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TDSE(7046)・方針再掲

研究開発活動の継続

FY2019-Q3に初出。25回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

25記載
8年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2019-Q3 – FY2020-Q3再掲FY2021-Q1 – FY2022前進FY2024-Q3 – FY2026-H12019: 420192020: 420202021: 320212022: 420222023: 420232024: 320242025: 220252026: 12026
同じテーマの他社
研究開発活動の継続・状況不変190社が書いているテーマ・逆風0社・追い風180社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている190社のうち14社を表示しています。上の文は190社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026再掲有価証券報告書

    「正常画像のみかつ少量のデータで利用可能な画像異常検知サービス「TDSE Eye」においては、顧客ニーズに即した機能拡充を目的として、画像処理コントローラーに関する機能等に関する開発及び検証を実施いたしました。当事業年度の研究開発費は43,304千円でありました。」

    TDSE Eyeの画像処理コントローラー関連機能の開発・検証を継続し、年間研究開発費43,304千円を計上している。
  2. FY2026-H1前進有価証券報告書

    「第一弾として、正常画像のみかつ少量のデータで利用可能な画像異常検知サービスの提供を開始した「TDSE Eye」においては、よりニーズに則したものにするため、画像処理コントローラーに関する機能等に関する開発及び検証を進めております。」

    研究開発について、TDSE Eyeの画像処理コントローラー関連機能の開発・検証という具体的な作業を進めている。研究開発費は21,264千円であった。
  3. FY2025前進有価証券報告書

    「また、奈良先端科学技術大学院大学と共同で、LLM利用を促進する上で主要な障壁となるハルシネーションの発生を大幅に低減する技術開発に関する研究プロジェクトを実施いたしました。当事業年度の研究開発費は49,728千円でありました。」

    奈良先端科学技術大学院大学とのLLMハルシネーション低減研究について、研究プロジェクトを実施したと記載し、研究開発費49,728千円を開示している。
  4. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「また、奈良先端科学技術大学院大学と共同で、LLM利用を促進する上で主要な障壁となるハルシネーションの発生を大幅に低減する技術の開発にも取り組んでおります。」

    研究開発活動について、奈良先端科学技術大学院大学との共同によるLLMのハルシネーション低減技術の開発という新たな研究テーマを開始している。
  5. FY2024前進有価証券報告書

    「また、リサーチ型テキストマイニングツール 『TDSE KAIZODE』の開発を行い、2024年4月に提供を開始しておりますが、引続き生成AI対応など新機能追加を進めてまいります。当事業年度の研究開発費は49,768千円でありました。」

    研究開発について、KAIZODEの提供開始と生成AI対応等の機能追加を進め、研究開発費49,768千円を計上している。
  6. FY2024-Q3前進有価証券報告書

    「また、2024年春のリリースを予定している新製品のテキストマイニングツールについて、購入したプログラムに機能拡張を加え、市場に新しい価値を提供してまいります。当第3四半期累計期間の研究開発費は36,600千円です。」

    研究開発活動について、2024年春のリリース予定のテキストマイニングツールを対象に、取得プログラムへの機能拡張を進めている。研究開発費は36,600千円となった。
  7. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、成長戦略であるプロダクトサービスの拡充にむけて、新たな製品ブランドとなる『TDSEシリーズ』の企画・開発を進めております。第一弾として、正常画像のみかつ少量のデータで利用可能な画像異常検知サービスの提供を開始した「TDSE Eye」においては、よりニーズに則したものへ検証を進めております。当社独自の生成AIサービスである「TDSE QAジェネレーター」においては複数企業との検証を継続して、プロダクトのSaaS化及び次フェーズにむけた展開を目指し、製品改良を進めております。当第2四半期累計期間の研究開発費は23,655千円でありました。」

    TDSEシリーズ、TDSE Eye、TDSE QAジェネレーターの企画・開発と検証を継続し、上期の研究開発費23,655千円を開示している。
  8. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、成長戦略であるプロダクトサービスの拡充にむけて、新たな製品ブランドとなる『TDSEシリーズ』の企画・開発を進めております。第一弾として、正常画像のみかつ少量のデータで利用可能な画像異常検知サービスの提供を開始した「TDSE Eye」においては、よりニーズに則したものへ検証を進めております。当社独自の生成AIサービスである「TDSE QAジェネレーター」においては複数企業との検証を継続して、プロダクトのSaaS化及び次フェーズにむけた展開を目指し、製品改良を進めております。なお、2023年度第1四半期の研究開発投資は12,187千円でありました。」

