中期経営計画「PEERS TRIPLE GEAR」
FY2020に初出。17回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q1。直近の記載はFY2026-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「顧客との契約から生じるストック型収益（オンライン接客サービスの収益、長期人材派遣）2,084,481」
当中間連結会計期間のストック型収益は2,084,481千円となり、前年同期の1,901,046千円から増加した。収益構成からRemoteworkBOXが外れ、オンライン接客サービスと長期人材派遣が示されている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「顧客との契約から生じるストック型収益（RemoteworkBOX、オンライン接客サービスの収益、長期人材派遣）1,901,046」
2025年3月期中間連結累計期間のストック型収益は1,901,046千円となり、前年同期の1,427,406千円から増加した。中長期収益型サービスの収益実績を更新している。 - FY2025前進有価証券報告書
「顧客との契約から生じるストック型収益（RemoteworkBOX、オンライン接客サービスの収益、長期人材派遣）3,535,844」
2025年9月期のストック型収益は3,535,844千円となり、前期の2,944,839千円から増加した。売上高に占める中長期収益型サービスの実績を更新している。 - FY2024通期ストック型収益を更新有価証券報告書
「当連結会計年度（自 2023年10月１日 至 2024年９月30日） 顧客との契約から生じるストック型収益（RemoteworkBOX、オンライン接客サービスの収益、長期人材派遣）2,944,839」
2024年9月期のストック型収益は2,944,839千円となった。構成要素としてRemoteworkBOX、オンライン接客サービス、長期人材派遣を開示している。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「顧客との契約から生じるストック型収益（RemoteworkBOX、オンライン接客サービスの収益、長期人材派遣）1,427,406」
第23期第2四半期連結累計期間のストック型収益を1,427,406千円と開示した。前年同期の804,697千円から増加し、収益内訳にはRemoteworkBOX、オンライン接客サービス、長期人材派遣が含まれている。 - FY2024-Q1ストック型収益を更新有価証券報告書
「顧客との契約から生じるストック型収益（RemoteworkBOX、オンライン接客サービスの収益、長期人材派遣）727,121」
当第1四半期連結累計期間のストック型収益は727,121千円と開示された。前年同期の756,337千円から減少し、収益内訳からZEROレジが外れている。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「顧客との契約から生じるストック型収益（RemoteworkBOX、ZEROレジ、オンライン接客サービスの収益、長期人材派遣）2,134,047」
第22期第3四半期累計期間のストック型収益は2,134,047千円となり、前年同期の902,185千円から増加した。受託型から中長期収益型へのポートフォリオ転換の進展を示している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「顧客との契約から生じるストック型収益（RemoteworkBOX、ZEROレジ、オンライン接客サービスの収益）804,697」
ストック型収益は当第2四半期連結累計期間に804,697千円となり、前年同期の456,622千円から増加した。受託型から中長期収益型へのポートフォリオ転換に関する実績を開示している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「顧客との契約から生じるストック型収益（RemoteworkBOX、ZEROレジ、オンライン接客サービスの収益、長期人材派遣）756,337」
ストック型収益として、RemoteworkBOX、ZEROレジ、オンライン接客サービスに加えて長期人材派遣を含む756,337千円を第1四半期累計期間について開示した。前年同期の188,848千円から増加している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度においては、積極的にM&Aを行う方針のもと、３社のM&Aと１件の事業譲受を実行し、既存事業の強化とともに新規事業への取り組みを開始しました。」
単発受託型から中長期収益型へのポートフォリオ転換に関連し、M&A・事業譲受を実行した。通期のストック型収益は1,650,033千円と開示された。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間においては、積極的にM&Aを行う方針のもと、３社のM&Aと１件の事業譲受を実行し、既存事業の強化とともに新規事業への取り組みを開始しました。中でも、2022年４月15日付「新たな事業に関するお知らせ」にて公表しましたとおり、新たにメタバース領域の事業に参入を決定し、事業の推進を開始しております。」
事業ポートフォリオ転換と中長期成長に向けた施策が、3社のM&A、1件の事業譲受、メタバース領域への参入決定と事業推進開始として具体化している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「顧客との契約から生じるストック型収益（RemoteworkBOX、ZEROレジ、オンライン接客サービスの収益）456,622」
受託型の単発案件から中長期収益型へ事業ポートフォリオを転換する流れに関連し、ストック型収益を456,622千円として開示した。前回開示の第1四半期188,848千円から累計額が増加している。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「顧客との契約から生じるストック型収益（RemoteworkBOX、ZEROレジ、オンライン接客サービスの収益）188,848」
中長期収益型への事業ポートフォリオ転換に関連して、RemoteworkBOX、ZEROレジ、オンライン接客サービスによるストック型収益188,848千円を第1四半期の収益区分として開示している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「受託型の単発案件が中心となる既存事業から、ＬＴＶ（ライフタイムバリュー）を重視した中長期での収益向上を図るビジネスへと事業ポートフォリオを転換することに取り組んでおります。」
中期戦略の内容が、通信業界以外への拡大だけでなく、単発受託型からLTVを重視する中長期収益型への事業ポートフォリオ転換として明確化されている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「そのような中、当社グループは、「New Normal Acceleration～いつかの未来を、いつもの日々に」をコンセプトに掲げ、新たなモノ・コトを積極的に活用していくための活動を社会に広げていくことに取り組んでおります。これまでは、通信業界をメインステージに事業を展開しておりましたが、中期戦略において、小売・飲食・サービス業を対象に世界中の新しいテクノロジーを活用したDXを通じて生産性向上を支援するリテールテック領域へと事業領域の拡大を行っております。」
中期戦略の内容として、通信業界中心の事業から、小売・飲食・サービス業を対象とするリテールテック領域への拡大と、DXによる生産性向上支援を継続して示している。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「オンラインサービスの拡大と品質向上、パッケージ化へのトライアル機会が増加しているため、案件のオンライン化により収益性を改善する一方で、中期戦略においてリテールテック領域への事業転換を行うことから、中長期での利益の最大化を行うための事業投資を強化してまいります。」
中期戦略の内容として、従来の事業拡大一般から、オンライン化・パッケージ化を進めながらリテールテック領域へ事業転換し、事業投資を強化する方向を具体化している。 - FY2020初出有価証券報告書
「中期経営計画「PEERS TRIPLE GEAR」の達成に向けて大胆な投資にも積極的に取り組んでまいります。」
中期経営計画を初めて固有名で示し、事業拡大・成長に向けた大胆な投資を計画達成の手段として掲げている。