株高によるその他有価証券評価差額金の増加
FY2018-Q3に初出。23回の記載のうち14回が「再掲」。直近の記載は2026-11-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。64社中12社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに4社。
- FY2026再定義有価証券報告書
「その他の包括利益累計額は、アジア通貨高・円安により為替換算調整勘定が1,208百万円増加したことおよび株高を背景にその他有価証券評価差額金が558百万円増加したことを主因に、前期末に対し1,953百万円増加し、6,513百万円となりました。」
為替換算調整勘定に加え、株高によるその他有価証券評価差額金の増加が再び包括利益を押し上げる説明となっている。 - 2026-05-12前進決算
「その他の包括利益累計額は、アジア通貨高・円安による為替換算調整勘定の増加およびその他有価証券評価差額金の増加を主因に、1,953百万円の増加となりました。」
為替換算調整勘定に加え、その他有価証券評価差額金も増加し、その他の包括利益累計額が増加した。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 400 257」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の400百万円から257百万円へ減少した。一方、その他の包括利益累計額はアジア通貨高・円安による為替換算調整勘定の増加を主因に増加しており、株価要因から為替要因へ説明の重点が移っている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「その他の包括利益累計額は、アジア通貨高円安による為替換算調整勘定の増加を主因に956百万円の増加となりました。」
その他の包括利益累計額は、株価要因よりもアジア通貨高・円安による為替換算調整勘定の増加を主因として増加している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「その他の包括利益累計額は、アジア通貨高円安による為替換算調整勘定の増加を主因に956百万円の増加となりました。」
その他の包括利益累計額は、株価要因よりもアジア通貨高・円安による為替換算調整勘定の増加を主因として増加している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「その他の包括利益累計額は、アジア通貨高円安による為替換算調整勘定の増加を主因に399百万円の増加となりました。」
その他の包括利益累計額は、株価要因よりもアジア通貨高・円安による為替換算調整勘定の増加を主因として増加している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、3,139百万円の増加となりました。うち、株主資本は、親会社株主に帰属する四半期純利益により2,316百万円増加し、剰余金の配当により376百万円減少したことなどから、1,944百万円の増加となり、その他の包括利益累計額は、アジア通貨高円安による為替換算調整勘定の増加を主因に1,195百万円の増加となりました。」
その他の包括利益累計額は、株価要因ではなくアジア通貨高・円安による為替換算調整勘定の増加を主因に増加している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、2,681百万円の増加となりました。うち、株主資本は、親会社株主に帰属する四半期純利益により1,801百万円増加し、剰余金の配当により376百万円減少したことなどから、1,429百万円の増加となり、その他の包括利益累計額は、アジア通貨高円安による為替換算調整勘定の増加を主因に1,252百万円の増加となりました。」
その他の包括利益累計額は、株価要因ではなく、アジア通貨高・円安による為替換算調整勘定の増加を主因に増加している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「その他の包括利益累計額は、アジア通貨高円安による為替換算調整勘定の増加を主因に797百万円の増加となりました。」
その他の包括利益累計額は、株価要因よりもアジア通貨高・円安による為替換算調整勘定の増加を主因として増加している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、1,441百万円の増加となりました。うち、株主資本は、親会社株主に帰属する四半期純利益により1,249百万円増加し、剰余金の配当により251百万円減少したことなどから、996百万円の増加となり、その他の包括利益累計額は、アジア通貨高円安による為替換算調整勘定の増加を主因に444百万円の増加となりました。」
その他の包括利益累計額は、株価要因ではなく、アジア通貨高・円安による為替換算調整勘定の増加を主因に増加したとの説明を継続している。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「その他有価証券評価差額金 117 40」