    TDSEシリーズ、TDSE Eye、TDSE QAジェネレーターの企画・開発と検証を継続し、四半期の研究開発投資12,187千円を開示している。
  9. FY2023前進有価証券報告書

    「当社は、成長戦略であるプロダクトサービスの拡充にむけて、新たな製品ブランドとなる『TDSEシリーズ』の企画・開発を進めております。具体的には、最先端の画像解析技術を利用できる当社独自プラットフォームとして、『TDSEEye』を提供開始しております。昨年度、第一弾として正常画像のみかつ少量のデータでも利用可能な画像異常検知サービスを提供開始するに至りました。また、当社独自の生成AIサービスである「TDSE QAジェネレーター」についても複数企業との検証を進めながら、次フェーズにむけた展開を目指し、製品改良を進めております。当事業年度の研究開発投資は36,279千円でありました。」

    TDSE Eyeの画像異常検知サービス提供と、TDSE QAジェネレーターの複数企業との検証・改良を記載し、研究開発投資36,279千円を計上している。
  10. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「特に現時点においては、当社独自の製品開発として画像認識AIプラットフォーム構築に関する研究開発を行っており、最先端の画像認識AIを手軽にビジネスに実装することが可能な「TDSE Eye」の提供を2022年11月より開始しています。また、FAQ型チャットボット導入時に発生するお客様のQ&Aの準備負荷を大幅に軽減して導入期間短縮を可能とする完全自動QA作成AI「QAジェネレター」の『Cognigy』連動型サブスクリプションサービス提供に向けた研究開発を推進しております。」

    画像認識AIプラットフォームの研究開発について、TDSE Eyeの提供開始という具体的な成果に進展した。QAジェネレーターのCognigy連動型サービスに向けた研究開発も継続している。
  11. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は成長戦略であるサブスクリプションサービス拡充に向けて、当社独自のAI製品の開発や『Netbase』『Cognigy』等のAI製品を活用したサービス企画・開発を進めています。」

    独自AI製品の開発、Netbase・Cognigyを活用したサービス企画・開発、画像認識AIプラットフォームやQAジェネレーター等の取組を継続している。上期の研究開発費は12,132千円であった。
  12. FY2023-Q1前進有価証券報告書

    「当社は成長戦略であるサブスクリプションサービス拡充にむけて、当社独自のAI製品の開発や『Netbase』『Cognigy』等のAI製品を活用したサービス企画・開発を進めております。具体的には、当社独自の製品開発として画像認識AIプラットフォーム構築に関する研究開発を行い、最先端の有益な画像認識AIを手軽にビジネスに実装できるサービス構築を目指します。」

    独自AI製品の開発、Netbase・Cognigyを活用したサービス企画に加え、画像認識AIプラットフォーム構築の研究開発を具体的に進めている。当第1四半期累計期間の研究開発費は5,095千円であった。
  13. FY2022研究開発投資ゼロ有価証券報告書

    「当事業年度の研究開発投資は0千円でありました。」

    AI製品・サービスの企画開発を記載する一方、当事業年度の研究開発投資は0千円と開示している。
  14. FY2022-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間において計上する研究開発費はありません。なお、当第3四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    研究開発費は計上せず、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  15. FY2022-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間に計上する研究開発費はありません。なお、当第2四半期累計期間において当社の研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」

    当第2四半期累計期間の研究開発費は計上せず、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
  16. FY2021再掲有価証券報告書

    「当社は、成長戦略であるサブスクリプションサービス拡充にむけて、AI製品・モジュールブランドである『scorobo』の開発や『Netbase』『cognigy』等のAI製品を活用したサービス企画・開発を進めております。」

    scoroboの開発、Netbase・Cognigy等を活用したサービス企画・開発を継続している。当事業年度の研究開発投資は5,232千円であった。
  17. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、成長戦略であるサブスクリプションサービス拡充にむけて、AI製品・モジュールブランドである『scorobo』の開発やAI製品を活用したサービス企画・開発を進めております。新型コロナウイルスの影響、その先にあるWith/Afterコロナの時代を見据え、経済の回復局面を迎える需要特性に合わせ、特に従来型業務からのデジタルシフトが加速する領域、規制緩和に伴うデジタル改革が進んでいく領域の調査も含め、サービス企画を進めております。なお、当第3四半期累計期間の研究開発投資は1,983千円でありました。」

