自然災害・事故による業務停止
FY2018に初出。8回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。93社中21社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループの事業拠点において、大規模な台風や地震等の天変地異による災害、火災及び疫病の流行等が発生した場合には、その程度によっては当社グループの業績に影響を及ぼす可能性があります。」
自然災害、火災、疫病による事業影響リスクを再掲している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、有事の際に損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧が可能となるよう事業継続計画（BCP）の策定などにより、リスク低減を図っております。」
自然災害・疫病等による業務停止への対応として、BCPの策定による事業継続・早期復旧策を再掲している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループとしては、有事の際に損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧が可能となるよう事業継続計画（BCP）の策定などにより、リスク低減を図っております。」
自然災害・疫病等による業務停止への対応として、事業継続計画（BCP）の策定を明示している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社グループとしては、自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段などを取り決めております。」
事業継続・早期復旧の方法や手段を定めているとの対応を再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段などを取り決めております。」
事業継続・早期復旧の方法や手段を定めているとの対応を再掲している。 - FY2020対処有価証券報告書
「自然災害、大火災、テロ攻撃などの緊急事態に遭遇した場合において、損害を最小限にとどめつつ、中核となる事業の継続あるいは早期復旧を可能とするために、平常時に行うべき活動や緊急時における事業継続のための方法、手段などを取り決めております。」
自然災害・事故等による業務停止リスクに対し、事業継続・早期復旧の方法や手段を取り決めていると記載している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当該地区において大地震、台風等の自然災害及び事故、火災等により、業務の停止、設備の損壊や電力供給の制限等の不測の事態が発生した場合、当社グループの事業展開及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
本社所在地における自然災害、事故、火災等による業務停止リスクを再掲している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当該地区において大地震、台風等の自然災害及び事故、火災等により、業務の停止、設備の損壊や電力供給の制限等の不測の事態が発生した場合、当社グループの事業展開及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
本社所在地における自然災害、事故、火災等による業務停止・設備損壊を記載している。