その他有価証券評価差額金は前連結会計年度末の117百万円から40百万円へ減少した一方、その他の包括利益累計額は人民元高円安による為替換算調整勘定の増加を主因に332百万円増加した。株価要因による評価差額の減少から、為替要因が包括利益を押し上げる構図へ説明の重点が移っている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「その他の包括利益累計額は、アジア通貨高円安による為替換算調整勘定の増加および株安によるその他有価証券評価差額金の減少を主因に228百万円の増加となりました。」
株安によるその他有価証券評価差額金の減少が再び記載された一方、アジア通貨高・円安による為替換算調整勘定の増加が上回り、その他の包括利益累計額は228百万円増加した。 - FY2021-Q2対処有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、426百万円の減少となりました。うち、株主資本は、親会社株主に帰属する四半期純損失により344百万円減少し、剰余金の配当により251百万円減少したことから、595百万円の減少となり、その他の包括利益累計額は、その他有価証券評価差額金の増加および為替換算調整勘定の減少から168百万円の増加となりました。」
前期から続いた株安等によるその他有価証券評価差額金の減少とは異なり、当四半期はその他有価証券評価差額金が増加し、その他の包括利益累計額は168百万円増加した。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「その他の包括利益累計額は、アジア通貨安円高による為替換算調整勘定の減少および投資有価証券の減損に伴うその他有価証券評価差額金の増加を主因に５百万円の減少となったため、531百万円の減少となりました。」
従来の株安によるその他有価証券評価差額金の減少から、当四半期は投資有価証券の減損に伴う評価差額金の増加が記載され、変動要因の説明が変化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「その他の包括利益累計額は、アジア通貨安円高により為替換算調整勘定が286百万円減少したこと、株安によりその他有価証券評価差額金が174百万円減少したことを主因に、前期末に対し385百万円減少（同△113.4％）し、△45百万円となりました。」
株安によるその他有価証券評価差額金の減少が続き、その他の包括利益累計額を押し下げている。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「純資産は前連結会計年度末に比べ、株主資本が、親会社株主に帰属する四半期純利益により310百万円増加し、剰余金の配当により251百万円減少したことから、59百万円増加しましたが、その他の包括利益累計額が、株安によるその他有価証券評価差額金の減少およびアジア通貨安円高による為替換算調整勘定の減少を主因に、375百万円の減少となったため、316百万円の減少となりました。」
株安によるその他有価証券評価差額金の減少と、アジア通貨安円高による為替換算調整勘定の減少が続いている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「その他の包括利益累計額も、株安によるその他有価証券評価差額金の減少を主因に、79百万円の減少となったため、224百万円の減少となりました。」
株安によるその他有価証券評価差額金の減少が、その他の包括利益累計額を押し下げる状況を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「その他の包括利益累計額は、アジア通貨安円高により為替換算調整勘定が367百万円減少したこと、株安によりその他有価証券評価差額金が180百万円減少したことを主因に、前連結会計年度末に比べ507百万円減少（同△59.9％）し、339百万円となりました。」
株安に伴うその他有価証券評価差額金の減少が、為替換算調整勘定の減少とともにその他の包括利益累計額を押し下げた。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「その他の包括利益累計額が、アジア通貨安円高に伴う為替換算調整勘定の減少および株安に伴うその他有価証券評価差額金の減少を主因に、454百万円の減少となったため、148百万円の減少となりました。」
株安に伴うその他有価証券評価差額金の減少が、為替換算調整勘定の減少とともにその他の包括利益累計額を押し下げる構図を継続している。 - FY2018再定義有価証券報告書
「その他の包括利益累計額は、アジア通貨高円安により為替換算調整勘定が354百万円増加したこと、その他有価証券評価差額金が85百万円減少したことを主因に、前連結会計年度末に比べ278百万円増加（同＋49.0％）し、846百万円となりました。」
前四半期の株高によるその他有価証券評価差額金の増加から、当年度は同評価差額金が85百万円減少する説明へ変化した。 - FY2018-Q3初出有価証券報告書
「その他の包括利益累計額は、アジア通貨高円安に伴う為替換算調整勘定の増加、および株高に伴うその他有価証券評価差額金の増加を主因に、409百万円の増加となりました。」
株高を要因としてその他有価証券評価差額金が増加したことを初めて明示している。