として現れている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「イベント向け市場においては、新型コロナウイルス感染症の拡大防止に伴う政府・自治体からの各種イベント自粛要請により、スポーツイベントや興行イベントを中心に開催が中止になるなど厳しい市場環境となっております。」
イベント開催の中止が続き、イベント市場への依存リスクが引き続き顕在化している。既に確認されたリスクの状態に実質的な変更はない。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「イベント向け市場においては、新型コロナウイルス感染症の感染抑制に伴う政府・自治体からの各種イベント自粛要請により、マラソン大会など大型イベントの中止や規模縮小が相次ぐなど厳しい市場環境となっております。また東京オリンピック・パラリンピック競技大会の開催も2021年に延期されるなど先行きが不透明な状況が続いております。」
従来リスクとしていた大型イベントの中止・延期が実際に発生し、イベント市場の厳しい環境として顕在化している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社グループの主要事業であるレンタル関連事業は、建設現場向けの売上が約５割を占めており、建設市場の景気動向や建設投資動向に大きく影響されます。」
建設現場向け売上が約5割を占めることに加え、建設需要の減少、レンタル価格低下、大規模イベントの中止・延期を業績変動要因として開示している。