環境負荷削減と環境配慮
FY2016に初出。19回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに60社。
- FY2026前進有価証券報告書
「2025年度CO2排出量（Scope１＋２）の実績は、361ktonとなりました。順調にCO2排出量の削減が進み、2025年目標470ktonを達成しました。」
Scope1・2の2025年度排出量は361ktonとなり、470kton目標を達成した。2030年はScope1 330kton、Scope2 70ktonを個別目標としている。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「環境系未財務指標の一つであるCO2排出量は、「Nittoグループ カーボンニュートラル2050」の達成に向けScope１＋２をターゲットに目標を設定していましたが、当社グループだけではなくサプライチェーン全体での環境負荷ゼロに向け、新たにScope３をターゲットにSBT※１に基づく2030年度の目標として「排出量1,460kton」を設定しました。」
従来のScope1・2に加え、サプライチェーン全体を対象とするScope3の2030年度排出量1,460kton目標を新設した。 - FY2025-H1引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、中期経営計画「Nitto for Everyone 2025」において環境系未財務指標の一つとしてCO2排出量を設定し、「Nittoグループカーボンニュートラル2050」の達成に向けた取組みを行っております。2024年８月26日にSBT※認定を取得し、さらなる気候変動への対応を加速するために、2025年度のCO2排出量（Scope１+２）の目標を550kton/年から470kton/年へ上方修正しました。脱炭素社会の実現に向けての活動を更に加速していきます。」
SBT認定取得を踏まえ、2025年度のScope1・2排出量目標を550kton/年から470kton/年へ厳格化した。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「今後は、さらなる気候変動への対応を加速すべく、脱溶剤化や再生可能エネルギーの推進などに取り組み、2030年度目標を470kton/年からSBTに基づく400kton/年へと上方修正しています。また、2050年にはCO2排出量（Scope１＋２）実質ゼロを掲げています。」
2030年度のCO2排出量目標を470kton/年から400kton/年へ厳格化し、2050年Scope1・2実質ゼロ方針を再確認した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「主力であるおむつ向け製品に加え、コア材料である機能性フィルムの特性を活かした新たな用途展開を進めるとともに、生分解性技術を用いた環境貢献型の新製品開発に取り組んでおります。」
機能性フィルムの新用途展開と、生分解性技術による環境貢献型新製品の開発を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「生分解性技術を用いた環境貢献型の新製品開発に取り組んでおります。」
環境負荷削減の取り組みを、パーソナルケア材料における生分解性技術を用いた環境貢献型新製品の開発へ具体化している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当社グループ製品を環境貢献・人類貢献の二つの視点で独自の基準により評価し、特に高い貢献が認められた製品をPlanetFlagsTM（環境貢献製品）、HumanFlagsTM（人類貢献製品）として認定する仕組みを設けました。」
環境・人類への貢献を製品評価と資源配分に組み込む仕組みを運用し、サステナビリティを事業ポートフォリオと開発資源配分に接続した。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「本宣言は、「①2050年までにNittoグループのCO2排出量の実質ゼロを目指す（Scope１、２）、②2030年までにNittoグループのCO2排出量を470ktonとする、③製品やソリューションを通じて、お客様のCO2排出量削減に貢献する」ことを表明するものです。なお、CO2排出量に関しては、従来、2030年の目標値を600ktonと定めていましたが、脱炭素社会の実現に向けて、470kton（2013年比で約40％削減）に上方修正いたしました。」
2050年実質ゼロを新たに宣言し、2030年排出量目標を600ktonから470ktonへ上方修正した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、当社グループの競争力の源泉である新製品比率の35％以上の継続、脱炭素社会を見据えた二酸化炭素排出総量の2020年度比25Kトンの削減及び原単位(売上高10億円に対する二酸化炭素の排出量を示す指標)の20％低減、女性管理職比率をグローバルで21％という非財務目標も設定しております。」
新製品比率、CO2排出量・原単位、女性管理職比率に関するNitto Beyond 2023の非財務目標を再掲している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また、当社グループの競争力の源泉である新製品比率の35％以上の継続、脱炭素社会を見据えた二酸化炭素排出総量の2020年度比25Kトンの削減及び原単位(売上高10億円に対する二酸化炭素の排出量を示す指標)の20％低減、女性管理職比率をグローバルで21％という非財務目標も設定しております。」
環境配慮の方針について、新中期経営計画の非財務目標として、CO2排出総量25Kトン削減、排出原単位20％低減という具体的な目標を設定した。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループでは、環境に配慮した誠実な行動を環境基本方針に掲げ、社会的責任の観点から、CO2排出削減、トルエンの大気排出削減、廃棄物の排出量低減に取り組んでいます。」
環境基本方針のもと、CO2、トルエン、大気排出、廃棄物の削減を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「一方で、「有機溶剤フリーの両面接着テープ」に対する需要は堅調に推移しました。引き続き、モノ作りにおける環境への貢献を図って参ります。」
有機溶剤フリーの両面接着テープの需要が堅調であり、環境に配慮したモノづくりへの貢献を継続する方針を示している。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「なお、当セグメントでは環境に配慮したモノ作りに取り組むとともに、製品においても、健康被害を引き起こす懸念がある有機溶剤を全く用いず、水に分散させる完全無溶剤系粘着剤による「有機溶剤フリーの両面接着テープ」が第46回環境賞(国立環境研究所・日刊工業新聞社共催、環境省後援)で優良賞を受賞しました。」
環境配慮型の完全無溶剤系粘着剤による両面接着テープが、第46回環境賞の優良賞を受賞した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「事業の成長を推進すると同時に「安心で安全な職場環境づくり」、「事業活動に伴う環境負荷の低減」、「お客様に喜んでいただける品質の追求」、「社会貢献活動への取組み」などの施策に引き続き取り組むことで、ステークホルダーの皆様へ高い価値を提供してまいります。特に、SDGsなどの社会課題への取組みを意識した経営を目指します。」
環境負荷低減を含む経営基盤施策を継続し、SDGsなど社会課題を意識した経営を明示した。 - FY2017再掲有価証券報告書
「事業の成長を推進すると同時に「安心で安全な職場環境づくり」、「事業活動に伴う環境負荷の低減」、「環境に優しい製品の提供」、「お客様に喜んでいただける品質の追求」、「社会貢献活動への取組み」などの施策に積極的に取り組むことで、ステークホルダーの皆様に対して提供する価値の一層の向上を図ります。」
環境負荷低減を、職場の安全、環境配慮製品、品質、社会貢献と並ぶ経営基盤の施策として再確認している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、地域から地球規模までの環境に配慮した誠実な行動を重要方針に掲げ、社会的責任の観点から自主的な環境負荷削減計画を作り、廃棄物削減、大気汚染防止、地球温暖化防止などに取り組んでいます。」
環境負荷削減計画を策定し、廃棄物、大気汚染、地球温暖化への対応を進めている。