固有技術と外部リソースの融合による新技術開発
FY2016に初出。31回の記載のうち22回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「以上の取り組みにより、当社グループにおける研究開発費は、1,321百万円となりました。」
研究開発費は12億2,700万円から13億2,100万円へ増加した。産業用無線リモコン、産業用サーボ、ドローン、AIを搭載した成形監視システムなど、研究開発成果の製品化・展開も進めた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、６億４千２百万円です。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費6億4,200万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと再確認した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループにおける研究開発費は、1,267百万円となりました。研究開発体制として、コア技術開発センターは、新事業の創出と既存事業の拡大・強化を目的に据えて、当社コア技術・製品の強みを更に発展させる研究開発を主な活動としており、また、各事業センターは、所管事業に関する新製品の開発を中心に、相互に連携をとりながら研究開発活動を行なっています。さらに、事業ビジョンとして掲げている「ハードを核にソフト・サービスを融合したソリューション事業領域へ」の実現に向けて、当社の成長に必要なコンピタンスの獲得を重要課題と位置づけ、ベンチャーキャピタルや企業間連携、大学・外部研究機関との共同研究を通じたオープンイノベーションを積極的に進めています。」
研究開発費12億6,700万円を投じ、コア技術開発センターと事業センターの連携、VC・企業・大学等とのオープンイノベーションを組み合わせる体制を明示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億４千４百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費を10億4,400万円と記載した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、７億５千３百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を7億5,300万円と記載した。 - FY2023前進有価証券報告書
「さらに、ベンチャーキャピタルを通じたオープンイノベーションの取り組みを強化してまいります。」
外部リソースとの融合による研究開発について、ベンチャーキャピタルを通じたオープンイノベーションを強化する方針を明示した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「有機ＥＬディスプレイのコスト競争力を強化するため、台湾企業と製造・技術・販売において事業提携を締結しました。」
外部企業との技術・製造・販売面での融合について、台湾企業との事業提携締結という具体的な進展を記載した。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、７億９百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を7億900万円と記載した。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、３億８千８百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第１四半期累計期間の研究開発費を3億8,800万円と記載した。 - FY2022再定義有価証券報告書
「メカトロ製品開発センターにつきましては、これまでに開発した製品の事業化を加速するため、開発機能を各事業部門へ移管しました。」
研究開発体制について、メカトロ製品開発センターの開発機能を各事業部門へ移管し、既開発製品の事業化加速を図る体制へ変更した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14億５千３百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計の研究開発費を14億5,300万円と記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億３百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を10億3百万円と記載した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億６千５百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費を4億6,500万円と記載した。 - FY2021前進有価証券報告書
「当社グループ(当社および連結子会社)における研究開発費は、2,142百万円となりました。…有機ＥＬディスプレイについては、フィルムディスプレイ製品の低コスト化、および車載ディスプレイ製品の高輝度化技術を開発したことで、来期より市場投入を行う予定です。」
研究開発費21億4,200万円を投じ、フィルム有機ELの低コスト化・車載ディスプレイ高輝度化技術を開発し、翌期市場投入予定まで進めた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14億４千８百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期連結累計期間の研究開発費を14億4,800万円と記載した。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「社内リソースの融合と応用による「工作機械IoTモニタリングシステム」、炭素繊維強化プラスチック（CFRP）製の切削加工用厚板プレートである「フェルカーボ」などの新製品を積極的に市場に投入したほか、920MHz帯を利用した無人機用コントローラー「FMT-04」や防水・防塵に優れた産業機器用サーボモータ「BLA21-06U-A01」の開発を推進しました。」
社内リソースの融合によるIoTモニタリングシステムや新素材プレートの市場投入、無人機用コントローラー・産業機器用サーボモータの開発推進として、研究開発成果の具体化を記載した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14億５千万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を14億5,000万円と記載した。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億５百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第２四半期連結累計期間の研究開発費を10億500万円と記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５億４千８百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費を5億4,800万円と記載した。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループ(当社および連結子会社)における研究開発費は、2,017百万円となりました。研究開発体制については、新事業の創出と既存事業の拡大・強化を目的とし、当社コア技術・製品の強みを更に発展させる研究開発を主体とするコア技術開発センター、および社外の新規技術も積極的に組込み融合することにより早期に製品開発を行い事業化することを目的としたメカトロ製品開発センターの２つの開発センター体制で研究開発テーマの事業化を促進しています。」
研究開発費20億1,700万円と、コア技術開発センター・メカトロ製品開発センターの2センター体制、社外技術の融合方針を再確認した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、15億１千１百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を15億1,100万円と記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費を10億円と記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、４億９千５百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費を4億9,500万円と記載した。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループ(当社および連結子会社)における研究開発費は、20億９百万円となりました。研究開発体制については、新事業の創出と既存事業の拡大・強化を目的とした研究開発を主体とするコア技術開発センターと、当社コア技術・製品の強みを更に発展させるとともに、社外の新規技術も積極的に組込み融合することにより早期に製品開発を行い事業化することを目的としたメカトロ製品開発センターの２つの開発センター体制で研究開発テーマの事業化を促進しています。」
研究開発費20億900万円と、コア技術開発センターおよびメカトロ製品開発センターの2センター体制を再確認した。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、14億９千６百万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期累計の研究開発費を14億9,600万円と記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億２千６百万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計の研究開発費を10億2,600万円と記載した。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、５億１千９百万円です。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費を5億1,900万円と記載した。 - FY2017前進有価証券報告書
「研究開発体制強化のため、新事業の創出と既存事業の拡大・強化を目的とした研究開発を主体とするコア技術開発センターに加えて、メカトロ製品開発センターを新設しました。」
従来の固有技術と外部リソースの融合方針に加え、メカトロ製品開発センターを新設し、製品開発・事業化を担う体制を具体化した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、15億６千万円です。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第３四半期連結累計期間の研究開発費を15億６千万円と記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、10億６千万円です。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当四半期累計の研究開発費を10億６千万円と記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究・開発については、当社の固有技術と外部リソースとの融合を積極的におこなうことで、新技術開発を加速させます。」
大学・外部研究機関との共同研究や業務提携を含め、社内技術と外部資源の融合を開発加速の手段とする。