修繕技術向上と取扱商品の拡大に向けた研究開発
FY2018-Q1に初出。14回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「修繕技術の向上や取扱商品の拡大をねらい新たな製品等の研究開発等を行い成果をあげつつあります。研究開発費の総額は13百万円であります。」
修繕技術の向上、取扱商品の拡大および新製品開発への研究開発を継続し、研究開発費13百万円を計上している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「修繕技術の向上や取扱商品の拡大をねらい新たな製品等の研究開発等を行い成果をあげつつあります。研究開発費の総額は９百万円であります。」
修繕技術の向上、取扱商品の拡大および新製品開発への研究開発を継続し、研究開発費9百万円を計上した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「研究開発活動をセグメント別に示すと、主なものは次のとおりであります。」
研究開発を継続し、研究開発費は新造船事業310百万円、修繕船事業28百万円、鉄構・機械事業7百万円となった。 - FY2021前進有価証券報告書
「② 修繕船事業および鉄構・機械事業 取扱商品の拡大をねらい新たな製品等の研究開発、既存製品の品質向上を目的とした開発等を行い成果をあげつつあります。研究開発費の総額は54百万円であります。」
修繕船・鉄構・機械事業における研究開発を継続し、年間研究開発費は54百万円となった。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「修繕技術の向上や取扱商品の拡大をねらい新たな製品等の研究開発等を行い成果をあげつつあります。研究開発費の総額は22百万円であります。」
修繕技術の向上と取扱商品の拡大を目的とする研究開発を継続し、修繕船事業の研究開発費22百万円を計上した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「修繕技術の向上や取扱商品の拡大をねらい新たな製品等の研究開発等を行い成果をあげつつあります。研究開発費の総額は８百万円であります。」
修繕技術の向上と取扱商品の拡大を目的とする研究開発を継続し、修繕船事業の研究開発費8百万円を計上した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「修繕技術の向上や取扱商品の拡大をねらい新たな製品等の研究開発等を行い成果をあげつつあります。研究開発費の総額は95百万円であります。」
修繕技術の向上と取扱商品の拡大を目的とする研究開発を継続し、累計研究開発費95百万円を開示している。 - FY2019前進有価証券報告書
「③ 修繕船事業および鉄構陸機事業ならびにその他事業 取扱商品の拡大をねらい新たな製品等の研究開発、既存製品の品質向上を目的とした開発等を行い成果をあげつつあります。研究開発費の総額は121百万円であります。」
研究開発の対象を修繕船・鉄構陸機に加えてその他事業にも広げ、当期研究開発費121百万円を計上した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「修繕技術の向上や取扱商品の拡大をねらい新たな製品等の研究開発等を行い成果をあげつつあります。研究開発費の総額は68百万円であります。」
修繕技術の向上と取扱商品の拡大を目的とする研究開発を継続し、修繕船事業の研究開発費68百万円を開示している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「修繕技術の向上や取扱商品の拡大をねらい新たな製品等の研究開発等を行い成果をあげつつあります。研究開発費の総額は34百万円であります。」
修繕技術の向上と取扱商品の拡大を目的とする研究開発を継続し、修繕船事業の研究開発費は34百万円となった。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「修繕技術の向上や取扱商品の拡大をねらい新たな製品等の研究開発等を行い成果をあげつつあります。研究開発費の総額は4百万円であります。」
修繕技術の向上と取扱商品の拡大を目的とする研究開発を継続している。 - FY2018前進有価証券報告書
「③ 修繕船事業および鉄構陸機事業 取扱商品の拡大をねらい新たな製品等の研究開発、既存製品の品質向上を目的とした開発等を行い成果をあげつつあります。研究開発費の総額は71百万円であります。」
修繕船事業・鉄構陸機事業で取扱商品の拡大、新製品開発、既存製品の品質向上を継続し、当期の研究開発費は71百万円となった。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「修繕技術の向上や取扱商品の拡大をねらい新たな製品等の研究開発等を行い成果をあげつつあります。研究開発費の総額は49百万円であります。」
修繕船事業で修繕技術の向上と取扱商品の拡大を目的とする研究開発を継続し、累計研究開発費49百万円を開示している。 - FY2018-Q1初出有価証券報告書
「修繕技術の向上や取扱商品の拡大をねらい新たな製品等の研究開発等を行い成果をあげつつあります。研究開発費の総額は5百万円であります。」
修繕船事業において、修繕技術の向上と取扱商品の拡大を目的とする新製品等の研究開発を初めて明示し、当四半期の研究開発費を5百万円と開示している。