中期経営計画「勝負のとき」による収益力向上と成長戦略の両立
FY2016に初出。23回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに0社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「当社グループとしては、ゼロエミッション船等の国内建造シェアの拡大を図るとともに、ＩＭＯ（国際海事機関）のＧＨＧ（温室効果ガス）削減戦略に掲げられた2050年頃までの排出ゼロに向け、2040年より前にゼロエミッション船建造比率100％体制の構築を目標としております。」
既存中核事業の深化と新たな事業展開による進化という基本戦略の下、ゼロエミッション船の国内建造シェア拡大と、2040年より前の建造比率100％という具体的な目標を追加した。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等に重要な変更および新たに定めたものはありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更や新規設定はないと明記され、2024年度以降の中期的な戦略方針が継続している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当社グループは2023年度末に新たに2024年度以降の中期経営計画等を策定いたしました。その中で、新造船事業を中心とする既存中核事業の深化と、長期的な成長に向け新たな事業展開も含めた進化への戦略を示しています。」
従来の長期的な方針に加え、2024年度以降を対象とする新たな中期経営計画等を策定し、既存中核事業の深化と新たな事業展開を含む進化を示している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、当社グループの経営方針・経営戦略等に重要な変更及び新たに定めたものはありません。」
経営方針・経営戦略等に重要な変更はないと明記され、既存の長期的な戦略方針が継続している。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、長期的視野に立ったグループ経営により、当社グループの持続的発展に向けた取り組みを強化するとともに、建造・生産能力の拡大に向け、収益力の安定・強化に努めてまいります。」
従来の2021年度から2024年度の事業再構築計画を踏まえつつ、長期的視野、建造・生産能力の拡大、収益力の安定・強化を前面に出す表現へ整理している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、2021年３月に中期経営計画を見直し、2021年度から2024年度までの４ヶ年の事業再構築計画を策定しております。当社グループは、事業ポートフォリオの最適化・経営資源再配分による収益安定化を図るため修繕船事業を中心に新造船の需要変動に対応する船主業への取組みや鉄構・機械事業など非造船事業の強化を図るとともに新造船事業における勝ち残り戦略を策定し、受注戦略とコスト競争力向上を柱に品質・調達や研究開発等においても強化する方針です。」
2021年度から2024年度までの事業再構築計画、修繕船・船主業・非造船事業の強化、新造船事業の受注戦略およびコスト競争力向上を引き続き記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「2021年３月に中期経営計画を見直し、2021年度から2024年度までの４ヶ年の事業再構築計画を策定しております。」
2021年度から2024年度までの事業再構築計画、事業ポートフォリオ最適化、非造船事業強化および新造船事業の勝ち残り戦略を引き続き掲げている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、2021年３月に2021年度から2024年度までの４ヶ年の事業再構築計画を策定し、修繕船事業を中心に新造船の需要変動に対応する船主業への取組みや鉄構・機械事業など非造船事業の強化を図るとともに、新造船事業における勝ち残り戦略を策定しております。」
2021年度から2024年度までの事業再構築計画、修繕船・船主業・非造船事業の強化、新造船事業の勝ち残り戦略を継続して記載している。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、本年３月に中期経営計画を見直し、2021年度から2024年度までの４ヶ年の事業再構築計画を策定しております。」
従来の中期経営計画から、2021年度から2024年度までの4ヶ年事業再構築計画へと計画を見直した。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「同社と共に抜本的な事業再構築を検討してまいりました結果、同社の前身である海軍工廠の発足時から主要業務としてきた艦艇修繕船事業を柱とし機械事業との両輪による強みを生かした安定収益体質の構築を図り、既受注船の最終引渡（2022年１月予定）を以って新造船事業を休止することを決定いたしました。」
従来の新造船を中核とする成長方針から、佐世保重工業の新造船事業を2022年1月予定の既受注船最終引渡しをもって休止し、艦艇修繕船事業と機械事業を軸に安定収益体質を構築する方針へ大きく転換した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「新たに2017年度から2019年度までの３ヶ年間の中期経営計画「攻めて勝つ！」を策定し、国内外の同業他社との厳しい競争に打ち勝つために将来に向けた成長戦略に積極的に取り組む方針を掲げました。」