    scorobo開発、AI製品を活用したサービス企画・開発、デジタルシフト・デジタル改革領域の調査を継続し、研究開発投資1,983千円を開示している。
  18. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「当社は、成長戦略であるサブスクリプションサービス拡充にむけて、AI製品・モジュールブランドである『scorobo』の開発やAI製品を活用したサービス企画・開発を進めております。新型コロナウイルスの影響、その先にあるWith/Afterコロナの時代を見据え、経済の回復局面を迎える需要特性に合わせ、特に従来型業務からのデジタルシフトが加速する領域、規制緩和に伴うデジタル改革が進んでいく領域の調査も含め、サービス企画を進めております。なお、当第2四半期累計期間の研究開発投資は1,983千円でありました。」

    scorobo開発、AI製品を活用したサービス企画・開発、デジタルシフト領域等の調査を継続し、当第2四半期累計期間の研究開発投資1,983千円を開示している。
  19. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「当社は、成長戦略であるサブスクリプションサービス拡充にむけて、AI製品・モジュールブランドである『scorobo』の開発やAI製品を活用したサービス企画・開発を進めております。新型コロナウイルスの影響、その先にあるWith/Afterコロナの時代を見据え、経済の回復局面を迎える需要特性に合わせ、特に従来型業務からのデジタルシフトが加速する領域、規制緩和に伴うデジタル改革が進んでいく領域の調査も含め、サービス企画を進めております。なお、当第1四半期累計期間において計上する研究開発費はありません。」

    scorobo開発とAI製品を活用したサービス企画・開発を継続している。With/Afterコロナを見据えた調査も進める一方、第1四半期の研究開発費は計上していない。
  20. FY2020前進有価証券報告書

    「さらに、株式会社SKIYAKIと共同で進めた「bitfan analysis」のAIエンジン開発も完了しております。」

    研究開発活動を継続し、bitfan analysisのAIエンジン開発完了や複数のAIソリューション提供開始という具体的な成果を記載している。研究開発投資は37,826千円であった。
  21. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間の研究開発投資は36,151千円でありました。なお、開発投資の一部について資産化を行っており、研究開発投資には無形固定資産に計上された開発費を含んでおります。」

    研究開発活動を継続し、第3四半期累計期間の研究開発投資36,151千円と開発費の一部資産化を開示している。
  22. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「当第2四半期累計期間の研究開発投資は33,663千円でありました。なお、開発投資の一部について資産化を行っており、研究開発投資には無形固定資産に計上された開発費を含んでおります。」

    研究開発活動を継続し、研究開発投資33,663千円と、開発費の一部を資産化していることを開示している。
  23. FY2020-Q1再掲有価証券報告書

    「なお、当第1四半期累計期間において当社が支出した研究開発費は14,275千円となっております。」

    研究開発活動を継続し、第1四半期の研究開発費14,275千円を開示している。
  24. FY2019再掲有価証券報告書

    「当社は産業界においてAIを通じたイノベーションの創出を行うことを目的に、AI技術の調査研究や独自のAIエンジンの開発等を行っております。」

    AI技術の調査研究と独自AIエンジン開発を継続しており、当事業年度の研究開発費は24,757千円となっている。
  25. FY2019-Q3初出有価証券報告書

    「当第3四半期累計期間において当社が支出した研究開発費は20,556千円となっております。」

    研究開発費20,556千円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。
一緒に動いた変遷

「自社AI製品・AIモジュールおよび他社AI製品の拡充」は、この変遷が動いた25回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

876553★123456
  1. ★この変遷
  2. 1自社AI製品・AIモジュールおよび他社AI製品の拡充8回
  3. 2新規顧客開拓と既存顧客の深耕による受注拡大7回
  4. 3アライアンス・人材流動化・先行投資による事業ポートフォリオの強化6回
  5. 4サブスクリプションサービスを事業の主軸とする収益基盤化5回
  6. 5コンサルティング案件の選択と集中による大型案件・安定収益の獲得5回
  7. 6複数の大規模言語モデルを活用した「LLM活用支援サービス」の提供3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
TDSEの次の決算発表は2026-10-30の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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