TCFD賛同とサステナビリティ情報開示
FY2022に初出。6回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2023。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。12社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026前進有価証券報告書
「このシナリオ分析結果は、「Nittoグループカーボンニュートラル2050」を含め2030年経営指標や中期経営計画「Nitto RISE 2028」に組み込まれており、脱溶剤化や省エネルギー化、再生可能エネルギーの利用、環境貢献製品の創出などの取組みは、リスクの最小化及び機会の最大化を可能とし、戦略の有用性を確認しています。」
気候シナリオ分析をNitto RISE 2028と2030年経営指標へ組み込み、脱溶剤化、省エネ、再エネ、環境貢献製品を対応策として運用している。 - FY2025前進有価証券報告書
「また、新たに2030年目標CO2排出量（Scope３）1460ktonを掲げ、自社だけではなく、サプライチェーン全体での環境負荷ゼロに向け、脱炭素社会の実現に向けての活動を更に加速します。」
TCFD・SBT対応をScope3の2030年目標1460ktonへ拡張し、サプライチェーン全体を対象とする気候対応へ進めた。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「2024年８月26日にSBT※認定を取得し、さらなる気候変動への対応を加速するために、2025年度のCO2排出量（Scope１+２）の目標を550kton/年から470kton/年へ上方修正しました。」
SBT認定を取得し、科学的根拠に基づく気候目標の下で2025年度CO2排出量目標を470kton/年へ修正した。 - FY2024前進有価証券報告書
「このシナリオ分析結果は、「Nittoグループカーボンニュートラル2050」を含む2030年経営指標や中期経営計画「Nitto for Everyone 2025」に組み込まれており、戦略の有用性を確認することができました。一方、2030年経営目標であるCO2排出量について、科学的根拠に基づき1.5℃に沿ったより高い目標とすべく470ktonから400ktonへ見直しを行いました。」
TCFD対応をシナリオ分析から経営指標・中期計画への組込みへ進め、CO2目標も400ktonへ見直した。 - FY2023前進有価証券報告書
「シナリオから得られた中長期に生じうる５つの将来の外部環境の変化（政策及び法規制、技術、市場、急性的、資源の効率）から、営業利益額に一定以上の財務影響を与えうる機会とリスクを特定し、サステナビリティ共通の戦略に記載する取組みを進めています。」
TCFD賛同・開示方針から進み、シナリオ分析により5種類の外部環境変化と財務影響を伴う機会・リスクを特定した。 - FY2022初出有価証券報告書
「さらに、同月、当社グループは、気候関連財務情報開示タスクフォース（TCFD）に賛同しました。当社グループでは、今後、財務情報だけでなく、ESG要素を含むサステナビリティを巡る課題についても積極的に開示し、ステークホルダーとの信頼構築に努めます。」
TCFDへの賛同と、財務情報に加えてESG要素を含むサステナビリティ情報を積極開示する方針を初めて記載した。