中期経営計画「攻めて勝つ！」と、国内外の競争に対応する成長戦略を引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「新たに2017年度から2019年度までの３ヶ年間の中期経営計画「攻めて勝つ！」を策定し、国内外の同業他社との厳しい競争に打ち勝つために将来に向けた成長戦略に積極的に取り組む方針を掲げました。」
中期経営計画「攻めて勝つ！」と、成長戦略、競争力強化の方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「新たに2017年度から2019年度までの３ヶ年間の中期経営計画「攻めて勝つ！」を策定し、国内外の同業他社との厳しい競争に打ち勝つために将来に向けた成長戦略に積極的に取り組む方針を掲げました。」
中期経営計画「攻めて勝つ！」と、成長戦略、競争力強化の方針を継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「新たに2017年度から2019年度までの３ヶ年間の中期経営計画「攻めて勝つ！」を策定し、国内外の同業他社との厳しい競争に打ち勝つために将来に向けた成長戦略に積極的に取り組む方針を掲げました。」
2017年度から2019年度までの中期経営計画「攻めて勝つ！」と、国内外の競争に対応する成長戦略を継続して掲げている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「新たに2017年度から2019年度までの３ヶ年間の中期経営計画「攻めて勝つ！」を策定し、国内外の同業他社との厳しい競争に打ち勝つために将来に向けた成長戦略に積極的に取り組む方針を掲げました。」
2017年度から2019年度までの中期経営計画「攻めて勝つ！」と、厳しい競争に対応する成長戦略を引き続き掲げている。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「新たに2017年度から2019年度までの３ヶ年間の中期経営計画「攻めて勝つ！」を策定し、国内外の同業他社との厳しい競争に打ち勝つために将来に向けた成長戦略に積極的に取り組む方針を掲げました。」
中期経営計画「攻めて勝つ！」と、成長戦略に積極的に取り組む方針を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新たに平成29年度から平成31年度までの３ヶ年間の中期経営計画「攻めて勝つ！」を策定し、国内外の同業他社との厳しい競争に打ち勝つために将来に向けた成長戦略に積極的に取り組む方針を掲げました。」
平成29年度から平成31年度までの中期経営計画「攻めて勝つ！」と、成長戦略への積極的な取組みを継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「新たに平成29年度から平成31年度までの３ヶ年間の中期経営計画「攻めて勝つ！」を策定し、国内外の同業他社との厳しい競争に打ち勝つために将来に向けた成長戦略に積極的に取り組む方針を掲げました。」
中期経営計画「攻めて勝つ！」を継続し、平成29年度から平成31年度までの成長戦略として位置づけている。 - FY2017再定義有価証券報告書
「当企業集団は、中核事業である新造船事業の強化によりグループの経営基盤を強固にしつつ、修繕船・機械・鉄構陸機事業やその他事業による多角化を通じて、長期的視野にたったグループ経営による収益力の安定と向上を図ってまいります。新たに平成29年度から平成31年度までの３ヶ年間の中期経営計画「攻めて勝つ！」を策定し、将来に向けた成長戦略に積極的に取り組む方針を掲げました。」
従来の「勝負のとき」から、平成29年度から平成31年度を対象とする中期経営計画「攻めて勝つ！」へ計画を切り替えた。新造船事業の強化と多角化による収益力の安定・向上という大枠は引き継いでいる。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当企業集団は事業環境の変化に確実に対応し、持続的な成長・発展を実現すべく平成26年度から平成28年度までの３ヶ年間の新中期経営計画「勝負のとき」を策定し、コスト削減と研究開発力の強化を中心とした事業収益力の向上と成長戦略の両立を目指しております。」
中期経営計画「勝負のとき」、コスト削減、研究開発力強化、収益力向上および成長戦略の両立を引き続き掲げている。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当企業集団は事業環境の変化に確実に対応し、持続的な成長・発展を実現すべく平成26年度から平成28年度までの３ヶ年間の新中期経営計画「勝負のとき」を策定し、コスト削減と研究開発力の強化を中心とした事業収益力の向上と成長戦略の両立を目指しております。」
中期経営計画「勝負のとき」、コスト削減、研究開発力強化、収益力向上および成長戦略の両立を引き続き掲げている。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当企業集団は事業環境の変化に確実に対応し、持続的な成長・発展を実現すべく平成26年度から平成28年度までの３ヶ年間の新中期経営計画「勝負のとき」を策定し、コスト削減と研究開発力の強化を中心とした事業収益力の向上と成長戦略の両立を目指しております。」
中期経営計画の対象期間と、コスト削減・研究開発力強化による収益力向上および成長戦略の両立を引き続き掲げている。 - FY2016初出有価証券報告書
「当企業集団は事業環境の変化に確実に対応し、持続的な成長・発展を実現すべく平成26年度から平成28年度までの３ヶ年間の中期経営計画「勝負のとき」を策定し、コスト削減と研究開発力の強化を中心とした事業収益力の向上と成長戦略の両立を目指しております。」
平成26年度から平成28年度までを対象に、コスト削減、研究開発力強化、収益力向上、成長戦略を一体で掲げている。