異業種のレンタル参入・サブスクリプションによる競争環境変化
FY2020に初出。8回の記載のうち3回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2025。
コーユーレンティアがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。39社中21社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに39社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「国内人口の減少が進むなかでも建設市場やマンション市場に一定の需要は見込まれるものの、将来的な市場環境の変動やレンタルサービス事業における競争激化等により需要動向や競争環境が変化した場合には、当社グループの売上や利益が変動するなど、業績に影響を及ぼす可能性があります。」
国内人口減少、市場環境の変動、レンタルサービスの競争激化を競争環境の変化として引き続きリスク開示している。 - 2026-03-04実績引用株主総会
「法人向け市場では、ＢＰＯ案件の規模縮小や発注者の投資額抑制の影響を受け、売上は前期を下回りました。」
法人向け市場におけるBPO案件の規模縮小および発注者の投資額抑制を業績実績として記載している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「法人向け市場では、引き続き競合他社との価格競争が続く一方、既存のレンタルサービス営業だけでなく、「Office DoReMo」（オフィスのトータルソリューションサービス）を活用した提案営業により事業の拡大に努めております。」
法人向け市場で競合他社との価格競争が継続している。Office DoReMoを活用した提案営業を対応策として進めているが、競争リスクの内容に実質的な変更はない。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「顧客の新規開拓を進めてはおりますが、特にＢＰＯ市場において競合他社の台頭による価格競争が顕在化してきており、売上減少分をカバーすることができず苦戦を強いられました。」
競争環境の変化が、競合他社の台頭による価格競争の顕在化と、売上減少分を補完できない状況として前四半期より具体化・深刻化している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「オフィス市場では、ＢＰＯ案件の規模縮小や受注競争の激化により苦戦を強いられましたが、」
従来から認識していた競争環境の変化が、ＢＰＯ案件の受注競争激化による苦戦という事業上の影響として記載された。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「しかしながら、前年のオリンピック関連施設向け案件の剥落や、利益率の高い抗ウイルスコーティングサービスが他社との競争激化の影響を受けたことにより、減収減益となりました。」
抗ウイルスコーティングサービスにおける競争激化が、物販事業の減収減益という業績影響として通期で現れている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「しかしながら、前年のオリンピック関連施設向け案件の剥落や、利益率の高い抗ウイルスコーティングサービスでの他社との競争激化による影響が大きく、減収減益となりました。」
競争環境の変化が抗ウイルスコーティングサービスの減収減益という実際の業績影響として現れている。 - FY2020初出有価証券報告書
「主にＩＣＴ企業や製造・販売業等の異業種によるレンタル事業への参入やサブスクリプション方式による定額サービスなど、当社グループを取り巻く経営環境変化にもあわせて注視しております。」
異業種によるレンタル事業参入や定額サービスの拡大を、当社グループを取り巻く経営環境の変化として認識し、注視している。