売上高・登録会員数を重要指標とする経営
FY2020に初出。14回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。15社中3社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「当社グループのプラットフォーム事業においては、「累積取引社数」及び「累積会員数」を重要な経営指標として定義しております。」
累積取引社数と累積会員数を重要な経営指標とする方針を再確認している。 - 2026-06-10前進決算説明資料
「27年1月期は、売上高31億円（前年同期+21%）、EBITDA4.5億円（前年同期+3%）を計画。」
売上高・EBITDAを重要指標とする方針について、2027年1月期の具体的な数値計画を示している。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは継続的な事業拡大と企業価値向上のため、売上高、営業利益及びEBITDAを重要指標としております。また、潜在的顧客層の認知拡大の観点から、累積取引社数及び累積会員数を重要な経営指標として重視しております。」
従来の売上高・営業利益等に加え、EBITDAを重要指標として明示した。累積取引社数・累積会員数を重視する指標体系は維持している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当社グループのキャリアプラットフォーム事業においては、「累積取引社数」及び「累積会員数」を重要な経営指標として定義しております。」
累積取引社数と累積会員数を重要な経営指標とする方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社のキャリアプラットフォーム事業においては、「累積取引社数」及び「累積会員数」を重要な経営指標として定義しております。」
従来の売上高・登録会員数から整理された「累積取引社数」及び「累積会員数」を重要指標とする方針を再確認している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社は継続的な事業拡大と企業価値向上のため、売上高及び営業利益を重要指標としております。また、潜在的顧客層の認知拡大の観点から、累積取引社数及び累積会員数を重要な経営指標として重視しております。」
従来の売上高・登録会員数を重視する表現から、売上高・営業利益に加えて累積取引社数・累積会員数を重視する指標体系へ整理されている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当事業年度を利益拡大フェーズと位置付けたことを踏まえ、市場シェアの拡大を目指していくため、社内で最も重視する指標を当事業年度より「累積取引社数」及び「累積会員数」としております。」
利益拡大フェーズにおいて累積取引社数と累積会員数を重視する指標とする方針を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当事業年度を利益拡大フェーズと位置付けたことを踏まえ、市場シェアの拡大を目指していくため、社内で最も重視する指標を当事業年度より「累積取引社数」及び「累積会員数」としております。」
利益拡大フェーズにおいて累積取引社数と累積会員数を重視する指標とする方針を再確認している。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当事業年度を利益拡大フェーズと位置付けたことを踏まえ、市場シェアの拡大を目指していくため、社内で最も重視する指標を当事業年度より「累積取引社数」及び「累積会員数」としております。」
従来の売上高・登録会員数から、当事業年度より「累積取引社数」及び「累積会員数」へ、社内で最も重視する指標の表現を変更している。 - FY2022前進有価証券報告書
「この点につきまして、2022年１月期は、引き続き増収決算を達成し「Liiga」の登録会員数が伸長する一方、「外資就活ドットコム」の複数卒年会員数は、前期末比で減少しております。」
重要指標である売上高と登録会員数について、2022年1月期は増収とLiigaの登録会員数伸長を達成した一方、外資就活ドットコムの複数卒年会員数は減少した。 - FY2021再掲有価証券報告書
「この点につきまして、2021年１月期は、引き続き増収決算を達成するとともに、登録会員数も増加しております。」
売上高及び登録会員数を重要指標とする方針を再掲し、2021年1月期に両指標が増加したと説明している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新株予約権者は、2021年１月期から2023年１月期までのいずれかの期における、当社の損益計算書（連結損益計算書を作成した場合には、連結損益計算書）に記載された売上高が、下記(a)乃至(c)に掲げる水準を満たしている場合に限り、各新株予約権者に割り当てられた本新株予約権のうち、当該各号に掲げる割合（以下、「行使可能割合」という。）の個数を限度として、本新株予約権を行使することができます。（a）売上高が1,350百万円を超過した場合 ：行使可能割合 10％（b）売上高が1,600百万円を超過した場合 ：行使可能割合 60％（c）売上高が2,200百万円を超過した場合 ：行使可能割合 100％」
2021年1月期から2023年1月期までを対象とする売上高1,350百万円、1,600百万円、2,200百万円の段階的な基準を再掲している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「新株予約権者は、2021年１月期から2023年１月期までのいずれかの期における、当社の損益計算書（連結損益計算書を作成した場合には、連結損益計算書）に記載された売上高が、下記(a)乃至(c)に掲げる水準を満たしている場合に限り、各新株予約権者に割り当てられた本新株予約権のうち、当該各号に掲げる割合（以下、「行使可能割合」という。）の個数を限度として、本新株予約権を行使することができます。（a）売上高が1,350百万円を超過した場合 ：行使可能割合 10％（b）売上高が1,600百万円を超過した場合 ：行使可能割合 60％（c）売上高が2,200百万円を超過した場合 ：行使可能割合 100％」
売上高を重要指標とする方針に関連して、2021年1月期から2023年1月期までを対象とする具体的な売上高水準と達成段階を設定している。 - FY2020初出有価証券報告書
「当社は継続的な事業拡大と企業価値向上のため、売上高及び登録会員数を重要指標としております。」
継続的な事業拡大と企業価値向上の進捗を判断する重要指標として、売上高と登録会員数を設定している。