BCPと大規模災害への備え
FY2016に初出。6回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中22社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに55社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、新型コロナウイルスのような大規模な感染症の拡大、地震・洪水等の激甚災害、テロ等の犯罪行為等によって業務遂行が阻害されるような事態が生じた場合であっても、その影響を最小限に抑えるべく、規定や事業継続計画（BCP）を見直すとともに、南海トラフ地震等による広域災害も想定した訓練等を実施するほか、適切な保険を付保しています。」
BCPの対象を南海トラフ地震等の広域災害へ具体化し、規定・計画の見直し、訓練、保険付保を組み合わせている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「伝染病・感染症の世界的流行（パンデミック），地震・洪水等の大規模災害，テロ等の犯罪行為，情報システムの機能不全等によって業務遂行が阻害されるような事態が生じた場合であっても，その影響を最小限に抑えるべく，規定やBCPの見直し，非常時を想定した訓練等を実施しています。」
災害・感染症・テロ・システム不全への対応として、規定・BCPの見直しと非常時訓練を継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「本項目については，サプライチェーンの維持を含めた適切なBCP再構築の必要性がこれまで以上に高まっているため，重要度が上昇していると認識しています。」
BCPを災害・感染症への備えにとどめず、サプライチェーン維持を含む再構築の課題として再整理している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは，伝染病・感染症の世界的流行（パンデミック），地震・洪水等の大規模災害，テロ等の犯罪行為，情報システムの機能不全等によって業務遂行が阻害されるような事態が生じた場合であっても，その影響を最小限に抑えるべく，事業継続計画（BCP）の整備，非常時を想定した訓練等を実施しています。」
パンデミック、災害、テロ、システム不全に対するBCP整備と訓練を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社グループは，伝染病・感染症の世界的流行（パンデミック），地震・洪水等の大規模災害，テロ等の犯罪行為，情報システムの機能不全等によって業務遂行が阻害されるような事態が生じた場合であっても，その影響を最小限に抑えるべく，事業継続計画（BCP）の整備，非常時を想定した訓練等を実施しています。」
パンデミック、災害、テロ、システム不全への対応としてBCP整備と訓練を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは，伝染病・感染症の世界的流行（パンデミック），地震・洪水等の大規模災害，テロ等の犯罪行為，情報システムの機能不全によって，業務遂行が阻害されるような事態が生じた場合であっても，その影響を最小限に抑えるべく，事業継続計画（BCP）の整備，非常時を想定した訓練等を実施しています。」
BCPの整備と非常時訓練を、災害・感染症・テロ・システム不全への対応手段として記載している。