社員数拡大と新規事業への挑戦
FY2018に初出。13回の記載のうち9回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023-Q2。直近の記載は2026-08-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
- 2026-08-14前進決算説明資料
「連結従業員数 1,831人 (前期末比 +14.7%)」
2026年6月末の連結従業員数が1,831人となり、前期末比14.7％増加している。 - FY2027-H1前進有価証券報告書
「① 連結会社の状況 当中間連結会計期間において、当社グループの業容の拡大に伴い、210名増加しております。／② 提出会社の状況 当中間会計期間において、当社の業容の拡大に伴い、180名増加しております。」
業容拡大に伴い、当中間連結会計期間に連結会社の従業員数が210名、提出会社の従業員数が180名増加した。 - 2026-05-15前進決算説明資料
「連結従業員数 1,642人 (前期末比 +15.0%)」
連結従業員数が2025年12月末の1,621人から2026年3月末の1,642人へ増加している。 - FY2025前進有価証券報告書
「従業員数が当連結会計年度において219名増加しておりますが、事業拡大のための積極的な人員採用によるものであります。」
事業拡大のための積極採用により、連結従業員数が前期比219名増加し、1,621名となった。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの業容の拡大に伴い、194名増加しております。／当中間会計期間において、当社の業容の拡大に伴い、170名増加しております。」
社員数拡大について、当中間連結会計期間に連結会社で194名、提出会社で170名増加したという具体的な進捗を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「従業員数が当連結会計年度において318名増加しておりますが、事業拡大のための積極的な人員採用によるものであります。」
社員数拡大について、事業拡大のための積極採用により連結従業員数が1,402名となった具体的な進捗を記載している。 - FY2023前進有価証券報告書
「従業員数が当連結会計年度において前年比で217名増加しておりますが、事業拡大のための積極的な人員採用によるものであります。」
社員数拡大について、連結従業員数が前年比217名増の1,084名となる具体的な進捗を記載している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの業容の拡大に伴い、203名増加しております。／当第３四半期累計期間において、当社の業容の拡大に伴い、194名増加しております。」
社員数拡大について、当第3四半期累計期間に連結会社で203名、提出会社で194名増加したという具体的な進捗を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「当社は、既存のお客様からのリピート受注に加え、大企業のグループ会社まで対象を広げており、新たなプロジェクト案件の受注に応えるために、積極的に人財を採用し且つ教育・育成を行って参りました。それにともない、当第２四半期連結会計期間末における連結従業員数は1,000名を超えました。」
社員数拡大の方針について、連結従業員数が1,000名を超える具体的な到達点を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後のプロジェクト支援に対する需要の高まりをとらえ、事業機会の最大化を図り、売上高230億円、営業利益50億円、営業利益率20％、社員数1,000名超を目指してまいります。」
社員数拡大を含む成長方針を中期経営計画の具体的な目標として引き続き掲げている。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「今後のプロジェクト支援に対する需要の高まりをとらえ、事業機会の最大化を図り、売上高230億円、営業利益50億円、営業利益率20%、社員数1,000名超を目指してまいります。」
従来の社員数拡大・新規事業への挑戦という方向性が、中期計画上の売上高、利益、利益率、社員数の具体的な目標へ引き上げられている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「従いまして、それまでは、可能な限り成長を持続させ、社員数を拡大するとともに、新規事業への挑戦を行っていくものの、それ以降においては、景況感を見ながら意思決定を行っていく考えであります。」
景気拡大が続く間の社員数拡大と新規事業への挑戦、その後の景況感を踏まえた意思決定方針を再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「従いまして、それまでは、可能な限り成長を持続させ、社員数を拡大するとともに、新規事業への挑戦を行っていくものの、それ以降においては、景況感を見ながら意思決定を行っていく考えであります。」
景気拡大が続く間は社員数の拡大と新規事業への挑戦を進める方針を記載している。