新規事業の早期事業化と拡大
FY2016に初出。14回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。7社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度は開催６回目を迎え、エントリー数は過去最高となった前回の約1.7倍となる2,683件となりました。」
Nitto Innovation Challengeが6回目の開催となり、応募数は前回の約1.7倍となる2,683件へ増加した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度は開催５回目を迎え、エントリー数は過去最高の1,500件を超える結果となりました。」
Nitto Innovation Challengeが5回目の開催となり、アイデア応募数が過去最高の1,500件超に拡大した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループでは、前連結会計年度から世界中のグループ社員から新規事業のアイデアを募り、新規事業創出大会「Nitto Innovation Challenge」を開催しています。毎年1,000件近い新規事業アイデアが集まり、厳しい審査を経て最終選考に残ったチームが事業化を目指して活動を継続しています。」
世界中の社員から毎年約1,000件の新規事業アイデアを募る仕組みを運用し、最終選考チームが事業化を目指す段階まで具体化した。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当セグメントには未だ十分な売上収益を伴っていない新規事業が含まれております。」
新規事業にはなお十分な売上収益を伴わないものが含まれるとの認識を再確認している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「なお、当セグメントには未だ十分な売上収益を伴っていない新規事業が含まれております。」
新規事業にはなお十分な売上収益を伴わないものが含まれるとの認識を再掲している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当セグメントには未だ十分な売上収益を伴っていない新規事業が含まれております。」
新規事業にはなお十分な売上収益を伴わないものが含まれるとの認識を再掲している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「なお、当セグメントには未だ十分な売上収益を伴っていない新規事業が含まれております。」
新規事業にはなお十分な売上収益を伴わないものが含まれるとの認識を再掲している。 - FY2019後退有価証券報告書
「その一例として、次世代の高速大容量通信の実現に向け、プラスチック光ケーブル事業への参入を発表しました。これまで蓄積してきた光学フィルムに関する押し出し技術や幅広い産業へのアクセスを活用しながら、2020年度の量産開始を目指します。」
プラスチック光ケーブルの量産開始目標が、前回の2019年度から2020年度へ後ろ倒しになった。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「なお、当セグメントには未だ十分な売上収益を伴っていない新規事業が含まれています。」
新規事業にはなお十分な売上収益を伴わないものが含まれるとの認識を再掲している。 - FY2018前進有価証券報告書
「その一例として、次世代の高速大容量通信の実現に向け、プラスチック光ケーブル事業への参入を発表しました。これまで蓄積してきた光学フィルムに関する押し出し技術や幅広い産業へのアクセスを活用しながら、2019年度の量産開始を目指します。」
新規事業の具体例としてプラスチック光ケーブルへの参入を発表し、2019年度の量産開始という段階目標を示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、当セグメントには未だ十分な売上収益を伴っていない新規事業が含まれています。」
新規事業にはなお十分な売上収益を伴わないものが含まれるとの認識を再掲している。 - FY2018-Q2新規事業の収益化状況更新有価証券報告書
「また、当セグメントには未だ十分な売上収益を伴っていない新規事業が含まれています。」
新規事業の早期事業化・拡大を進める一方、その他セグメントにはまだ十分な売上収益を伴っていない新規事業が含まれると記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「さらに、2017年度からは、これまでの研究開発本部に加えて、新規事業本部、知的財産本部、プロセス技術本部を設置して、全社技術部門を４本部体制としています。」
新規事業本部を含む全社技術部門の4本部体制を2017年度から設置し、新規事業の事業化を担う組織面の進展を記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「さらに、新規事業創出を目的として、2015年４月には多軸創出統括部を新設しました。グローバルの研究開発拠点と連携しながら、推進テーマの早期事業化、新規事業の拡大を積極的に進めており、窓用遮熱＆断熱フィルム ペンジェレックスをはじめとした当社の成長を支える新規事業を継続的に生み出します。」
多軸創出統括部を設置し、研究開発拠点と連携してテーマの事業化を進める施策。