東海理化電機製作所（6995）・施策前進
DX推進・生産技術強化・生産体制再編による経営基盤強化
FY2022に初出。3回の記載のうち2回が「前進」で、最初の「前進」はFY2024。直近の記載は2026-05-20。
3記載
5年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
サプライチェーン・工場の強靭化とスマートファクトリー推進30社が書いているテーマ・逆風0社・追い風32社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。20社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに13社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている30社のうち14社を表示しています。上の文は30社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- 2026-05-20前進株主総会
「インドでの事業拡大やTRX（東海理化版デジタルトランスフォーメーション）による生産性の向上」
経営基盤強化の手段として、インド事業の拡大とTRXによる生産性向上を具体的に示している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループでは、「競争を勝ち抜くための生産技術力の強化」「グローバル生産企画構築と生産体制の再編」「将来に向けた全社情報基盤の再構築」などに取り組んでまいりました。」
DX・生産技術・生産体制再編による経営基盤強化を、全社情報基盤の再構築やグローバル生産企画と結び付けて継続している。 - FY2022初出有価証券報告書
「2030年目標の達成を支える土台作りとして、DX推進、生産技術の強化、生産体制の再編、カーボンニュートラル戦略に取り組みます。また、DX推進による開発期間短縮や物流効率化で創出された人財はビジネスの拡大を狙うエレクトロニクスやソフトウェア等の分野に再配置し、事業活動を後押しいたします。」
2030年目標を支える手段として、DX、生産技術、生産体制、人財再配置を組み合わせた経営基盤強化を初めて具体的に示している。